MONOSEPIA
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反原発　/　脱原発　/　EV車
+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔脱原発とEVシフト〕

+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔EVの電力確保〕

+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔EVのエネルギーは〕






2040年までにガソリン・ディーゼル車の禁止を掲げたフランスやイギリスに次いで中国も自動車のEVシフトを加速させており、今日、各国の自動車メーカーも、開発競争に凌ぎを削っております。家電メーカーのダイソンまでも参入するとの報道もありますが、EVシフトへの道は、必ずしも平坦ではないように思えます。

　EVの最大の利点とは、“環境にやさしい”ことです。ディーゼルが主流であった欧州諸国では、自動車の排気ガスによる大気汚染は深刻であり、ガソリン自動車の運転規制にまで及んだフランスのEVソフトも、基本的には環境対策として理解されます。温暖化ガスとされる二酸化炭素のみならず、その他の有害物質も輩出しないのですから、クリーンな自動車の登場は“良いこと尽くし”のように見えるのです。しかしながら、燃料電池や安全性など、既に指摘されている様々な問題点に加えて一つ盲点があるとしますと、それは電力供給の問題です。

（※mono....中略、詳細はブログ記事で）
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　今般の衆議院選挙では、希望の党は、原発ゼロを公約の柱の一つに据えています。加えて立憲民主党といった他の野党もこの政策方針にあるのでしょうが、EVの普及に伴う電力問題ついては触れてはいません。仮に、EV普及に伴う電力不足が現実化するとしますと、原子力発電は有力な選択肢となるはずなのですが、この選択肢を最初から放棄してしまって大丈夫なのでしょうか。今日の状況を見ておりますと、政治と経済、そして社会も、どこか現実から浮遊したような“プラン”だけが先走っているように思えるのです。


■　世界的なEVシフトの中に潜むもっとも危険なこと【前編】　「carview（2017.8.7）」より
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内燃エンジンがすぐさま消え去ることはない

EVに関するニュースが急速に増えている。フランスが2040年までに内燃エンジン（ガソリン車＆ディーゼル車）の販売禁止をうちだしたかと思えば、イギリスもそれに追従。ほぼ時を同じくして、ボルボが2019年以降に発売するすべての車種を電動化するというニュースも流れた。ちょっと前の話になるが、ドイツの連邦参議院が2030年までに内燃エンジンを搭載したクルマの販売禁止を求める決議を出したことを覚えている人も多いだろう。

こうしたニュースを目にした人の多くは「ついにエンジンの時代が終わり、EVの時代がやってきた」と感じているのではないか。しかし、僕の考えはちょっと違う。英仏が内燃エンジンの販売を禁止するとした2040年は23年も先であり、それまでにこの方針を決めた官僚や政治家の多くは引退しているだろう。そういう意味で、今回の決定はよくいえば理想論、悪く言えば政治的環境パフォーマンスの色彩が強い。

ボルボについても「すべてをEV化する」と誤解されがちだが、ボリュームゾーンになるのは48ボルト電源を使ったマイルドハイブリッドというのが真相。フルハイブリッド車が常に販売上位を占め、すでに軽自動車にさえエネチャージのようなマイルドハイブリッドが採用されている日本からすればとくに新鮮味はない。

ドイツの2030年問題にいたっては、メルケル首相が反対の立場をとっているなど、先行きはかなり不透明だ。事実、ドイツの自動車メーカーはいまなお膨大な人とカネを投じてエンジンの開発に取り組んでいる。もし2030年にエンジンが売れなくなるなら新規開発など問答無用でストップされるはずだが、メーカー内部にいまのところそうした動きはない。このように、エンジンがすぐさま消え去り、街中をEVが埋め尽くすようなことにはならないという点を、まずは押さえておきたい。

（※mono....以下略、詳細はサイト記事で）

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■　世界的なEVシフトの中に潜むもっとも危険なこと【後編】　「carview（2017.8.8）」より
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発電能力を強化する方向で本当にいいのか？

【前編】から続く

前回は、なぜEVが注目されているのか、そしてEVがどれほどエコなのかについて書いた。少なくとも日本ではEVがCO2削減に一定の貢献をすることは間違いないし、新型リーフやモデル3など、今後EVの選択肢が増えていくことも確実だ。しかし、EVが急速に増えれば、充電器の充電待ちが増えることは避けられない。また、EVのバッテリーを満たすのに必要とされる電力をどう賄うかという問題もある。

リーフのバッテリーは24kwhと30kwhの2種類。次期モデルのバッテリーはさらに大型化する（40kwh？）見込みだ。1kwhとは1kw＝1000ワットの電気製品を1時間使い続けたときの電力消費量のことで、一般的な家庭の消費電力量は1日あたり10kwh程度。つまり、リーフのバッテリーを空の状態から満充電するには、一般家庭が使う電力の2～4日分が必要になるということだ。

現実的にはEVが増えた分だけ発電能力の強化が求められるし、ましてや供給が不安定な太陽光発電や風力発電のウェイトを高めようと思ったら、手厚いバックアップ体制を整えておくことが必要で、それには莫大なコストがかかる。事実、脱原発と再生可能エネルギーによる発電増加を掲げたドイツでは電気料金の高騰が大問題になっている。かといって、急場凌ぎで火力発電、とくに入手がもっとも簡単でコストも安い石炭発電を増やすようではCO2削減という本来の意味がなくなってしまう。この矛盾を解決するには、僕自身は否定派だが、原子力発電を増やす必要があるかもしれないし、水力発電を増やすべくダムを増やす必要があるかもしれない。いま我々が問われているのは、本当にそれでいいのですか？　ということだ。

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で)

















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最終更新：2023年11月15日 20:24

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