■ ２０１３年２月１２日（火） - MONOSEPIA

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【北朝鮮】
■　核実験=北朝鮮製とは限らない　「陽光堂主人の読書日記（2013.2.12）」より
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　北朝鮮で3回目の核実験が行われたようです。昨年12月12日に「人工衛星の打ち上げ」として長距離弾道ミサイルの発射実験を行なっていますから、この国は「12」という数字が好きなようです。

　北朝鮮は昨日、米国と中国に対し、核実験の実施を通告していたと報じられていますが、我国はともかく、ロシアにも知らせなかったのでしょうか?　米国は速やかに日本に知らせてきたとされていますが、我国政府が事前に把握していた様子はありません。直前に知らされたのではないでしょうか?

　普通に考えれば北朝鮮には核実験する技術などないので、米国などから技術と資材の提供を受けて行った可能性があります。場所だけ貸した疑いが高いのです。この国は、イギリスやイスラエルといった核兵器所有国と交流していますから。

　オバマ大統領はどういう訳かノーベル平和賞を受賞していますが、これまで4度の未臨界核実験を行なっています。しかし、未臨界実験では心許ないので、どこかで地下核実験を行う必要がありますが、さすがに国内で行う訳には行きません。そこで北朝鮮に頼んだのではないでしょうか?　(「新ベンチャー革命」においてもそう推測されています)

　北朝鮮が核実験を強行したことにして極東の緊張を高めれば、米軍のプレゼンスが維持でき、日韓にも高額で役に立たない兵器を買わせることができます。予算が削られて青息吐息の米軍需産業にとって、万々歳の展開です。一番割りを食うのはもちろん、日韓の国民です。

　尖閣で対立をエスカレートさせ過ぎて落とし所を探っている日中両政府にとっても、北朝鮮に矛先が向けば、事態を沈静化させることができます。金正恩様々というところで、役に立つ「お敵様」はこれで当分安泰です。

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■　貧乏国・北朝鮮が単独で核実験できるほど核技術開発は甘くない：その背後関係を読まないとわれら国民は大損する！　「新ベンチャー革命（2013.2.11）」より
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４．核実験：北朝鮮が単独でできるほど簡単ではない

　軍事用核技術の開発は各国軍事勢力にとってもっとも関心の高い軍事技術開発ですが、軍事用核技術開発に核実験は必須です、核実験なしの核技術開発はあり得ません。しかも、核実験を実行するには高度の技術開発力が求められます、その意味で、あの貧乏国・北朝鮮が単独で核実験できると考えるには無理があります。この素朴な疑問を日本のマスコミは決して取り上げず、ただひたすら、北朝鮮核危機を煽るのみです。

　つまり、北の核実験は高度の核技術を有する勢力の協力が不可欠です。本ブログでは、その協力者こそ、米戦争屋ネオコン(イスラエル軍部やモサドや英国MI6を含む)ではないかと考えます(注１２)。ちなみに、北朝鮮はMI6をもつ英国と国交チャネルを開いていますから、そのルートでいくらでも核技術協力を得られるのです。

【人工地震】　/　【北朝鮮】
■　北朝鮮が、核爆発によって「人工的な地震」が発生することを証明してくれたようです　「属国離脱への道（2013.2.12）」より
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　米、イスラエルとともに悪の枢軸の一角を形成する北朝鮮が３度目の核実験。
　この核実験によって、北朝鮮では「人工的な地震」が観測されたそうです。
　さて、この「人工的な地震」の地震波は公開されないのでしょうか。マスコミの皆さん。

【抗癌剤】
■　抗がん剤は、実は増癌剤だった　「日本を守るのに右も左もない（2013.2.11）」より
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皆さんこんにちは。寒さも厳しい折ですが、いかがお過ごしでしょうか？

