MONOSEPIA
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【火山噴火・地震関連記事置き場】
■　【地震予測】ラドン濃度の数値は現在も低下傾向！海水温も低下！M7以上の大地震が迫りつつある！　「地震・原発・災害情報のまとめブログ（2013.4.28）」より
（※　前略）
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このペースならば、遅くとも5月初め頃までには方向性がハッキリと示されると考えられるので、それまで様子見という感じですね。
一方で今年に入ってから温度上昇が続いていた日本近海の海水温も先週辺りから急激に温度が低下してきています。ラドン濃度とほぼ同じタイミングで動いており、両者の動きから日本全体のプレートが動きつつあると言えるでしょう。
（※　中略）
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ラドン濃度の下落、海水温の低下、HAARPデータでの高い数値、行徳地震予知データの強いノイズと、今月は各種データで地震の前兆をハッキリと観測しています。
しかも、まだ満月の影響がある範囲内で、太陽活動も活発化しているのです。これだけの条件が揃えば、大地震が発生しても不思議ではありませんので、当面は世界各地で強い地殻変動に注意してください。（この地殻変動には地震だけではなく、火山噴火も含まれています）


◎地震予測情報
  • 発生日時：4月23日～5月6日
  • 発生場所：三陸沖、宮城沖、福島沖、茨城沖、千葉沖、伊豆諸島、小笠原諸島
  • 地震規模：マグニチュード7以上
【注意：予測なので実際に発生する地震は、予測よりも規模、場所などが上下する可能性があります。また、100％当たるわけではありませんので注意してください。】
：地震予測情報更新2013年4月23日13時40分


【日露関係】
■　明後日（2013年4月28日）の安倍首相の訪露は世界情勢の分岐点となるだろうな。　「スロウ忍ブログ（2013.4.26）」より
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安倍訪露に帯同する企業が三井(住友)グループ系ばかりなのは想定通り。大陸(ロシア)との外交には、米英帝WASP系の三菱ではなく、シオニスト勢力(東欧系ユダヤ)系の三井なのである。安倍はある意味“バランス外交”を行なっているのだ。勿論、国民のための“バランス外交”などでは断じて無く、多国籍企業のためのものに過ぎないがね(ﾌﾟ
（※　中略）
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以前にも述べたが、現在の東アジアの緊張の背景には環太平洋連携協定(TPP)と東アジア共同体(EAC)の標準争いが在ると見ている。

明後日の安倍首相の訪露が日本の将来を左右することは間違いないだろう。仮に安倍首相が何も決められずに帰国したなら、日本はTPP＋NATOへと深入りすることになるだろうし、逆に日露関係を前進させることが出来れば、日本は全方位外交の第一歩を踏み出すことが出来るだろう。

米国に偏り過ぎた日本の外交バランスを立て直すには、ロシアとの関係にも深く関与していく必要があることは言うまでもあるまい。

今の日本を地政学的に見れば、日本はある意味“どっち付かず”の全方位外交を展開する他に生き残る道は無いのである。其れが出来なければ、何処かの大国(常任理事国)の植民地(州や省ですら無い)として国富を搾取され続けるしかないのである。

まぁ、ロシアもこんな大事な時期に北方領土なんぞで揉めていたら日本が増々ロシアから離れて行くだけでなく、日米関係が更に強化されてしまうことになり、ロシアにとっても損失でしかないだろう。



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■　ボストンマラソン爆発テロ=「世界を欺く大芝居」の致命的な失敗　「世界の真実の姿を求めて！（2013.4.27）」より
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1 膝下が爆発で血だらけになった男

爆発で負傷した瞬間の映像
膝下が血だらけとなった。
この後、
車椅子で運ばれる。
そして
作り物の膝下が運悪く外れた。
（※　中略）
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http://blog.goo.ne.jp/zaurus13/e/d5a892bc06c9e0e76ecdf833e52541d4/

この車椅子での“真のボストンマラソン”道中の途中で
思わぬアクシデントがあったのだ。
何と、こともあろうにこの負傷者の“右脚のホラーの作り物”が、ポロっと落ちてしまったのである。

