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■ アンケート『覚醒の軌跡』まとめ[3]第二次安倍政権下で進む覚醒(2013~) 「春、不遠。~はるとおからじ~(2016.5.2)」より
(※mono.--前後略、詳細はブログ記事で)
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▼第二次安倍政権下での覚醒のきっかけ

第二次安倍政権下での「覚醒のきっかけ」は、下記の通り。


民主政権下での覚醒のきっかけと比較してみると、「在日問題」が「メディア問題」を上回りました。
余命ブログ二代目管理人様の「かず二世」様の稿だったかと記憶しているのですが、戦後70年間と実に長い期間、在日問題は日本の闇&タブーであり続けており、表面化してきたのはここ数年なのだそうです。
確かに、TVなどでたまにガス抜き程度に「韓国」ネタが取り上げられることはあっても、未だ日本社会の表層に「在日韓国人」を問題視する論調はありません。
2016年現在、TVや新聞、左に傾いた社会では、在日韓国人は「被害者」ポジションに居座り続けています。
第二次安倍政権という時代でようやく、在日たちが築いてきた防壁が崩れ始めました。


▼覚醒の傾向

世代別回答の特徴ではなく全体的な回答の傾向の総評とさせていただきます。

「もっと知りたい」と願った結果、真実を知ってしまったというパターンが多く見られました。
きらびやかな韓流ドラマで李氏朝鮮に興味を持った結果、万年属国の歴史と異常な国民性を知った。自虐史観から「自分たちの悪事をちゃんと知らなきゃ」と調べたら自虐史観から脱却した。K-POPファンが韓国語を習ったら光州の虐殺事件を知り、余命ブログまでたどり着いてしまった。女性に多い傾向です。「日本人が本当にそんなことするかな?」と逆説的な動機からネットで調べる、という意見も興味深いところです。
余命ブログをきっかけとした覚醒が最も多く見られた時期です。
パターンはそれぞれですが、2代目ブログ主の「かず二世」様の献身により、余命ブログは広く拡散・周知されました。その流れは三代目余命爺様の「電通の〇〇くん」、2015年7月8日「集中集団通報作戦」、そしてso-netブログ遮断からのミラーサイト・コピーサイトの爆発的拡散へとつながります。
ネットで偶然に、の記述も多く見られました。
スマホをいじっていて、全く別トピックから、SNSのフォローで…等々、スマホ端末の普及により情報は思った以上に拡散されている、ということが伺えます。右下がりのマスメディア、右上がりのネットメディアの線グラフが脳裏に浮かびます。アンケート結果は、いずれこの線は交差し、主力メディアの逆転劇が起こることを示唆しています。

では、個別の覚醒事案について、年代別に見ていきましょう。キーワードは男性・女性で色分けしてあります。


■ 熊本地震と日本人の覚醒 「ねずさんの ひとりごと(2016.4.19)」より
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連日熊本を中心に大きな地震が続いています。
一日に何度も震度4以上の地震が続くのでは、被災地の皆様のご不安は相当なものとお察しします。
また、怪我をされた方や、お亡くなりになられた方々には、心からお見舞いとお悔やみを申し上げます。

さて、今回の震災に限らず、日本列島はもともと天然災害の宝庫ともいうべき列島です。
地震、雷、津波、台風、火災、大水、土砂崩れ、凶作、噴火、干魃、落雷、大風、大雪等々、その都度、多大な被害が発生する国です。

そうした天災が多発する国土において、人々が平素から互いに対立し、いがみ合い、罵り合い、いざというときにも互いに文句ばかりを言い合うような、そんな社会が営まれたなら、いざ、災害というときに、みんなが一致団結協力しあってその難局を乗り切るなどということは、まさに夢物語です。

富にしても、ごく一握りの富者が富を独占して贅沢三昧な暮らしをし、他の多くの民衆が貧困にあえぐような生活環境下にあった場合、天災は、富者貧者の別なく襲いかかるわけですから、むしろ、災害の罹災に即応して富者からの略奪が横行することになり、結果として、富者も富者でいられなくなってしまうというのが、日本列島における、これは風土というべきものです。

そうであるからこそ、日本では上古の昔から、和を以って貴しとし、いざというときに困らないように、日頃から相互の理解と協調をし、できるだけ対立を避けることによって、いざというとき誰もがまるで同じ家族であるかのように、互いに助けあい、慈しみあい、支えあっていくことができる、そういう社会環境を育成してきたということができます。

また富も、一箇所に集中するのではなく、誰もがある程度の蓄えがある状態にしておくことで、隣の家を助けたり、けが人の面倒をみたりするなど、まさに共助の精神を養ってきたということができます。

こうしたことは、逆に考えたらすぐにわかることです。
どこかの国のように、官僚がおおいに威張り、民衆から収奪を繰り返したとします。
その官僚亭が大規模な地震で全滅する、あるいは大水が出て水没する。
そのようなことが、そのどこぞの国で起きれば、その国の民衆は大喜びでその官僚亭を集団で襲撃し、生き残った人を皆殺しにしたうえ財物を根こそぎ奪い、生き残った者は食べてしまいます。
天災のリスクは、民だけではないのです。
官にも等しく襲ってくる。

