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★　あれもこれも「外国製パーツ」・・・中国ブランド車とは「名ばかり」か＝中国メディア　「サーチナ（2015.3.25）」より
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　中国メディアの捜狐は２２日、中国国内では「中国自主ブランド車は基幹技術を有していない」との指摘があることを伝え、エンジンやトランスミッションなど自動車にとって重要な部品の調達における現状を紹介した。

　まず記事は、ガソリンエンジンについて「エンジンを生産できない中国自主ブランドメーカーに対し、日本の三菱製エンジンがほぼ独占状態」と紹介。三菱自動車が１９９７年に航天三菱、９８年には東安三菱という合弁会社を中国に設立したことを伝えたうえで、それぞれ中排気量、低排気量のガソリンエンジンを生産していると伝えた。

　さらに、三菱製エンジンを搭載している中国自主ブランド車は数多いと紹介し、まさしく「枚挙にいとまがない」ほど多くの自主ブランド車に搭載されていることを伝えた。

　また、ディーゼルエンジンにおいては「中国ではいすゞが間違いなく王者」と伝え、１９８４年および８５年に中国に合弁会社を設置し、トラックやガソリンエンジンの生産を開始したことを紹介。さらに「中国国内にあるほぼすべてのピックアップトラック、中型トラックはいすゞ製のディーゼルエンジンもしくはいすゞの技術で生産されたディーゼルエンジンが搭載されている」と報じた。

　そのほか、オートマチックトランスミッションで世界一のシェアを誇る、トヨタグループのアイシンについて「中国でも自動車産業の隅々にまで進出している」と紹介、中国自主ブランド車だけでなく、日本やドイツの高級車ブランドも同グループの部品を多く採用していると伝えた。

　また記事は、ターボエンジンや車内インテリア、タイヤ、車体デザインにいたるまで外国企業が技術を握っていると指摘し、結論として「基幹部品や基幹技術は外資のものであり、中国自主ブランド車は市場調査を行い、企画を立て、組み立てや塗装、検査を行い、販売店を募集し、販売管理を行っているだけ」と指摘。中国自主ブランド車はまるで「パーツを購入してきてパソコンを組み立てる業者のようだ」と論じた。（編集担当：村山健二）
（※mono.--資料写真はサイト記事で）


★　「三菱製エンジン」なくして、「中国ブランド車」はありえない！？＝中国メディア　「サーチナ（2015.1.23）」より
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　中国メディアの第一汽車資訊網は中国国内の自動車市場において、メーカー別の販売台数を見た場合、三菱自動車は上位２０位にも入らないとしつつも、「中国自主ブランド車の多くに三菱製のエンジンが搭載されている」と紹介する記事を掲載した。

　記事は、中国人は日常生活において三菱自動車の車に接する機会は多くないとする一方、中国の自動車エンジン市場において三菱は「なくてはならない存在」と指摘。

　さらに、中国の自主ブランド車のボンネットを開けてみると、「三菱」というロゴの入ったエンジンを見ることができるとし、ＢＹＤの「Ｆ３」や奇瑞汽車の「瑞虎」、長城汽車の「哈弗」、華晨汽車の「中華」など「多くの“自主ブランド車”に搭載されている」と紹介した。

　さらに、愛国心など偏狭なナショナリズムを理由に購入する車を選ぼうとしても無駄だとし、「今日のように発展した経済下において、三菱のエンジンを搭載していない自主ブランド車などどこにあろうか？」と論じた。

　また記事は、多くの中国自主ブランド車に三菱のエンジンが搭載されている理由について、「現代自動車やフォルクスワーゲン、ベンツなどは企業秘密などを理由に自社以外にエンジンを提供しないことが一般的」であり、他社に提供してくれる企業が三菱を除いて存在しないことがあげられると紹介。

　また、中国の自動車エンジンに関する技術が立ち遅れており、奇瑞汽車など自社で研究開発を行っている企業ですら世界のレベルから８－１０年は遅れているとし、「成熟した技術を持つ三菱製エンジンを導入するほうが自社で生産するより安価で導入できる」と論じた。（編集担当：村山健二）
（※mono.--資料写真はサイト記事で）


