延坪島砲撃事件
■ 2015は極限値(中間報告) 「余命3年時事日記(2014.4.6)」より
(※ 前半は大幅に略、詳細はブログ記事で)
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 日本の場合、現状の仮想敵国は100%中国です。韓国は問題外です。それ故にミサイルに関しては戦略目標が立てやすく特化できるのです。中国だけを狙う中距離弾道弾を開発すればすむのです。ならば3段ロケットはいりません。日本の大都市を核攻撃という脅しには中国の大都市へのへの報復ですから精密な目標設定や多弾頭は必要がありません。大容量の単弾頭で、それも30発もあれば2発ずつでもおつりがきます。
 中国の仮想敵国が米、ロシア、インド、日本ということは、核戦争はこの4つの国全部を想定しなければならないわけで、まあそれだけで実際には日中戦争はあり得ません。
 先般、米は日本に3500㎏のプルトニウムの返還を求めました。それでも公式残量4500㎏のプルトニウムがあります。4㎏もあればということですから、まだ1000発の核弾頭分の量があるんですね。日本の核武装は必然の流れであるだけに日本に製造させず、米の廃棄ミサイルの多弾頭核弾頭を売却したい意図が見え見えです。
 さらにタブーとされてきた大型エンジン開発、戦闘機開発にもゴーサインがでてますね。
 日本は米に大型エンジンの開発を押さえられてきました。作れないのと作らないのは大違いです。中国は戦闘機エンジンはロシアからの輸入です。これだけでも大変な軍事格差です。防衛省技本で開発が進められている実証機、心神については、それに関係するステルス技術や材料研究、またレーダーシステム等は米に追いつき追い越したと言ってもいい状況です。軍備に関してはまさに極秘情報のとおりの進行で否定はできないでしょう。
 次に韓国切り捨ての件です。
 具体的にあげられていたものは全てそのとおりになっているか、進行中です。現在でも米が韓国を切り捨てるなんて妄想だ、ありえないという人は多いですね。反日勢力や韓国人の方はほとんどそのようです。
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延坪島砲撃事件....。一度簡単にアップしていますが、今回は詳述します。
 日本で2009年民主党が政権を取ってから国家機密のたれ流しが始まり、韓国では2010年1月には国籍法、兵役法を改正。大統領令を強化、実質、これは対日開戦準備法でした。
 中国でも同様に2010年7月国防動員法が制定され、これも実質対日開戦準備法でした。この流れに米軍と自衛隊は警戒態勢を強化、情報収集を進めている中で、10月なかば米軍事衛星が成都軍区における軍の移動を探知。続いて瀋陽軍区、北京軍区の移動も探知します。米軍は対日開戦を疑い、日本にも警告。しかし当時の管政権は何らの手も打ちませんでした。移動情報を詳細に検討した結果、また対日戦の直接担当である東海艦隊に動きがなく、第2砲兵も動いていないことから対日開戦準備でないこと、そして中国への問い合わせで、北朝鮮の動員、そのきっかけが韓国軍の南下にあったことが判明しました。
 米の警告に韓国が平時統制権をたてに部隊を戻さなかったことから、米は中国と協議、利害関係の一致から、予定されていた23日の韓国砲撃演習にあわせ砲撃をもってむりやり韓国軍を引かせたという事件でした。
 この砲撃戦は偶発的なものとして実に小さな扱いで処理されました。しかし、その実際は世界軍事ネットでも報道されていたとおり、北朝鮮国境背後に30万近い中国軍と、韓国北西部国境には約10個師団の朝鮮軍、そして東シナ海には米空母機動部隊が展開していたというとんでもないスケールだったのです。
 個々の動きを検証してみましょう。戦争だといって叫んでいるうちは実際の戦争は起きません。秘匿された軍の動きこそ危険の兆候です。しかし、万単位の軍の移動は隠しきれるものではありません。旅大戦区では艦隊に出動準備命令と待機命令。成都軍区からの部隊移動、北京軍区からと、直接担当の瀋陽軍区の部隊集結と大混乱でした。ここで注目すべきは、この動きは全く報道されていないことです。動員の内容は概略わかっています。瀋陽軍区15万。成都軍区7万。北京軍区2万?です。ここで不思議なことに気づきます。朝鮮国境の担当は瀋陽軍区です。そこに成都軍区と北京軍区の部隊がどうして動員されたのだろうと思えば事情通。事情はどうであれ、瀋陽軍区だけの軍団の集結移動は北京にとっては怖かったのでしょう。「敵は本能寺にあり」朝鮮国境に向かうはずの軍が北京に進軍なんてことがおきたら漫画ですね。
 旅大戦区艦隊の準備命令に北海艦隊まで動員してしまいました。中国は複雑ですね。
 一方、米軍は秘匿された韓国陸軍2ヶ師団の理由なき南下と、28日からの東シナ海における演習を装った対馬侵攻を疑い、日本に警告、しかし管政府は無視したことから自衛隊は北沢防衛大臣抜きに独自に海空JTF、陸自は国内治安に備えました。
 もし侵攻があれば25日か26日が予想されたことから米中で23日が決定されたと聞いております。この件もし、米軍将校クラブで機会があれば聞いてみるといいですね。「延坪島砲撃?ああ、あれは韓国の対馬侵攻作戦さ。失敗したがね」という答えが返ってくるでしょう。これは常識です。 
 この事件は自衛隊に決定的な変化をもたらしました。一つは民主党政権への不信感増大。もう一つは反日マスコミへの憎悪感の増大です。
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 2009年民主党政権発足後、国家機密がたれ流しされ、中韓との関係が戦争が現実に起こりうるレベルにまで緊張してきました。その中で、マスコミの対日開戦準備法の報道無視や政府の対応の無策は、現場で命をかけて仕事をしている自衛官には売国奴の仕業としか思えません。当ブログではその辺の感情をできるだけぼかして記述しておりましたが、漏洩したと思われる自衛隊文書を覗くと、それには マスコミは直接の殲滅破壊とあり、民主党をはじめとする反日勢力は民兵が担当、殲滅掃討 とあります。
 確かに、戦争が予想される状況で、 敵の開戦準備状況を意識して隠蔽するマスコミの行為は完璧な外患誘致罪で死刑確定 です。政治家や弁護士などの反日勢力は民兵が担当し、その処理は法でなく国民感情に任せるということですね。自衛隊の殲滅感情が理解できず、違和感を抱いていた方もこのような事情があったのだわかれば納得できるでしょう。
 突然でてきた民兵という言葉はちょうどいいタイミングです。別途、後述しますが、現実問題として、韓国本国から棄民として、また日本から住民登録によって通名及び在日特権の剥奪が確実な事態は2015年7月の住民登録期限は無視、不法滞在による強制送還に対しては徹底抗戦という開き直りが予想され、彼ら得意の人道、人権、民族差別問題にすり替えてくる可能性が大です。これの阻止と、不法滞在者のあぶり出しと強制送還には、ある意味、超法規的な組織が必要であるということです。対馬侵攻作戦の真偽なんてどっか飛んでいってしまいますね。 つづく
(※ 太字・赤字はmonosepia)










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