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+ 日本のマスコミ各社内にある海外支社等のメモ

新聞社 & 住所(日本支社)

朝日新聞・・・朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2 (AFP、NYT)
東亜日報・・・東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
ニューヨーク・タイムズ・・・ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2

毎日新聞・・・毎日新聞東京本社〒100-8051東京都千代田区一ツ橋1-1-1
朝鮮日報・・・朝鮮日報 〒100-0003東京都千代田区一ツ橋1-1 4F

読売新聞・・・読売新聞東京本社〒100-8055東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報・・・韓国日報〒100-0004東京都千代田区大手町1-7-1 8F

日本放送協会・・・NHK放送センター〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社・・・韓国放送公社(KBS) 〒150-0041 東京都渋谷区神南2-2-1NHK東館710-C

■付録
尚、大手広告会社「電通」はマスコミに広告(スポンサー)を提供しているためにテレビ局・新聞社よりも権力を持っておりますので、マスコミは電通の意向に逆らうことが出来ないでいます。
蛇足ですが・・・電通の会長、成田豊氏は、反日国家の韓国生まれ・韓国育ちです。



■ TBSが反日的報道をする理由を知っていますか? 元TBS社員の独り言 「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」 「文明のターンテーブル(2019-07-13 23:36:48)」より
(※mono....前半略、詳細はサイト記事で)
/
TBSが反日的報道をする理由を知っていますか?
元TBS社員の独り言
「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」
朝鮮総連の巧妙な圧力から、無試験の在日朝鮮人枠を設けたTBSが除々に在日朝鮮人に乗っ取られる様子が克明に記されています。
(1)1960年代~
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題(例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など)に対して、朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。
彼等はヤクザまがいの風貌で自宅にまで押しかける始末だった。
抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。
総連幹部の子弟を中心に入社試験無し(カタチだけの面接)での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。
(2)1970年代~
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が 社内で在日を積極登用。
「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。
異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。
(3)1980年代~90年代
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、 決定的なポストを占める。
某サヨク週刊誌の在日の朝鮮人編集長(筑紫哲也)をキャスターに迎えたニュース23の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。
1989年の参議院議員選挙では「土井社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」 で徹底的に援護。
宇野総理のスキャンダルを連日報道し、社会党在日朝鮮人党首を徹底して 「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。
社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。
(4)1990年代~2000年代
偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、 報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。
ウチと同様に「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、 どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高い のに対して、ウチの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが 朝鮮半島絡み。
不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、 粗雑で行き当たりばったり。
バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。
まさに、在日朝鮮人の資金で在日朝鮮人が 運営しているのがウチの放送局。
2005年以降は、もっと露骨なカタチで在日のスターを「作り上げる」ような番組制作が為されると思う。
このように各TV局は無試験入社で在日韓国朝鮮人の採用を毎年続けました。
もちろん在日朝鮮人たちは日本戸籍をとり日本名で入ってきます。
いわゆる「なりすまし日本人です」。
その在日韓国朝鮮人社員が昇進して、主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など1980年以降、決定的な権力を持ったポストに、つき始めました。
すなわち、在日韓国朝鮮人に各TV局は、乗っ取られていると云う事です。
その証拠に、韓流ブーム捏造と韓流ゴリ推しTVが、繰り広げられてきました。
恐怖を感じていたTBSはそれ以降、無試験入社で在日韓国朝鮮人の採用を毎年続けました。
この脅迫で味をしめた朝鮮総連は各局のテレビ局や新聞社をTBSと同じように因縁をつけて脅し、在日枠を設けさせたのです。
NHKも同じです。
こうして在日韓国朝鮮人のなりすまし日本人によって日本のテレビ局が支配されてしまったのです。
日本のメディアを支配した在日は日本社会における「獅子身中の虫」です。
獅子の身中に住み込んで、これの恩恵を蒙っている虫が、かえって獅子の肉を食って、ついには獅子を死に至らしめる。
つまり組織などの内部にいながら害をなす者や、恩を仇で返す者たちです。
獅子が死ねば虫も死ぬということが何故わからないのだろうか?
在日に支配されたメディアは、戦争の恐怖を煽って安倍政権の足を引っ張り退陣させる動きを活発化させています。
そしてそのTBS社長が驚く発言を入社式で。
TBS社長がこんな考えを持ち、発言するようでは日本もおしまい。
良識ある真の日本の経営者にならなければ報道機関として失格では。
これでも報道機関と言えるでしょうか?