それを考えれば、日本の場合、日頃から官も収奪をしないし、民もいざというときには官民一体となって、みんなが生き残れるように努力する、復興に努力するという方向に向かうしかないのです。
自然災害が少ない国からやってきた人たちには、これは伝統的にまったく理解できない日本的な社会構造です。
彼らは、人を騙してでも、自分の財を得ようとします。
人の上に立てば、いくらでも収奪することができる、自己の欲望を満たすことができると考えます。
けれどそれは、大地が安定していればこそのことです。

早い話、震災で家屋が倒壊すれば、その人を騙して無理矢理人の上に立って威張っていた人が、近所の貧民と一緒に並んで配給米や配給水をもらわなければならなくなるのです。
日頃から恨みを買っていれば、いざというときに、食べ物も、水も得ることができなくなるのです。

だからこそ、日本では、上も下もない。誰もが(それぞれに仕事の役割分担としての上下関係はあっても)人として対等である、という文化が日本には定着したのです。

(※mono.--中略、詳細はブログ記事で)
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他人事ではないのです。
日本に住む日本人は、1億が家族となって行かなければ、日本人の生存そのものが危うくなるのです。
それがわからない、日本人のふりをして日本に住んでいる日本人のような顔をして日本語を話す日本人でない人たちには、考え方をあらためるか、それができないなら、もはや出て行ってもらうしかないのではないかと思います。


■ 従順で素直な日本人よ! もっと現実を直視せよ 「甲斐段平のネット検索ブログ(2016.4.16)」より
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ケント・ギルバート(米加州弁護士・タレント)

米中の軍事衝突はない

 アメリカのイージス艦「ラッセン」が、南沙諸島を航行しました。これは「航行の自由(Freedom of Naviga-tion)」作戦と呼ばれ、アメリカはこのような作戦を数週間から数カ月続けるそうです。

 対して中国外務省は「中国の主権と安全保障上の利益を脅かす」として、抗議声明を出し、米艦監視のために中国艦を追尾させました。

(※mono.--中略、詳細はブログ記事で)

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 近年になって、改憲の議論が盛り上がっていますが、実を言うと、日本国憲法の大部分は普通です。世界各国の憲法にも似たような条文がありますし、いくつかの条文間の矛盾に目をつぶれば、致命的な不備はそれほどありません。


 しかし、二つだけ、世界のどこへ行っても見当たらない異常な箇所があります。


 一つ目は第九条です。この条文が入ったのは、アメリカの誤解によります。


 当時のアメリカには、「日本人は赤ん坊から年寄りまで、軍国主義に染まっていて取り返しがつかない」「みんなが残虐で、精神が完全に狂っている」という思い込みがありました。日本人全員を殺さないといけないと本気で考えていたアメリカの議員もいたほどです。


 なぜそう思ったか。日本が強かったからです。本当に恐ろしかったのです。ですから、本土決戦になれば、アメリカ軍に百万人もの犠牲者が出るとアメリカは試算していたと言います。だから、日本から戦争ができる能力を徹底的に奪う必要があると思ったのです。


 ところが、GHQが来日してみると、日本人は従順で優しく、素直な民族でした。冷戦の激化で、九条を入れたのは大失敗だったと気付くのですが、今さら取り下げられない。それで、ずるずると引きずったまま現在に至るわけです。


 九条は憲法内に矛盾を生じさせています。九条二項には「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない」とあり、日本は軍隊を持っていないことになっています。


  自衛隊はどう考えても軍隊ですが、軍隊ではないとしておきましょう。軍隊がなければ、文民と軍人の区別は不要なはずですし、自衛隊員は文民のはずです。そ れなのに、なぜ「内閣総理大臣その他の国務大臣は、文民でなければならない」(第六十六条第二項)と書かれているのでしょうか。結局、〝切り貼り〟で作ら れたから、こうした矛盾があるのです。


〝憲法九条信者〟は、九条が世界でも類を見ない理想的な思想を表わすと信じ、崇拝しています。ところが実情は、単なるアメリカによる「罰」なのです。

(※mono.--中略)

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今こそ変革のとき

 もう一つおかしいのは、天皇が元首ではないという点です。元首が定められていないのは、世界中の憲法と比べて異常なことです。


 天皇の扱いについては、終戦後、天皇の戦争責任を問う声が大きく、簡単に事は進まなかったようです。「東京裁判をする以上は、天皇も被告として出廷させるべき」、「天皇が存在したままでは、日本は軍国主義から脱しない」という意見もありました。


 しかし、知日派から「天皇がいなければ、日本はまとまらない」という助言があり、最終的には天皇を象徴として残すことで決着したのです。


  この判断は正解でした。天皇という日本人の精神を取りまとめる強い〝指導者〟がいたおかげで、GHQは終戦後に、あれだけ大幅な改革を断行できました。こ れは世界の歴史を見ても、日本が唯一の成功例でしょう。象徴としてでも天皇を残したことは、GHQの功績と言っていいでしょう。

(※mono.--以下大幅に略)


















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最終更新:2016年05月05日 19:14
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