★　「中国ロボット産業」の泣きどころ・・・輸入に頼る「基幹部品」＝中国メディア　「サーチナ（2015.1.21）」より
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　日本政府が２０１４年９月に「第１回ロボット革命実現会議」を開催し、日本が未来のロボット産業で競争力を確保できるよう産学官が連携する方針を打ち出したことについて、中国メディアの観察者網は１９日、「中国のロボット産業は日本に飲み込まれてしまっている」と論じる記事を掲載した。

　記事は、中国は産業用ロボットの世界最大の市場だとしつつも、中国産ロボットのシェアは１０％程度と指摘し、さらに「ほとんどの基幹部品は輸入に頼っている」とした。さらに中国の産業用ロボット市場の中心にいるのは日本や欧米のメーカーであり、特に日本メーカーのシェアは６０％以上に達すると論じた。

　さらに、中国もロボット産業の発展に早急に取り組み、機会を取り逃すべきではないとの声が多くあがっていることを紹介。一方でロボットなどのハイテク製品はハイテク製造業の中心であり、各国が競争を繰り広げる分野と指摘し、「ロボット産業において、中国は自国の自動車産業と同じ問題に直面している」と論じた。

　中国では自動車産業および市場が外資メーカーによって「牛耳られている」ことを示唆したうえで、中国のロボット市場は日本企業の「ファナック」や「安川電機」のほか、スイスの「ＡＢＢ」やドイツの「ＫＵＫＡ」などの外資メーカーが大きなシェアを有しており、中国メーカーのシェアは１０％ほどにとどまると論じた。

　続けて記事は、中国市場においては外資メーカーがロボットの製造という付加価値の高い分野をほぼ独占しており、中国メーカーは９０％以上の部品を輸入に依存しているとし、特に中国製産業用ロボットの基幹部品の多くが日本製だと紹介。

　また、日本が未来のロボット産業で競争力を確保できるよう産学官が連携する方針を打ち出したことを紹介する一方、中国でも広東省がロボット産業の基幹技術開発に向けた計画を打ち出したことを指摘。だが、「厚すぎる補助金は産業のレベル向上を阻害する可能性がある」とし、企業が補助金を得ることを目的としてしまった場合、中国のロボット産業は自動車産業と同じ道をたどる可能性があるとの見方を示した。（編集担当：村山健二）
（※mono.--資料写真はサイト記事で）

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★　中国の産業ロボ、重要な部品は日本から購入「核心技術ない」＝中国メディア　「サーチナ（2014.7.10）」より
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　ドイツに本部を置く国際ロボット連盟によれば、２０１３年の中国の産業用ロボット購入台数は３万６５６０台に達した。中国メディアの中国工業報は７日、世界最大の産業用ロボット市場となった中国で企業間の激しいシェア争いが繰り広げられていると伝え、中国のロボットメーカーは技術力不足のため日本企業から重要部品を購入していると紹介した。

　記事は、産業用ロボットの世界シェアトップクラスの安川電機をはじめとする世界のロボットメーカーが中国市場の開拓に力を入れているとし、安川電機が江蘇省常州市に建造した工場は２０１３年に操業を開始したことを紹介。同工場では１５年には月１０００台が生産される見通しだ。

　また、ドイツの産業用ロボットメーカーのクーカやスイスの重機メーカーのＡＢＢなどが中国に工場を構えて生産を行っていることを紹介。続けてロボットメーカーの関係者の声として、「中国に工場を構えるのは市場規模の大きさ」が理由と伝え、各メーカーは顧客となる企業へのサービス向上や市場ニーズに迅速に答えるため中国で生産を行っていると論じた。

　中国政府も国内のロボット産業振興のために各種政策を打ち出しているが、中国の産業用ロボットメーカーのほとんどが重要部品を製造する技術を持たず、安川電機などから購入しているのが現状だ。特にサーボモータについては、そのほとんどを安川電機から購入しており、また、減速機についても同様に日本メーカーから購入しているという。

　中国のロボットメーカーに核心技術がなく、他国の企業から重要部品を購入していることについて、記事は「わが国のロボット産業においては近道など存在せず、長期的な視点に基づく研究開発を行うことが求められている」と主張した。
（※mono.--資料写真はサイト記事で）


★　韓国の「背中」が見えてきた？　　中国が技術分野で「猛追」　「サーチナ（2015.1.13）」より
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　中国メディアの環球網は８日付で、韓国国内で「技術分野で、中国に先行する差は２年以下になった」との見方が出ていると報じた。