マスコミ



■ 犯人の名前どころか報じないとは 「パチンコ屋の倒産を応援するブログ(2017.2.26)」より
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和田政宗議員や周辺の人たちに
3年半にわたっていたずら電話を繰り返していた犯人が逮捕されたようです。


【いたずら電話の犯人逮捕】 ←※BLOGOSでの和田政宗氏のエントリー記事。
和田政宗2017年02月25日 09:37いたずら電話の犯人逮捕

(※mono....引用記事略、詳細はブログ記事で)

和田政宗議員と言えば2013年の夏の参議院選挙で
売国議員の地盤が多い東北の中で、
日の丸バッテンで知られる売国一直線の岡崎トミ子に勝って当選した保守系の議員です。
本当に貴重な一議席だったと思います。

3年半という時間を考えると和田政宗議員が当選してから間もなく始まったものと思われます。

議員のポスターを破いて逮捕されたりすると名前まで出されて報じられてきましたが、
今回の件についてはマスゴミは完全スルーとなっています。
となると、マスゴミお得意のパヨクをかばうって奴でしょうかね?

最近のマスゴミは自分達こそが支配者であるという事を再確認したいらしく、
ネットでバレているのに共産党などと結託して徹底的なデマ攻撃を続けています。

ニュース女子の件といい、森友学園の件といい。

報道しない自由で徹底的に誤魔化し続けて安倍を失脚させれば
あとはどうとでもなるという考えなのでしょうか。

ネットではまともな情報が流れる中、
お得意のメディアスクラムによる徹底的な印象操作で
自分達がパヨクと同志の反日勢力であるということを隠す努力もしなくなっています。

森友学園の件では土地の購入価格が安すぎるとか教育内容がどうたらとか、
どう考えてもマスゴミが守りたい朝鮮総連や朝鮮学校の方が
あり得ない低価格での土地の賃借やタダ同然の公有地の譲渡、
主体思想維持のための狂った教育内容など、比べものにならない悪質なものです。

ましてや日本人拉致の共犯なのですから。

そうしたブーメランも徹底的に「報道しない自由」で隠せばよいという考えで
やりたい放題の姿勢を崩していません。
本当にクズだと思います。
{
(※mono....以下略、詳細はブログ記事で)}


■ 安倍-トランプのゴルフ友好を快しとしない者たち。 「大和心への回帰(2017.2.8)」より
/
世界はグローバリズムからナショナリズム(或はロ―カリズム)への回帰が急速に進行しているが、同時にリベラリズムの退潮が顕著となってきた

この流れは戦後体制の崩壊と連動し、トランプの登場が一段と加速させている。トランプの発言が国際社会に刺激を与え、その度に国内外に波紋を与えているが、同時に米大統領選によって、日本のみならず米国や欧州もメディアの左巻きぶりが顕著になり、隠ぺい、捏造、願望や飛ばし記事が常態化し、その信憑性が失墜してきている。

全てがそうだとは言わないまでも、トランプ発言に対する反発や動揺が大きな国家や勢力ほど、戦後体制の崩壊を怖れているという共通性がある。

その震源地であるトランプの動向発言に怯え、反発的、否定的な勢力は、今回の安倍―トランプのゴルフ会談を快しとしないらしく、批判的で「癒着は危険だ」などと煽動しているが的外れというよりも意図した喧伝であろう。