この場面がたまたまビデオで撮影されていて、それがユーチューブに投稿されている（ただ、アップロードされていると不都合なひとがいるらしく、そばから削除されているようだが、ぜひごらん頂きたい）。
そのドジな瞬間に、この救急救命士役の男があわてて拾ってハメ直しているのだ。
上の写真はそのあとのショットであるらしく、彼はカメラマンの前で再びはずれることが無いように必死に押さえているというわけである。
しかし、ゴール前で再びはずれたらしい。以下の比較写真をよくごらんいただきたい。

■　ボストンテロ事件の検証（１）役者を使う理由　「ザウルスでござる（2013.4.25）」より

■　ボストンテロ事件の検証（２）義足の証拠？　「ザウルスでござる（2013.4.25）」より

■　ボストンテロ事件の検証（３）二人の“ヒーロー”　「ザウルスでござる（2013.4.26）」より


【ボストン爆弾テロ事件】
■　ボストンのテロ負傷者たちは“役者”だった　「ザウルスでござる（2013.4.23）」より
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＜以下のコメントにはいくつか疑問点、問題点があり、すべて正しいとは言い切れないが、あえて紹介する。ひとつの問題提起として受け止めてもらいたい＞

ボストンテロ負傷者たちは“役者”だった！

ステージブラッド“演出用血液”も使われていた！

オレゴン州の救急医療技士のコメント

わたしはオレゴン州で救急医療技士の資格で仕事をしています。重度の大動脈出血、内出血、死亡、心肺停止といったケースをさんざん見てきています。こうした凄惨な現場での職業的経験から以下のコメントをします。
（※　写真略）
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爆弾などで両足を失うと、大腿動脈からの出血のため１分で体内の血液は半分になります。２分後には死亡します。鋭利でない破片による損傷の場合の出血はさらにひどくなります。肉が切られるのではなく裂かれるために、動脈も脈管組織もさらに露出することになるからです。人間の体には5リットルから６リットルの血液があります。鋭利でない破片を浴びるようなかたちで両足を失うようなことが実際にあれば、血の海になります。その負傷者はそこで全身血まみれになるはずです。さらに負傷個所の動脈からの血液の噴出が見られるはずです。その負傷者は血の気が引き蒼白になって嘔吐し、朦朧として気を失います。

写真に見られる止血処置ですが、縛られてもいませんし、帽子の男が上から吊り下げているだけです。これでは動脈裂傷には何の役にも立ちません。そもそも写真の人物の右足には何の止血処置もありません。そして一滴の血液も垂れていません。地面をよく見てください。これはあり得ないことです。顔と手の色は血液の循環を示しています。両足を失った人間の血色ではありません。

これは“役者”です。これは“演出”です。この“でっち上げ”の手口を説明いたします。
（※　以下略、ブログ本文で。）


【シリア】
■　シリア反政府勢力：ダマスカス郊外で500人死亡　「ROCKWAY EXPRESS（2013.4.25）」より
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　最近は日本のテレビ報道などでもシリアの情勢を報じるものがめっきり少なくなったが、実際はシリア内では相変わらず、熾烈な戦闘が継続している。そして以下の記事によると、シリア政府軍がダマスカス郊外で反政府勢力に大損害を与えるような攻撃を行ったことが示されている。

　反政府側に近い人権団体はその死者数を、推定500名くらいとしているようだ。反政府勢力側をこれを市民に対する殺戮行為だとしているようだが、武器を持って政府に対して攻撃する者たちは「市民」ではなく、反乱者であり、国家に対する大罪を犯す犯罪者であるから、国家はそのような者たちを掃討するのは当然のことである。

　とにかくも、ダマスカス郊外でのこの「大損害」という事態は、反政府勢力側にとっても大きな痛手であろう。彼らは既に2年以上、ゲリラ攻勢を掛けてきているが、アサド政権ならびにシリア軍は士気を失わず、また国民の支持も失わず、今に至るもアサド政権は維持されてきている。

　これが意味するところは、シリアではアサド政権は今に至るも、国民からの支持を受けているという事実であり、決して圧制でもなければ、アサド大統領が独裁者でもない、ということなのだ。シリア国民の選択は、アサド政権下での改革であり、またそれが国民にとっては最良の道なのだ。
（※　以下略）