今回紹介するのは、抗癌剤がマスタードガス（毒ガス）から作られた発癌性物質であることは説明書にも書いてある常識だった、という衝撃的な事実です。抗がん剤治療を受けると、免疫力が弱くなり、他の感染症などにかかりやすくなってしまうことは、皆さんもよくご存知だと思います。映画などでも、がんとの闘病の様子がよく描かれていたりして、一生懸命生きようとする姿に涙を誘われたりします。

しかし、実は抗がん剤治療では患者を救うどころか、がんを悪性化させるだけなのです。

デイリー　ルーツファインダーさんの記事「抗癌剤がマスタードガスから作られた発癌性物質であることは説明書にも書いてある常識だった。」より引用します。

引用記事

今や日本人の死因の第１位となっている癌の治療について、こちらの医師のページ（注：現在は削除されています）に記載されているアメリカ議会　ガン問題調査委員会「OTA」（Office of Technology Assessment)レポートによると、現在の癌の抗癌剤による通常療法は

「抗ガン剤・多剤投与グループほど”命に関わる副作用”は7～10倍」 「腫瘍が縮んでも5～8ヶ月で再増殖」 「多剤投与グループは腫瘍は縮んでも生存期間が短い」 「腫瘍を治療しないほうが長生きする」・・・・と現代の治療”常識”を覆す治験結果が記されており、さらには「抗ガン剤では患者は救えない」「投与でガンは悪性化する」と結論している。

　この結果をOTAが重視して、88年にガン問題調査委員会が組織されて、通常療法と非常療法（代替（だいたい）療法）の比較が行われました。ここで述べられている非通常療法とは食事・栄養・免疫・自然食・精神療法により身体の抵抗力を高めて、自然に治そうという考え主体の治療法です。

その結果・・・非通常療法の方が副作用無く治癒率が高いという結論になったのです。アメリカ国立ガン研究所（NCI)は現行の治療には数十余年で見るべき進歩がない。政府はNCIへの研究補助費に疑問を投げて、国民のためのガン治療をしているとは言い難いとまでNCIの責任を追及しているのです。 　追い打ちをかけるように会計検査院（General Accounting Office）の87年の調査報告書では、NCIへの予算がガン患者の生存率に寄与していないという報告まであげているのです。 （OTAレポートの後に、抗ガン剤が「増ガン剤」になるという問題は1988年（平成元年）の日本癌学会大会でも大きな問題となり、本家NCIでも同年に通常療法による癌治療が新たなガンを生むことを3000頁もの報告書「ガンの病因学」で認めているのです。 　

　1988年のNCIリポート『ガンの病因学』で15万人の抗ガン剤治療を受けた患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定している。」

　なんと抗癌剤は実は増癌剤だというのか！

　抗癌剤の副作用情報を確認してみると。

（※　ここに表が入っているのだが、ここでは略）

　ちゃんと二次発癌と書いてある。 　抗癌剤が増癌剤であることは薬の添付文書、説明書であるインタビューフォーム、薬の辞典なども書いてある常識だったのだ。

　一番上の抗癌剤はナイトロジェンマスタードと書いてある。 　もしかして、ベトナム戦争で枯葉剤としてまかれ、多くの癌や奇形を出したマスタードガスに関係するのかと思い調べてみると、上の表の１行目のナイトロジェンマスタードや２行目のシクロホスファミドについて塩野義製薬の以下の説明を見つけた。

（中略）

　なんと抗癌剤は本当に発癌性物質のマスタードガスから作られていた。

　シクロホスファミドとマスタードガスの化学式の配列を見比べたら、シクロホスファミドはマスタードガスに殺虫剤や農薬や神経ガスに使うPのリンを付け足したものであであり、シクロホスファミドの致死量は1500mg。これはマスタードガスと同じであり、シクロホスファミドはマスタードガスと同等の毒物であることがわかる。

　シクロホスファミドは日本で一番使用量の多い抗癌剤だそうだが、万有製薬の提供する以下の情報では、抗癌剤の近くで作業するだけでも、不妊、流産、先天性障害、白血病、癌等を引き起こす可能性があるという。