日本と安倍総理が国際社会のイニシアテイブをとる立場に台頭することを怖れる勢力が、日米の強固な結束を苦々しく思っていることへの裏返しであろうが、安倍―トランプが特別な蜜月関係にあることを国際社会に示すことは、わが国の国益にとって安全保障上の抑止効果も含めて計り知れない。

日本の反日メディアは、国民からの信憑性が失われる一方であるが、同じ論調でわが国を貶める海外のメディアとの癒着は、以下の構造によるものであることを知らない国民は、めでたい情報弱者ということになってから久しい。

(※mono....以下、日本のマスコミ各社内にある海外マスコミの支社などの記事および日中記者交換協定に関する記事は略、詳細はブログ記事で)




apan In-depth 2016/9/10(土) 18:00配信
朝日新聞が戸惑う「改憲賛成」圧倒多数
改正を求める人たちの最も多くが憲法9条を問題にしているという結果も朝日新聞の社論を否定することとなった。
朝日新聞が9月7日朝刊で報じた自社の世論調査で憲法改正の賛成が反対の2倍近く、つまり圧倒的に上回るという結果が出た。
しかも改正を求める人たちの最も多くが憲法9条を問題にしているという結果も朝日新聞の社論を否定することとなった。だが肝心のこの調査結果を報じる朝日新聞の記事の見出しはまったくそんな事実を隠す形となっていた。
朝日新聞の長年の読者としての私にとってもこの世論調査結果はショッキングだった。
朝日新聞が東京大学の特定の研究室と合同で定期的に実施する日本の国内政治に関する世論調査である。私の記憶では、かなりの年月、続いてきたこの調査でも、また朝日新聞が実施した他の世論調査でも、憲法改正に関して賛成が反対をこれほどの大差で上回るという実例は皆無なのだ。こんな結果だった。
≪憲法改正への賛否について聞いたところ、「賛成」「どちらかと言えば賛成」の賛成派が42%、「どちらとも言えない」の中立派が33%、「どちらかと言えば反対」「反対」の反対派が25%だった≫
要するに、憲法改正に賛成が42%、反対が25%と、改憲派が2倍近い大差で多かったのである。この数字は改憲絶対反対のキャンペーンを長年、必死で続けてきた朝日新聞にとっても衝撃的なはずだ。
しかも同じ世論調査で改憲賛成派の多くがまず第一に憲法9条の改正を求めるという結果が出ていたのだ。この点は朝日新聞の年来の主張とは正反対である。朝日新聞は憲法の改正をたとえ考えても、9条だけは絶対に変えるな、というスタンスできたのだ。改憲を求める安倍晋三首相でさえ、9条改正を迂回して進もうという姿勢をみせている。なのにこんな結果が出てしまったのだ。この点の朝日新聞の報道結果は以下のようだった。
≪改憲賛成派に改憲すべき項目を選んでもらったところ、最も多かったのは「自衛隊または国防軍の保持を明記」で57%、次いで「集団的自衛権の保持を明記」が49%≫
国防軍の保持の明記も、集団的自衛権の保持の明記も9条の範疇である。朝日新聞としてはなんとも不都合な世論調査結果だったのだ。
さてでは朝日新聞はこの結果をどう報じたのか。以下がその記事の見出しだった。
≪7月参院選の投票先 憲法重視層は民進 経済分野自民強み≫
上記のような見出しからはこの世論調査の対象者たちの圧倒的多数が憲法改正を求めていた、という最大のニュース要因は想像もできない。つまり朝日新聞はこの結果を矮小化し、隠蔽に近い見出しの表現を選んだのだ。よほど困ってしまったのだろう。
古森義久(ジャーナリスト・国際教養大学 客員教授)