　記事は、韓国紙「中央日報」の記事を引用。紹介によると、韓国産業技術評価管理院は、産業における主要な分野十数種について、技術面で中国に先行する差は２年以下になったとの見方を示した。バイオ分野ではわずか０．７年、通信分野では０．９年、輸出型経済である韓国の“稼ぎ頭”である半導体や自動車でも１．５年の差になったという。

　調査した主要技術１４２種のうち、韓国が世界最高レベルの技術を有しているのは、未来型船舶にかんするもの１種だけだったという。

　また、韓国メディアの韓国聯合通信も「韓国が中国に対して優位なのは半導体とディスプレイだけだ。中国は技術面で、尋常ではない速度で追い上げている」と危機感をにじませる報道をしたという。

　世界市場におけるシェア争いでは、すでに逆転現象が相次いでいる。例えばスマートフォンでは、華為技術（ファーウェイ）や聯想（レノボ）など、中国の主要メーカー９社の市場占有率は計３１．３％で、韓国のサムスンと同ＬＧの合計である３０．１％を抜いた。自動車、造船など主要産業６種で、中国製品のシェアは韓国を抜いたという。

　大韓商工会議所の李東根副会長は、韓国では「韓国の産業を発展させるのは、そう簡単ではない。産業の上昇期という『黄金の時期』は過去のものになりつつあるからだ」と述べた。

　中国との競争については「中国の製造業は現在、いわゆる価格競争力と技術力を兼ね備えるようになった。韓国企業は新たな核心的競争力を獲得するために、新たな産業分野の発掘に力を集中せねばならない」との見方も出ているという。
（※mono.--資料写真はサイト記事で）


【中国の軍事技術】
★　「中国の軍事技術開発の鍵になっているのはパクリ能力」・・・国外からの批判に軍関係者「学習である」　「サーチナ（2015.1.24）」より
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　中国メディアはこのほど、「外国メディア：中国が現代軍事技術を開発研究する際に鍵となるのはパクリ能力」と題する記事を掲載した。米国など西側諸国で絶えることなく「中国が軍事技術を盗んだ」と報じられていることに強く反発した。記事は、テストパイロットとして活躍し、現在は空軍指揮学院で教職に就く徐勇凌氏に取材した。徐氏は、自国が進めているのは「学習だ」などと述べた。

　記事はまず、中国がサイバースパイで米国が開発中の戦闘機、Ｆ－３５の関連技術を盗んだとする西側各国の報道に触れ「これが初めてではない」と評した。早い時期から「中国が軍事技術を盗んだ」との報道が続いているとして、人によるスパイ活動を強調してたものが、サイバースパイとの言い方に変わっただけと皮肉り「米国の媒体ははなはだしく誇張する場合があり、もはや滑稽というレベルだ」と批判した。

　記事はさらに、米国で最近発表された「中国は一切をほしがる」との見出しの文章を取り上げた。同文章は「中国は優秀な留学生を米国に留学させる。一部の留学生は米国のビジネス関連（の知識）、そして技術を持ち帰る。中国は『ちりも積もれば山となる』方式でスパイ活動を進めている」、「中国人は出国させるべきでない」と主張。記事は、同文章を中国にまつわる現実を根本的に無視していると批判した。

　記事は最後の部分で、徐勇凌氏の発言を紹介。徐氏は、「技術開発チームは武術の達人と同じ。相手の動作や姿勢から啓発される。そして学習を進める」、「技術開発はひとつの学習課過程だ。あらたな技術がひとつ出現すれば、それが外観に関するものだろうが内部に関する技術だろうが、専門家チームは見破る」と主張。

　徐氏はさらに、「１９５０年代から６０年代に、中国はソ連から直接、技術を導入した」と述べた上で「現在の（中国の）技術開発チームは、公開された資料だけにもとづき、研究を加えている。学習し、参考にしているということだ」と説明した。

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◆解説◆
　「中国が軍事技術を盗んだ」との報道や当局主張が続いている。特にサイバースパイともなれば、「下手人」を特定することは相当に困難だ。したがって、国防関連機関や関連会社への情報システムに侵入した事例があっても、すべてが「中国絡み」とまでは断定できない。