（中略）

　ハーバード大学医学部のアイゼンバーグ博士の１９９０年度調査によると、アメリカでは教育があり収入が高い人ほど抗癌剤による療法を避け、代替療法を選んでいるという。

　抗癌剤がマスタードガスと同等のものであるとわかればさもありなんだ。

　「ハーバード大学医学部のアイゼンバーグ博士の１９９０年度調査によると、アメリカではプライマリケアの医者に行く訪問回数推計では、一般の医者に行った回数は、年間３．８８億回に対し、代替医療の訪問回数は、４．２５億回と、代替医療に行く人の数が多くなっています。代替医療への自費出費額(1.03百億ドル)は病院への自費出費額(1.28百億ドル)に、ほぼ追いつき、全米医師への自費出費(2.35百億ドル)の半分に迫っています。症状別の使用比率では、例えば腰痛の３６％の人が代替医療に行っています。アメリカの国民の３分の１の人が、代替医療行っています。また、教育のある人ほど、収入のある人ほど、代替医療に行っています。これらのデータは米国民が代替医療を選んだことを意味しています。このアイゼンバーグレポートは全米に衝撃を与えました。」

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このような事実が明らかにされないまま、医療行為が行われているなんて恐ろしいですね。ぜひ拡散をお願いします。

【日本経済】
■　あーあ、言っちゃったよ・・・３月末１３０００円を目指す　「人力でＧＯ（2013.2.12）」より
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あーあ、言っちゃたよ・・・。
あんた、○○？

■　現役大臣が具体的数字を挙げて株価を煽るなんて　■

安倍内閣は円相場も実際の数字を挙げた発言が目立ちますが、
今度は甘利経済再生担当大臣が、具体的株価とその達成時期を口にしてしまいました。

これは、アウトですね。
株価操作と受け取られかねない発言です。

現在の相場を見ていれば、３月末に１３０００円という
薄っすらとした目標数値は透けて見えます。

外資にしてみれば、株価が１２０００円を超えたあたりから、
どこで売ろうかとの探りあいになる訳ですが、
甘利発言で、ハードルが上がった感じがします。
これで、安心して高値で売り抜けられる下地が出来ました。

日本人の特に最近株式投資を始められた方は、
１３０００円までは安心と受け取るでしょうから、
１２５００円を株価が超えても、個人投資家は売りに転じません。

多分、１２０００円を超えた頃から、
各メディアが、「日本経済は本格回復に！！」などと煽りまくるはずですから、
世間の大多数の人は、３月末を前に株価が下がるなどと考えもしません。

しかし、永年株式投資をされている方は、
３月末の恒例行事をご存知ですから、慎重になられているでしょう。

■　不気味なアメリカの沈黙　■

いずれにしても、株価高騰の背景は急激な円安にあります。

本来はアメリカ政府から牽制が入るはずですが、
不気味な事に、今の所円安を容認しています。
（※　以下、ブログ本文を。）

【公共投資】
■　「コンクリートから人へ」とは何だったのか？　「三橋貴明オフィシャルブログ（2013.2.12）」より
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もはや一刻の猶予もありません。

『高校生が通過中、国道上のつり橋のワイヤ切れる』
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20130210-OYT1T00661.htm
　１０日午前１０時半頃、浜松市天竜区水窪町奥領家の国道１５２号上にかかる鉄製の歩行者用つり橋「第一弁天橋」（地上約６メートル）で、橋を支えているワイヤケーブル２本のうち１本が切れ、橋の一部が大きく傾いた。
（※　中略）
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　すでに現在の日本は、荒廃するアメリカならぬ「荒廃する日本」の扉を開けたと判断して構わないでしょう。８０年代の「荒廃するアメリカ」の時代には、まさに上記のような事故が多発したのです。理由は、今さら書くまでもないですが、１９３０年代のニューディール政策で整備したインフラストラクチャーのメンテナンスを怠ったためです。