関連記事
西村 幸祐さんが写真3件を追加しました。
2月5日 3:47 ·
9条改正派が上回る。
反日ヘイト・日本ヘイトの東京新聞は、なぜ、自社の世論調査の結果を隠すのか?
東京新聞が平成24年(2012)、安倍政権発足直前に行った憲法改正に関する世論調査の結果を、全くweb上に掲載していない。僕は、たまたまその結果を、韓国メディア、朝鮮日報の記事に掲載されたグラフで5年前に知ったのだが、当の東京新聞が全く報道せず、掲載しても即行削除したのに間違いないだろう。
実は、同じことが昨年9月7日の朝日新聞の世論踏査でも起きている。朝日の調査でも、改憲派が護憲派を上回り、しかもどこを改正すべきかで、圧倒的に9条になっていた。
講演などでそのことを話すと、多くの人が驚くのは、全く報道されていないのに等しいからである。
※写真1は5年前の朝鮮日報。写真2・3は、朝日新聞東京本社版平成28年(2016)9月7日付け。見出しでは9条改正派が57%であることが読者に認識されないように工夫・加工されている。


あとがき*

中立公正を旨とし 国民に真実を伝えるべきメディアが 国民に真実を隠蔽し、正しい判断を阻害する 報道姿勢が許されるマスゴミに、存在価値があるはずもない。
国民諸氏に問う!
あなた方は そのようなメディアの報道を 尚且つ 信じているのですか?!
良識有る 国民であれば、その答えは自ずから 判断がつくと信じたい。
国民の 真摯な声さえをも隠蔽し 反日まっしぐらの、マスゴミこそが”日本の進むべき道”を 大きく誤らせる確信犯!
9条改正派が57%であることが読者に認識されないように隠蔽するようなメディアには 国民の総意を持って鉄槌を下さなければ、子々孫々に「素晴らしい日本」を引き継いで貰う事は至難の業!




1 名前:愛の世代の前に ★:2016/10/30(日) 18:06:19.77 ID:CAP_USER9.net
沖縄県の米軍北部訓練場のヘリコプター離着陸帯の移設工事の警備にあたる大阪府警機動隊員が工事反対派に「土人」と発言した問題で、自民党沖縄県議団は28日、反対派による警察官への暴言を列挙した意見書案を県議会に提出した。
意見書案は否決されたが、本会議の審議では、警察官に対する反対派からの信じがたい暴言の数々が明らかにされた。

詳報は以下の通り。

自民党の又吉氏は「現場において何が起きているか。全議員の皆さまに真実を申し上げたい」と切り出し、県警が聞き取った反対派による警察官への次のような暴言を挙げていった

『火炎瓶や鉄パイプで戦う方法もある』
『おまえは心がゆがんでいるから顔もゆがんでいる』
『おまえら顔を覚えているから、街であったら覚えておけ』
『子供はいるか。人殺しの親め。おまえが戦争に行って死ね』
『米軍の犬、政府の犬、安倍の犬、人殺し、でぶ、ぶた、くま』
『次会ったときは殺し合いのけんかだ。おまえの家族の顔をネットで世界にアップしてやる。
孫の代までののしってやるからな』
『おまえら人殺しの子供は人殺しだ。おまえを殺し俺も死ぬ。おれは死ぬときは一人では死なないからな。
街を歩くときは気をつけろ』
『八つ裂きにしてやる。おまえの家は分かっているぞ。横断幕を設置してやる。おまえらは犬だから言葉は分からないだろう。
大阪の人間はカネに汚いよね』
『トラックにひかれて死ね』
『おまえたちは弁当を支給されているが、私たちはおにぎりで我慢している』
『動画でアップして街を歩けなくするからな。おまえらの顔と家族を世界にアップしてやる』
『私たちは幸せだ、なぜなら自分の足でここに来ているから。やりがいを感じている人は手を挙げて。
手を挙げないということは誰もがやりがいを感じていないということか。制服脱いでこっちおいでよ』
『おまえらは犬だから言葉も分からんもんな。違法ドラッグを取り締まれ。女性に触るな、ストーカー野郎。
上の言いなりになって、おまえらは奴隷じゃ。こじき。人殺しの親め。おまえの親戚調べたらすぐにわかるんだからな。
親の教育が悪い。ばか息子』
『街中におまえの写真をばらまいてやるぞ。おまえの家まで街宣してやるぞ。おまえの目は腐ってるぞ。
おまえ八つ裂きにしてやるぞ。おまえはまだ死んでないのか。おまえ沖縄で生きていけない。おまえは生きていけない。
学校からやり直してこい。一度でも良いからまともな仕事をしてみろ。こんな仕事で妻や子供を養うのか』


