第９章 自衛隊は日本のためではない
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１．自衛隊は米軍の家族を守るために作られた
自衛隊について改めて考えてみたい。
自衛隊の母体である警察予備隊は、そもそも朝鮮戦争時に米軍の留守を守って日本の治安を維持するためにできたといわれているが、実際にはそうではない。朝鮮に出兵した米軍人の家族、特に婦女子や、彼らの財産を守るためにつくられたのである。
また、海上自衛隊も、もともとは戦後の復員兵たちが米軍から日本近海の機雷処理を任されたところからはじまる。このアメリカ艦隊を守るための作業によって、97人の日本人が命を落とした。
このように、米軍を守るかたちで始まった自衛隊の基本方針は変わっていない。自衛隊は米軍の、とくに在日第七艦隊の護衛部隊としての役割が与えられている。
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２．自衛隊の任務は米軍の先兵
1952年に調印された日米安全保障条約を具体化するための、日米行政協定の交渉の過程において、日米の指揮関係についての交渉は、
「有事か否かは米政府が単独で判断し、必要とあれば、行政協定による規則を一時的に廃棄し、米軍人を司令官とする日米合同司令部を設置する」
という、日本側が提示した草案で、アメリカ国務省と国防総省の合意が成立した。
当時の吉田首相は、有事の際の司令官をアメリカ側の将軍にする、との日本政府の意向を再確認した。首相は、現時点ではこの点を秘密にしておく必要があるとしながらも、米側の指揮を承認することに疑問の余地はないと強調した。
現に、日本政府が知らないうちに、米軍の指令により陸海空自衛隊がスクランブル（臨戦態勢）体制に入っていたことが過去に何度もある。
1962年のキューバ危機の際には、国会の審議はおろか、自衛隊の最高監督者である総理大臣も知らないうちに、米軍の指令により、陸海空自衛隊がスクランブル体制に入っていた。
1968年、米海軍情報収集艦ブエブロ号が北朝鮮に捕獲されたとき、日本の自衛隊、特に九州では200機の自衛隊機がスクランブル体制をとった。
有事には自衛隊はアメリカ軍の指揮下に入ることに決められており、日米共同演習でもそのようになっているが、国民にはそのようなことは知らされていない。巧妙にだまされ続けているのだ。
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３．無能の大軍・自衛隊
そして、日本国民を守るのではなく、米軍を守るための自衛隊に年間4兆6000億円も支払わされている。しかし、現実には後年度負担といって、つけ払いを行なっており、それを含めた本当の軍事費は1993年度で7兆4876億円に上る。
だが現実は、これだけの大金をつぎこんでいるにもかかわらず、核やレーザー兵器の時代には役に立たない。高価ではあるが、防衛力はゼロ、それが自衛隊の実態である。
そしてその高価な兵器は、日本が独自に決定することはできず、ただアメリカの軍需産業がもうけるために売りつけられたものである。
アメリカは日本の軍事力を絶えずコントロールしてきた。それは、アメリカの軍需産業が潤う程度に大規模に、そして米軍の指揮下で第七艦隊の護衛が務まるぐらいには強力にし、また、アメリカが有効に使える新技術を開発させるために必要な限りで日本の軍需産業を活性化させ、しかし、他方、独力でアメリカに刃向かわないように中途半端な軍隊、軍需産業のままにしておくという状態に保つことであった。
そして、アメリカは、日本が自立した防衛力を保有しようとすると、徹底的に反対し、叩きつぶしてきた。海上自衛隊が小型空母を保有しようとしたときもそうであったし、航空自衛隊の次期支援戦闘機ＦＳＸ開発の問題にしてもそうであった。
ＦＳＸとは、現在使用されているＦ１攻撃機の後継機のことであるが、日本が独自に開発する計画であった。しかし、日本の航空機開発技術を発展させたくないアメリカは、その計画をつぶしたばかりか、共同開発の名目で日本の最新技術を無条件で手に入れたのである。