　あるいは、最近のアメリカやイギリスなど、主要国（日本を除く）が公共投資を積み増していっているのは、「荒廃する～」を回避するためでもあるわけです。（アメリカの公共投資によるインフラ整備は、３０年代と６０年代に集中しています）

　翻って我が国は、「コンクリートから人へ」というバカげたスローガンを掲げる政党が政権の座に就いてしまうほど、国民に危機感が無く、いや、それどころか国土の基盤を整備してくれる土木企業、建設企業を「悪者化」し、
「公共事業を増やしても、土建業者を儲けさせるだけだ」
　などと、ルサンチマン丸出しの暴論を叫び、自らの生活基盤、経済基盤をボロボロにしてきたのです。
（※　中略）
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荒廃する日本が来るのではありません。すでに荒廃する日本が始まっているのです。

　各地でインフラが崩壊を始め、２０１１年３月１１日という日を経験したにも関わらず、日本には未だに公共投資、公共事業を否定する「輩」が少なくありません。わたくしが上記の事実を並べ立て、
「日本は公共投資を増やさなければ、国民の生命が危険にさらされるのです」
　と主張すると、
「公共投資は土建屋を潤すだけだ！　ムダだ！」
「古い自民党の復活だ」
「地震や事故にかこつけて、公共投資拡大を正当化しようとするなど我田引水もいいところだ」（本当にこう言われた）
　などと、思わずこめかみが切れそうになる反論をしてくる連中が実際に存在します。

　我田引水って・・・・。土建業者でもなければ、政治家でもないわたくしが、
「公共投資を増やすべきだ」
　と語って、一体どこの田んぼに水を引くことになるのでしょうか？　自慢ですが、わたくしは「バック」とやらは何もない、ただの一般人でございます。（ちなみに、よく誤解されますが、　別に自民党が「バック」にいるわけでもありません。自民党の一部の政治家の方々と仲よくさせて頂いていることは認めますが）
（※　後略）

【日本の財政】
■　Killing Is My Business　「独りファシズム（2013.2.10）」より
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92兆円という過去最大規模の予算が公開されたのだが、それが常態化した国家予算の秘匿行為であることは語るまでも無い。

実効予算は270兆円を上回る特別会計なのであり、単式簿記という前近代的な会計システムにより使途明細の遡及など不可能であり、旧ソビエト連邦と全く同様にブラックボックス化されていることは繰り返し叙述したとおりだ。

そもそもメディアが伝える一般会の内訳には官吏の給与、福利厚生、独立行政法人や公益法人など外郭団体への補助金、厚労省、農水省、国交省などの地方出先機関の維持費、財政投融資（年金、郵貯からの借り入れ）の償還費などは全く記載されていないのだが、これら官製部門のコストだけで92兆円を上回ることは明らかだろう。

利払い金が国税の50％に拮抗する20兆円規模に膨張しながら、さらに170兆円ベースの公債発行を継続しようというのだから、財政規律は腐敗から錯乱の領域に達している。
（※　以下略、ブログ本文で。）

【ジョン・ケリー】
■　ジョン・ケリーが新国務長官となり、アジアについてどういう人物が担当になるか　「古村治彦の酔生夢死日記（2013.1.10）」より
（※　前略）
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　ジョン・ケリーがどのような人物を対アジアの最前線に投入してくるか、大変興味があるところだ。ヒラリーの辞任に合わせて、これまで対アジア外交の最前線にいた、カート・キャンベル（Kurt Campbell）国務次官補も辞任すると見られている。キャンベル次官補は、鳩山由紀夫総理（当時）を馬鹿者の意味である「ルーピー（loopey）」と呼んだことがばれたことでも知られている。キャンベルの後任は誰か、これは日本にとって重要である。
（※　中略）
ケリーはおそらく、ヒラリーが敷いた、ネオコンとの親和性が高い介入主義（Interventionism）の外交路線を少しずつ転換していくだろう。しかし、アジア回帰（Pivot to Asia）を掲げ、アジアにおける主導権と中国に対するけん制をも狙っている。その目的に適した人材がマイケル・シファーなのか、ダニエル・ラッセルなのかということが決め手となるだろう。オバマ政権のアジア回帰路線を決定したのは、トマス・ドニロン（Thomas Donilon）国家安全保障担当大統領補佐官（Assistant to the President for National Security Affairs）であった。ドニロンとケリーとの間が悪くなければ、ホワイトハウスの意向を良く知る人物として、ダニエル・ラッセルが国務次官補に任命されることになるだろう。