(※mono.--以下大幅に略、詳細はブログ記事で)


■ 親中反日マスコミ 「国際派日本人養成講座(2015.12.6)」より
/
中国への異常な愛情/「あばたもえくぼ」/安倍首相への憎しみ


■中国への異常な愛情

中国軍機異常接近の一件に関する沖縄タイムズの社説。中国軍の暴挙を批判するところか、むしろ「自衛隊機が中国とロシア海軍の合同軍事演習を監視していたのは事実だ」と言って、まるで非が日本側にあるのかのような言い方する。最低の人間たちが作るこの屑新聞は完全に中国共産党の手先となっている。 2014年05月27日(火) 石平太郎@liyonyon

王毅外相は記者会見で、9月に行う戦勝70年記念の軍事パレードに安倍首相を招待するかと聞かれ、誠意を持っていれば誰でも歓迎すると牽制した。NHK中国総局の中国系に見える記者の質問は事前に打ち合わせ済みが見え見えだった。言われているNHKが中国に取り込まれていることを窺わせるに十分。 2015年03月10日(火) 中山なりあき@nakayamanariaki

昭和57年夏、旧文部省の教科書検定によって、日本の中国「侵略」が「進出」に書き換えられたと日本のマスコミが一斉に報道。雑誌『諸君』などのスクープで誤報と明らかになったが、朝日は「事の本質は文部省の検定の姿勢にある」と論点のすり替え。正論26.11石川瑞穂 2015年04月04日(土)

朝日新聞(2日夕)が、「イスラム国」を敵視するなとの記事を掲げている。憎しみのあるときこそ愛を注ぐべきなのだという。確かに朝日新聞は、北朝鮮や中国に愛を注いできた。こういう平和主義者によって日本国民は危険にさらされているのではないか。 https://pic.twitter.com/DQJ7U0xWwK 2015年02月28日(土) 山際澄夫@yamagiwasumio

日本共産党すら中国共産党の文化大革命と毛沢東主義を批難して30年以上、中国共産党と断交していた。文革礼賛の民主党議員や朝日新聞がいかに異常かということです。日本共産党すら中国共産党の文革に抗議して断行したのに、文革中に中国共産党礼賛記事を書きまくった朝日新聞。 2015年04月20日(月) 林雄介@yukehaya

中国では、日本人の名前は中国語の発音で呼ぶ。日本も、中国人の名前は日本語の発音で呼ぶのがフェア。早く改めるべき。中国人は普通日本語の発音を知らないし、逆に日本人は普通中国語の発音を知らない。習近平は「しゅうきんぺい」でよい。朝日のように「シージンピン」とルビを振るのはおかしい。 2014年02月22日(土)

朝日木村社長、社員全員へのメール「揺るがぬ決意で」と題し、「いわれない非難も含めて火の粉をかぶることは予想していたことです。私の決意は微塵も揺らぎません。偏狭なナショナリズムを鼓舞して韓国や中国の敵意をあおる彼ら、、、」すさまじい自己正当化です。正論26.11櫻井よしこ 2015年02月09日(月)

朝日新聞への根本的な疑問「なぜ事実をねじ曲げてまで、日本を貶めたいのですか。どうしてそこまで中国や韓国の味方をしたいのですか。朝日の報道によって、日中関係・日韓関係は良くなったのですか」正論26.11門田隆将 2015年05月06日(水)

