MONOSEPIA
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■　携帯電話のユーザーに警告！非常に深刻な健康被害が。。　「日本や世界や宇宙の動向（2013.10.21）」より
（※　前略）
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http://beforeitsnews.com/health/2013/10/lawsuit-cell-phones-cause-brain-cancer-next-casualty-catastrophe-2509148.html
（概要）
１０月２０日付け：

タバコやアスベストの次に深刻なのが携帯電話による健康被害です。最近、アメリカで、ユーザーによる、携帯電話メーカーに対する集団訴訟が起こされています。
最も気がかりなことは、携帯電話で最も被害を受けるのが子供たちだということです。色鮮やかで遊び感覚で使える携帯電話が子供向けに販売されていますが、これは以前のタバコのＣＭと同じで、意識的にターゲットを子供たちに絞っています。しかし子供たちが携帯電話を使うことで最悪の場合、死に至るほどの健康被害を被ることになります。
さらに憂慮すべきことは、携帯電話を持ち歩いていると、携帯電話が常に接触している身体の部分にガンが発生する可能性があるということです。しかもそれは通話していないときでも同じような影響を受けているのです。
例えば、シャツの胸のポケットや下着の中に携帯電話をしまっていた女性は乳がんを患いました。さらに、ズボンや短パンのポケットに携帯電話をしまっている男性は生殖機能が劣る場合があります。
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（ビデオ　概要）
携帯電話ユーザーの証言では、
  • 私は携帯電話を左耳にあてて通話をしていました。そして腫瘍が左目の横（こめかみ）にできました。
  • 私は携帯電話を右耳にあてて通話をしていました。そして右側の脳に腫瘍ができました。携帯電話メーカーは何年も前からこのことを警告しておくべきだったのです。
携帯電話による健康被害について研究を重ねてきた、世界的に有名なフィンランドの放射線生物学者（レジンスキー教授）は、勇敢にも携帯電話が人体に悪影響を及ぼしていると世界に訴えてきましたが、彼は携帯電話メーカーは彼のキャリアを奪うであろうことを知っています。
携帯電話メーカーはレジンスキー教授にこれ以上研究をさせないように研究資金を打ち切らせようとしています。しかし他の科学者らも、携帯電話は脳に損傷を与えていると警告しています。
携帯電話のユーザー（アランさん）は、何年もの間、携帯電話を使用した結果、深刻な記憶障害が起きています。検査の結果、携帯電話をあてていた側の脳ににゴルフボール・サイズの腫瘍ができていたことが分かりました。
アメリカでは多くの被害者が携帯電話メーカーを訴えています。ユーザーは、携帯電話メーカーに騙され、携帯電話を使用し続けたことで深刻な健康被害を受けています。
携帯電話を使い続けた結果、若くして死亡したケースもあります。２８歳の若者も脳腫瘍ができてしまいました。専門家によれば、この原因も携帯電話を使用したことによる可能性があると言われています。携帯電話メーカーはサンフランシスコに対し市民による集団訴訟を止めさせるように脅しています。
身体バランスを失った患者（アメリカのボートレースのチャンピオン）を検査したところ、携帯電話をあてていた側の脳に腫瘍が見つかりました。彼はその後、身体を動かすことさえできなくなってしまいました。
今回の携帯電話メーカーに対する集団訴訟は、かつてタバコメーカーに対する集団訴訟が起こされた時を彷彿します。集団訴訟に敗れたタバコメーカーはその後、多額の資金を投入し、タバコの危険性を周知させたのです。 携帯電話の被害はタバコやアスベストと同様に深刻な問題です。
しかし、iPhoneは、いくつかの操作を経てやっと使用上の注意事項のページを閲覧することができるようになっています。そこには、iPhoneを持ち歩く際、身体から最低でも１ｃｍ離して持ち歩いてください、と書いてあります。
しかしどの携帯メーカーも、独自の調査結果では携帯電話の電波による危険性は見つからなかったと主張しています。
しかし科学者らの実験では、携帯電話を使用したことでＤＮＡが破損し、男性では精子が３分の１に減ってしまったことが分かっています。さらに携帯電話を使うことで脳腫瘍の発生率が２９０％も増えているだけでなく、自閉症や出生異常率も増加しています。
科学者による独自の研究とメーカーによる独自の研究とでは常に異なった結果を生んでいます。
メーカーが必ず行うことが３つあります。１つは、科学者を攻撃することです。科学者のキャリアを奪い、資金調達を妨害します。次に、この分野に関係のない科学者を雇用し、うわべだけの研究を行わせ、メーカーに都合のよい結果をねつ造させます。最後に、ねつ造した研究結果を公表します。メーカーにとっては、これはウォーゲームだそうです。しかし、これは子供たちをも巻き込む非常に深刻な問題なのです。メディアの大半がメーカーの研究結果をそのまま伝えています。。。。

■　【電磁波】電磁波の人体への影響~携帯電話の危険性は電子レンジの比ではない！　「 自然の摂理から環境を考える（2012.6.15）」より
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電磁波シリーズ前回は、『電磁波の発生と受信の仕組み』　リンク　を学びました。

