メタンハイドレート

メタンハイドレート〔言葉で検索〕　/　エネルギー　/　日本のエネルギー

●　メタンハイドレート〔Wikipedia〕　（※　審議中のため、該当Wikipediaを当ページ下に保存）
●　メタンハイドレート入門
エネルギー供給、地球温暖化などの問題について、天然ガスに対する期待が高まっています。メタンハイドレートと呼ばれるメタンガスと水分子が結合してできた氷状の固体物質は、その体積の約200倍ものメタンガスを結晶中に貯蔵しています。近年、注目が集まるメタンハイドレートに関してわかりやすく解説します。

■　次世代燃料「メタンハイドレート」、日米共同開発の方向へ。　「蘭月のせいじけーざい研究室（2014.11.9）」より
（※mono.--行変え文をmonosepiaが編集。）
/
次世代燃料「メタンハイドレート」。その名の通り、メタンガスという化石燃料です。
日本近海に豊富に埋蔵されており、これが日本を「資源のない国」から「資源大国」へと変貌させるか？と期待されています。
実際、尖閣諸島に手を出してくる中国、竹島に居座る韓国、いずれもこのメタンハイドレートが狙いではないかとも言われています。それくらい期待されている燃料です。
しかし、肝心の日本は、これまでなかなか研究開発が進んできませんでした。
独立総合研究所の青山繁晴氏によれば、

「石油利権に絡む東大教授や国会議員や企業など、既得権益に関わる者が抵抗している」んだそうです。
まぁ、その辺りの話の真偽は私には分かりませんが、
単純に考えて、日本近海にゴロゴロしている資源を開発しないってのはおかしいですよね。

どんどん国策としてメタンハイドレート開発に取り組んでもらいたい、というのは、確かに既得権益にドップリな人でなければ、誰もが思うことでしょう。
で、今回、こんな話が出てきました。

【次世代燃料開発、日米で正式に覚書】
日経

日米両政府は６日、次世代の燃料資源である「メタンハイドレート」を共同開発するための覚書を正式に交わした。年内にも米アラスカ州で地質調査を始め、今後５年間をかけて試験生産に乗り出す。同燃料は日本近海にも豊富に眠ることから、国産資源として期待が集まっており、共同事業の成果を国内での開発にも応用したい考え。

さて、これをどう捉えるかです。
中には、このニュースを読んで、「日本の「虎の子」の資源に、米国が手を突っ込んでくるなんて、あり得ない！
メタンハイドレートは、日本が単独で開発すべきだ！」とお怒りの方も、おられるかもしれません。

ただ、私はそこまでの憤りは感じません。
基本路線としては、むしろ支持します。
というのも、仮にメタンハイドレート関連技術を独占しようとしたら、米国が必ず邪魔してくるのは明白だからです(笑)。

あの強欲な米国が、そしてシェールガスもほとんどアテにならなくなった米国が(笑)、日本の独走をただ黙って見ている筈がない。
だったら、対立するよりは、手を組んでおいた方がまだマシだろうと。

（※mono.--以下略、詳細はブログ記事で）

■　「アンカー」5年前から言ってるのに何を今さら？『メタンハイドレート日本海で発見』報道の真相　「ぼやきくっくり（2012.11.1）」より

　要するに、太平洋側に税金をつぎこんできた役人としては、日本海側にもっと実用的なメタンハイドレートがあるってことがバレたら、国民から批判されると。
　しかも独立総合研究所という民間機関がそれを「発見」したとなると、よけいに批判されると。
　でも大学の研究グループという「権威」が「発見」したことにすれば、批判も薄まるんじゃないかと考えたってこと？(-.-#)
　　そしてメディアもまんまと権威主義に乗っかっちゃったってこと？（-.-#）

　日本海側の研究・開発が進めばそれに越したことはないですが、でも今回の経緯を見てると、やっぱりどうにも腑に落ちないですよね（T_T）

★■　日本が資源大国になる!? メタンハイドレートに３つの追い風　「ダイヤモンド・オンライン - エキサイトニュース（2009.3.19）」より　/　541020090319Diamond

　夢の国産資源として関心が高まっているメタンハイドレートが、実用化に向け着実に前進している。

　メタンハイドレートとは、「燃える氷」とも言われ、天然ガスの主成分であるメタンが、高圧・低温の海底下や凍土下でシャーベット状に固まったもの。

　1990年代には日本の領海内に、日本で消費される天然ガスの約90年分に相当する埋蔵量があるとの研究報告も発表され、「日本資源大国論」が盛り上がることもあった。だが、それは遥か彼方の深海の世界。数年前までは科学的な研究対象でしかなく、メタンハイドレートの採掘や商業利用は夢の領域だった。

　しかし、ここへきてメタンハイドレートを見直す気運と期待が急速に高まってきた。背景にあるのは、経済環境の変化、豊富な資源量、技術の進歩の3点に集約される。