朝日は、中国の国内代弁者としてモンスター国家の成長に一役買った。国際派日本人養成講座 No.866 中ソの代弁70年 ~ 朝日新聞プロパガンダ小史(下) http://blog.jog-net.jp/201409/article4.html… 2014年09月14日(日)
{
(※mono.--以下略、文中リンクおよび詳細はブログ記事で)}



”報道しない自由”の恐ろしさ。
日本や日の丸にいいイメージがつくことは極力報道しない、記事にしない反日メディア群。
特亜のイメージを向上させ、日本を貶める報道は積極的にやる反日メディア群。
これが日本を敵に売る諸悪の根源。
地上波テレビと新聞だけで情報を得ていれば、もれなく馬鹿になり、日本を侵略しようとしている毒を薬だと思うように洗脳される。

(※mono.--以下略)


■ 世論工作員と偽装「市民」、宣伝工作メディアが必死な理由。 「坂東忠信の日中憂考(2015.7.23)」より
/
みなさん、こんにちは。

最近文化人や芸能人の必死の政治発言が目立ってきていると思いませんか?
もう、工作員と、革命を目指す極左、知識人を名乗る無見識人のカミングアウト、炎上商法で人目を引きたい忘れられた有名人、さらに「平和」と聞くと条件反射で踊りだすダンサーが混在し、おまけに極左や活動家を意図的に「市民」として報道する日本のメディアを自称する宣伝工作機関がマジで情報を撹乱しているので、どれがどれだかわかりませんね。

私がこれからお伝えするお話は、裏付けはありません。

ただ、こういう可能性を踏まえた上で情勢を見ていただきたい、ということです。
2021年は中国共産党設立100周年です。
この日までに「抗日戦争」をアイデンティティにする共産党は、最近不満の鬱積する中国人民を、なんとしても納得させる国威啓発を成し遂げ、100周年の目玉としたいのです。
しかし、その前年は「小日本(シァオリーベン)」が目と鼻の先で主催する平和の祭典・東京五輪開催の年。
だから、本格的に五輪準備が世界に報じられるようになる2018年中頃以降の軍事行動は、世界的批判を浴びることになるのを知っているはず。
栄えある党設立100周年の添え物にするため、尖閣を取るなどの対日軍事行動を起こすなら、その前の期間、つまり今年から2017年中ごろあたりまででしょう。
逆に言うと、この年のあたりまでに、例えば尖閣を取った、もしくは自衛隊に打撃を与えた場合、それ以後日本は平和の祭典主催者として軍事的手段による報復はやりにくくなることも知っているはずです。
では、中国は尖閣を奪えると本気で思っているのか?
日中間で戦争が発生するとなれば、それは東シナ海上になりますし、日本には潜水艦が多数存在する上に、現役の潜水艦としてカウントされていない退役した潜水艦だって、他国でなら継続使用中もしくはそれ以上のレベルで保存されていることを指摘している解放軍少将クラスの論文も出ているのです。
長期的視野で勝てるとは思っていないでしょう。

日本は中国の首都南京にまで軍事力で踏み込んだ世界で唯一の国、しかもそれが見下していたアジア周辺諸国なのですから、中国の大きなコンプレックス担っているのは当然。
一度でも、一瞬でも、軍事力で日本に勝ちたいのです。

(※mono.--以下略、詳細はブログ記事で)


■ 詐欺の手法をわかりやすく実践するマスゴミ 「パチンコ屋の倒産を応援するブログ(2015.5.31)」より
/
先日当ブログで韓国が
明治日本の産業革命遺産の世界文化遺産登録を
国を挙げて中共と共闘して妨害している件で
「強制徴用を認めれば文化遺産登録だけは見逃してやろう」
という所を狙ってくると書きました。
http://ttensan.exblog.jp/21830364/