アメリカは日本の自衛隊が強力にならないよう監視するために米軍を日本に置いているということを公言している。僕たちは日本を守るために米軍があるとだまされているが、実際はそうではない。現に、アメリカの軍人の口から
「われわれはビンの栓なのだ」
（Ｈ・Ｃ・スタックホール在沖縄第３海兵師団長）
と、はっきり述べられている。
アメリカはあくまで日本を敵国と見ており、日本との戦争を計画している以上、日本の自衛隊に強くなられては絶対に困るのである。
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４．光ファイバー疑惑
1987年、ＮＴＴは、宮崎－沖縄間に密かに光ファイバ－ケーブルを敷いた。沖縄－本土間には、すでに1960年代に開設されたマイクロ波回線がある。今回、光ファイバ－回線が敷設されたことにより通信容量は約1000倍に急膨張した。しかし、本土と違って、沖縄にはそうした膨大な通信容量を必要とする「企業」はまず存在しない。では、このＮＴＴ光ファイバーケーブルはだれのために莫大な建設費を投入して敷設されたのか。
それはアメリカ軍のためであった。ジャーナリストの浅井隆氏は、この光ファイバーケーブルは宮崎から直接沖縄嘉手納米軍基地へつながっていることをつきとめた。
この光ファイバーケーブルは、核爆弾が爆発したときに発生する、通常の通信回線ではコントロール不能になるような電磁波の影響を受けない。だれもが使っているＮＴＴが、もはやアメリカ軍の核戦略の一環に組みこまれているのである。
ファイバーケーブルを提供したのはＮＴＴだけではない。
米軍はＫＤＤを利用して、在日米軍と、グアムの米軍、そしてハワイ、アメリカ本国を結び、他方では、在韓米軍などとも直結させ、これらをすべて光ファイバーで核戦争用の通信網として完備しているのである。
韓国からと、グアム、ハワイからの海中光ケーブルは、千葉県の千倉陸揚局でいったん日本の電話回線とつながることになるが、そこからもう一度海に潜り、三浦まで延長されているのである。この陸揚げ地点からわずか500mの場所には、米軍長井通信施設が存在している。つまり、この回線は在韓米軍基地ならびにグアム、ハワイ、アメリカ本国などと在日米軍を結ぶものだったのである。
一般のユーザーに何の利用価値もない千倉、三浦間の海底ケーブルをＫＤＤがわざわざ引いてやったのは、ＫＤＤが裏で完全に米軍と結託しているからにほかならない。
しかもさらに、光ファイバーによって、グアムの米軍基地と日本やハワイ、アメリカ本国を結ぶために、ＫＤＤが当初進めていた日本とハワイの直通ラインがアメリカ国防総省の横やりで変更され、グアムとつながれることになったのである。この変更によりＫＤＤは、百数十億円もの余分な出費を背負わされるはめとなったが、その経費を負担するのはＫＤＤを利用する日本国民である。
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５．地下へ潜る米軍
このように、アメリカは日本人を抹殺するために日本の軍事力を押さえてきた。その準備が整うまで、在日米軍の護衛を任されてきた自衛隊の力では、核、化学兵器、プラズマ兵器を駆使するアメリカ軍に太刀打ちできない。
アメリカが本気で核を使うというのは、その装備を見ればわかる。
在日米軍の最極秘基地、上瀬谷（カミセヤ）基地は、核爆発に耐えられるように半地下構造となっている。
横須賀の中枢基地は、「コマンド・ケイブ」という名が示すとおり、洞窟の中につくられている。
1985年に、日本国民の税金が使われて完成した横田の中枢通信施設には、窓も通風口もない。これは放射能や毒ガスを防ぐ構造になっているためだ。
そして日本人抹殺作戦が発動されるやいなや、
海からは潜水艦の核ミサイルが、
アメリカ本土からは大陸間弾道弾が、
宇宙からはプラズマ兵器が発射され、
日本を焼きつくすのである。そのために、在日米軍は緊急退避訓練を毎月行なっている。これは、作戦実行直前に、在日米軍の家族を輸送機でアメリカに送り返すというものだ。残った在日米軍は地下深くから日本が破滅していく様を確認することになる。