☆電磁波の発生の仕組み【おさらい】
  • コンデンサに電流が流れたとき、コンデンサにある２枚の電極の間には電荷が溜まる
　　　　　→電界が発生する
  • 電流が交流の場合、コンデンサに溜まった電荷の向きは周期的に変化する
  • 電荷の向きが常に変化し続けるという状態、すなわち電界が変化する状態が磁界の
　　　　変化を誘導する
  • 磁界の変化が起こると、また電界の変化を誘導して･･と電界と磁界の変化が交互に
　　　　起こる
  • 電界と磁界の変化が交互に繰り返し起こることで「電磁波」が発生する

ということは、交流電源の機器であれば、どこからでも電磁波が出ているといえます。
また、直接電磁波を発生させて使用する機器：電子レンジ、携帯電話、蛍光灯も、私たちの生活の中で当たり前のように使われています。

一方、最近は電磁波による身体への悪影響を心配する声が増えてきています。
「電磁波過敏症」という症状もあるくらいです。

それにも係わらず、あらゆる物から発生している電磁波の危険性について、これまでほとんど議論・追求されていません。
むしろ、利便性、市場拡大のために、無視され続けてきたとも考えられます。

そこで、今回は電磁波の影響について追求する前段階として、実際どのくらいの電磁波が出ているのか、影響を見るために何を指標にすればよいのか、電磁波についての調査を行いました。


☆携帯電話の説明書には、こんな注意書きがある！

《iPhone 4の説明書》

iPhoneを持ち運ぶときに暴露レベルを最大レベル以下に保つには、身体から1.5 cm 以上離すようにしてください。金属が含まれるケースの使用は避けてください。高周波エネルギーへの暴露は、時間および距離と関連しています。

高周波エネルギーへの暴露について不安がある場合は、iPhoneの使用時間を減らし、内蔵スピーカーフォン、付属のマイク付きヘッドフォン、他社製アクセサリなどのハンズフリー機器を使用することでiPhoneをできるだけ体から離して持ってください。

引用元：アップル - サポート - マニュアル

携帯電話の説明書きには、こんなにはっきりと電磁波（文中：高周波エネルギー）の危険性を謳っているのです。
現在、日本人の携帯電話の普及率は100％を超え一人一台は当たり前の時代になりました。（参考：携帯電話の普及率、初めて「１人１台」超える　朝日新聞）
それなのに、電磁波の危険性については分からないことはまだたくさんあります。


■　携帯電話“電波”で子どもの健康被害続出？マスコミのタブーに迫る　「ビジネスジャーナル（2012.6.21）」より
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　第2特集（※　週間東洋経済　6／23号）は『電磁波で健康被害の報告も 携帯電話は安全か？』と、携帯電話や基地局から出る電磁波の身体への安全性の疑問の声を紹介しているのだ。携帯電話の基地局周辺に住む住民の子どもたちを中心に、鼻血、めまい、動悸といった健康被害が続出している。しかも、その被害は、基地局のアンテナが窓から見える2～3階の教室の児童や、基地局と自宅が近い児童ほど発生率が高くなっているのだという。

　ただし携帯電話会社は健康障害と基地局の電波の因果関係を認めておらず、住民の不安は全国各地に広がり、基地局建設の中止や撤去を求める反対運動が全国で勃発、訴訟に発展するケースもあるのだ。

　こうした住民の不安の声は、これまで大手新聞の地方面や地方紙が多少取り上げるだけだった。というのも、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクは、マスコミにとっては大スポンサー。マスコミはその利益に反するような記事は扱わないというタブーがあるが、この携帯電話の健康被害問題はスポンサータブーそのものなのだ。こうしたタブーがあるにもかかわらず、東洋経済が携帯電話の健康被害問題を取り上げたのは評価できるのだ。

　記事では、「携帯電話を腰の付近に装着することによる精子の減少」や「携帯電話の電波による脳血流量の上昇」などの海外での研究結果も報告されている。ただし日本の実験では影響が認められておらず、結論が出ていない。そのようななか、昨年5月に世界保健機関（WHO）の専門組織である国際がん研究機関（IARC）は携帯電話など無線周波の電波を、発がんリスクで5段階中の3番目にあたる「グループ2B」に分類し、世界に波紋が広がった。予防的見地から英国では16歳未満の若者に使用制限を呼びかけ、スイスでは規制値を国際基準より厳格化した。一方の日本は、国際防護指針に準拠している総務省が定めた電波防護指針の規制下にある「携帯電話の電磁波は安全」という立場だ。

　ただし、日本の電波防護指針の信頼性に疑問もある。記事『"電磁波ムラ"が決める安全基準』によれば、リスク評価を行う委員に、携帯電話会社からの寄付金が渡っている事実が指摘されている。携帯電話会社には総務省から天下りがある。携帯電話1台につき200円の電波利用料を携帯電話会社が総務省に納めるなど、総務省とはズブズブの関係なのだ。

　原発問題同様、行政の対応は頼りにならず、自分で対策を練るしかないが、その方法は、携帯電話はできるだけ体から離して使用する。子どもには緊急時以外使わせない。端末ごとのSAR値を比較して最も低い機種を選ぶべき......などというアドバイスが掲載されている。SAR値とは、通話中にどの程度のエネルギーが体内に吸収され熱に変換されるかを示した数値だ。米国・ピッツバーグ大学がん研究所がその重要性を喚起しているもので、できるだけSAR値の低い端末を選ぶといいが、各携帯電話会社はこの数値をHP上でしか公表していないという。

（※　後略）













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最終更新：2013年10月21日 18:41

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