こちらのニュースでは

「強制徴用を説明に加える」を条件に 世界文化遺産登録めぐり、韓国高官が妥協案示唆
(※mono.--報道引用記事略)
/
案の定その通りに動いてきました。

慰安婦というネタが通用しなくなりはじめているので
新たなたかりとジャパンディスカウントのためのネタとして
「日本が強制徴用を認めたニダ!日本が認めた事がなによりの証拠ニダ!」

1944年秋から翌年にかけてごく少数行われた徴用を
1850年~1910年までの産業遺産に対してひっかけさせることで
河野談話で言うところの「広義の強制性」以上に広範囲に拡大させる根拠にしたいわけです。

今韓国内で日本企業に対して
「100年前に強制徴用されたから賠償しろ」
「日程占領下で強制徴用した犯罪企業だから賠償しろ」
と次から次へと訴訟が起こされていて、
いわゆる人治主義の韓国司法では必ず有罪にされるわけです。

そして韓国が反日を進め、日本にたかり続ける理由というのは
だいたい日本の朝日新聞が特に熱心に火を付けて来た歴史があります。

従軍慰安婦強制連行なんて朝日が社を挙げて行ってきた捏造については
世界中に嘘を拡散された状態となっています。


今回の「強制徴用」の件については時事通信や毎日新聞、朝日新聞は
「強制徴用」という言葉だと
朝鮮人に対しての徴用は超がつくほど限定的でしかないという事実があるため
すぐにボロが出てしまう事に配慮したのでしょう。
「強制労働」という言葉に置き換えて報道を続けています。

さらに「強制労働」という言葉に置き換える事で定義を曖昧にし、
考えられる全ての範囲に適用させようという意図だと
そう考えて良いでしょう。
「広義の強制性」と同じやり口です。

たとえば以下の朝日の記事

【世界遺産、韓国が妥協案模索を提案 「憂慮の解消を」】
(※mono.--以下略、詳細はブログ記事で)


■ 8.6秒バズーカー、原爆オナニーズ:反日メディアの最後の悪あがき。 「スロウ忍ブログ(2015.4.7)」より
/
「ラッスンゴレライ」で喧しい吉本興業のお笑い芸人「8.6秒バズーカー」が在日反日勢力の貶日工作要員である疑いがかなり濃厚となっているようだが、
(※mono.--以下引用記事略)
/
今度は「the 原爆オナニーズ」などという、ふざけた反日的ネーミングのパンクロックバンドをメジャーデビューさせようと、在日メディアが必死のご様子である。

引用元:ニコニコニュース
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原爆オナニーズの原点!お蔵入りの初期音源「ORIGINAL原爆ONANIES」発掘
2015/4/7(火)13:40 音楽ナタリー

the 原爆オナニーズのメンバーによる最初期のスタジオ音源を収録した、「ORIGINAL原爆ONANIES」名義でのミニアルバム「Randsel Romance Genbaku Onanies」が明日4月8日にCDと7inchアナログでリリースされる。
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the 原爆オナニーズ - Wikipedia
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the 原爆オナニーズ(ざ げんばくオナニーズ)は日本のパンクロックバンド。
グループ名はセックス・ピストルズのもじりで付けられた名称であるが、「原爆」「オナニー」といったネーミングについてボーカルのTAYLOWはベスト盤のライナーノーツにて、「このバンド名を名乗ることによって人々がこのバンド名に嫌悪感などの反応を持ち、核・反戦について問題意識を起こさせることができればよい」というように述べている。
アルバム
G.H.Q. (1989年)2nd
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最近になってマスコミでは余りにも露骨な反日が目立つようになってきたわけだが、おそらくそれは、今夏(2015年7月9日)からの事実上の在日特権廃止による在日メディアの焦りの表れなのではないかと思われる。
(※mono.--以下略、詳細はブログ記事で)















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最終更新:2017年02月26日 15:31