　シファーがなるか、ラッセルがなるか、その決定によって、これから４年間のアメリカの対アジア、対日本政策の輪郭が少しは分かるようになるだろう。

【Video Game Orchestra】　/　【ゲーム音楽】
★　日本の才能がまた世界を沸かせている　盛り上がるゲーム音楽市場　「msn.産経ﾆｭｰｽ（2013.2.12）」より
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　禁じられた遊び、ウエスト・サイド物語、サウンド・オブ・ミュージック、ロッキー。名作映画からは数々の素晴らしい映画音楽が誕生した。（フジサンケイビジネスアイ）

　映画音楽は、映画の上映期間が過ぎた後も長く、われわれを楽しませてくれる。つまり、映画音楽は映画よりプロダクトライフが長い。

　同じことが、ゲームにもいえる。ファイナルファンタジーやドラゴンクエストなどビデオゲームから誕生したビデオゲームミュージックという新しいジャンルの音楽商品が、今、デジタル世代の圧倒的支持を得て音楽の新市場を形成中である。

　ビデオゲーム音楽だけを演奏するコンサートは米国で大変な盛り上がりをみせている。その名も「ビデオゲーム・オーケストラ」という新しい人気アーティスト集団も誕生した。

　ビデオゲーム市場での日本のシェアは圧倒的。日本のアーティストが作曲しプログラムしたビデオゲーム音楽も、完成度の高い新たな現代音楽として世界中の音楽界が注目している。

...

　この新ジャンルに着目し、「ビデオゲーム・オーケストラ」を結成して米国を中心にビデオゲーム音楽界を引っ張っているのは、才能あふれる沖縄出身の若き日本人ミュージシャンである。音楽界の革命とも言うべきこの現象をリードしているのは、日本人なのだ。

　その若者とは高校を中退してアメリカに渡り、名門バークリー音楽大学、ボストン音楽院を卒業し、現在ボストンを中心に活躍中のギタリスト兼作曲家、仲間将太氏だ。自身が熱烈なゲームファンという仲間氏は、日本で生まれたゲーム音楽の文化をアメリカで開花させ、米国はもとより昨年は中国ツアーも成功させた。

　アナログ世代が「ロッキーのテーマ」を聞くと、血だらけでリングに立つシルベスター・スタローンの姿を思い浮かべるように、ビデオゲーム世代はゲーム音楽を聴くと、ゲームのキャラクターが大活躍するクライマックスシーンを思い浮かべる。毎日ゲームで遊んだのだろうから、その分、音楽も無意識に耳に入り脳に刷り込まれているはずだ。彼らがゲーム音楽と一緒に過ごした時間は、とても映画音楽の比ではない。

　世界のゲーマーにとっての魂の曲が、フルオーケストラにロックバンド、大合唱団が加わり、小澤征爾氏もタクトを振ったボストン・シンフォニーホールで演奏された。ホールを埋めたデジタル世代が興奮して立ち上がり、ブラボーの声がこだまする。想像するだけで楽しい。

　映画音楽と同様、ビデオゲーム音楽は確実に音楽市場の一角を占めつつある。メード・イン・ジャパンのプロダクトがまた、グローバルプロダクトになる瞬間を迎えている。

　日本発の新しいコンテンツ文化として、ゲーム音楽が世界に広がり始めている。それは、日本の若い衆の才能がまた一つ、世界に広がるということである。（実業家　平松庚三）

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