　ただし、中国による「スパイ」が断続的に続いているのは事実だ。例えば、ハワイの太平洋艦隊司令部に勤務していた元米陸軍将校は、交際していた中国人女性に核兵器の配備計画などの軍事機密を漏らしていたとして逮捕され、容疑を認めた。

　軍事、政治などさまざまな分野で、各国が情報収集でしのぎを削っている。違法あるいは道義上問題がある活動をしているのが「中国だけ」とは言えないが、「中国は悪いことを何もしていない」というニュアンスの上記記事の論法には、明らかに無理がある。（編集担当：如月隼人）
（※mono.--資料写真はサイト記事で）


★　中国の「鉄道産業」　米国進出で新局面を迎える＝中国メディア　「サーチナ（2014.10.29）」より
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　中国の鉄道車両メーカー「中国南車」が米国カリフォルニア州の高速鉄道建設への入札意向書を提出し、米マサチューセッツ湾交通局（ＭＢＴＡ）からボストン地下鉄用の車両２８４両を中国北車が受注したことについて、中国メディアの中国青年報は２７日、「中国の鉄道が新しい局面を迎えたことを意味する」と論じた。

　記事は、米国は中国に次いで世界第２位の鉄道市場であり、ニューヨークやフィラデルフィア、ロサンゼルス、シカゴなどの都市でも地下鉄などの車両導入計画があると紹介、「米国は世界の鉄道車両メーカーにとって喉から手が出るほど手に入れたい市場だ」と論じた。

　続けて、２００４年から海外展開を開始した中国南車および中国北車について、「１０年間にわたる努力の末に、中国の高速鉄道関連企業は部品の輸出から車両全体の輸出まで手がけられるようになった」と主張。さらに、付加価値の低い製品から高い製品を手がけ、進出する市場も開発途上国から先進国へと移ってきていると論じた。

　さらに、中国北車は世界最大の地下鉄車両メーカーであり、直近５年の世界の市場シェアは２２．４％に達すると紹介。中国には鉄道関連の産業チェーンが完備されており、車両メーカーは「安価な価格と高い品質」を武器に高いシェアを獲得しているとの見方を示した。

　一方、記事は「価格優位は競争における強みではあるものの、一方では各企業の利益も圧迫される」と指摘、人件費をはじめとする各種コストが上昇しつつある中国において、「高速鉄道関連企業が海外へ進出するのも簡単なことではない」と論じた。（編集担当：村山健二）


★　中国の国有企業が「巨額赤字」・・・急拡大戦略に「シャドーバンキング化」のリスク放置か＝中国メディア　「サーチナ（2014.5.7）」より
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　中国メディア・和訊網は５日、中国最大の鋼鉄サプライチェーンを提供する国有企業、中国鉄路物資有限公司が２０１３年に７６億元の赤字を出したことを伝え、「シャドーバンキング化」などのリスクを放置してきた「ツケ」が回ってきたと報じた。

　中国鉄路物資有限公司は鉄道物資や鋼鉄、鉱産品の大型サプライチェーンに特化した企業グループ。ここ数年で急成長を遂げ、２０１１年から３年連続でフォーチュンの世界企業番付「グローバル５００」にランクインした。２０１２年の営業収入は３７１億７２００万米ドル（約３兆７８００億円）ドルだった。

　しかし、先日発表された同社の１３年の純利益はマイナス７６億５１００万元（約１２５０億円）と巨額の赤字になった。同社は赤字の原因について、１２年下半期以来、鋼材貿易企業による契約不履行が生じ、１３年にはそのリスクが鋼材貿易から鋼材生産、石炭貿易企業にまで及んだことを挙げた。

　記事は、「急拡大戦略」を取る一方でリスク回避が十分でなかったとする業界関係者の話を紹介。また、同社の子会社が鉄鋼貿易業界においてシャドーバンキング的な役割を果たしていたとし、「鋼鉄貿易商の“資金チェーン断裂”と度重なる“質入れ”によって打撃を受けたのは銀行だけではなく、『シャドーバンキング』を行っていた国有企業や上場企業もその標的となった。同社はその典型的な代表である」と評した。（編集担当：今関忠馬）
（※mono.--資料写真はサイト記事で）















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最終更新：2021年03月05日 18:35

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