【売国奴】
■　金融詐欺師MRIを入れたのも竹中　「ネットゲリラ（2013.4.28）」より
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TPPでもそうだし、防衛でもそうなんだが、日本の政治家が「アメリカがぁ、アメリカがぁ」と言ってる場合、実は、アメリカ政府でもオバマでもなく、ユダ金とか一部のネオコン・ジャパン・ハンドラーズとか、特定の人物の意向だけを指して言ってるにすぎない場合が多い。こいつら、いかにもアメリカ総体の意向みたいな言い方をするんだが、実は、「アメリカ」という人物なんていないわけで、いるのは「自称・アメリカの意向」という怪しげな連中だけです。ネトウヨは朝鮮人より先に殺さなきゃいけない人がいるんじゃないかな、ここにｗ
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竹中平蔵　「規制緩和して国のインフラの半分は５０兆円で民間に売却しよう、水道、空港、港湾、道路」【2ch】　/　すれ保護

1 黒トラ(埼玉県) 2013/04/27(土) 08:56:15.84 ID:wW0eNKEHP
官業の民間開放「コンセッション」は成長戦略の要【nikkei BPnet】

政府などが事業の運営権のみを民間企業に売却する「コンセッション方式」は、官業の民間開放でサービスが向上し、財政健全化にもつながる。成長戦略の要として、これを本格化しなければならない。

官業の民間開放が成長を促す

　もう一つ、成長のために欠かせない要素がある。それは官業（政府が抱えている仕事）の民間開放だ。
　たとえば、デンマークにA.P.モラー・マースクという海運企業があるが、この子会社は世界68カ国で港湾ターミナルを運営している。
　また、フランスにはヴェオリア・ウォーターという会社があり、世界数十カ国で上下水道の運営をしている。
　このように他の先進国では、多国籍企業が官業を請け負っている。そんな企業は日本には見当たらない。

上下水道や空港、港湾、道路の運営を民間に

　なぜかといえば、理由は簡単だ。国内でインフラ運営をやらせていないので、海外でのインフラ運営受注に勝てるわけがないのである。
　インフラ運営というのは世界的に見ればきわめて重要なビジネスとなっている。しかし日本では、インフラ運営をすべて官が牛耳っている。


【Webの人：発信・発言・主張】　/　【イラクと日本】
■　Whose Crisis, Whose Future?　「独りファシズム（2013.4.28）」より
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世界のトレンドとは福祉国家と石油経済の解体だ。

　イラクと日本国においては、同期して市場原理主義に社会改変されているのだが、前者は戦争装置によるハードな改革であり、後者はメディア装置によるソフトな改革であると言えるだろう。
　ＧＨＱによって精神解体された我々は、イスラムのように超越者を裏づけとする絶対のエートスを持たない、いわば空洞化した精神の民族なのであり、侵略集団は激しい暴力を起動することなく、情報統制と衆愚政策によって統治可能であると判断している。
　石油経済とは、原油の決済代金を公共福祉や社会整備事業に投入する共生的な社会システムであり、フセイン政権は独裁と批判されながらも中東トップレベルの教育、医療、食料政策を施していたのだが、それはレーガノミクス以降の米国を遥かに凌ぐ高度な水準であったわけだ。
（※　中略）
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　イラクと日本国はグローバル資本が欲望する地球最後のフロンティア（新世界）であるのだが、壮絶な新植民地主義の暴力に飲み込まれ、すでに解体の途上にあることは明白であり、イラク戦争と小泉政権がシンクロし、両国がグローバリズムによって平準されたことは偶然ではなく、それは新しい世界秩序形成にむけたアジェンダ（予定表）に他ならない。
　この前提において、TPP加盟とは我々の体系がプランテーションとして確立される終局的フェーズを意味するのであり、米国の対日戦略が全領域的に完成し、それを触媒とする多国籍企業が絶対者として君臨することを示唆するのであり、すなわち今後100年以上におよぶ日本民族の奴隷化と同義である。









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「■　２０１３年４月２８日（日）」をウィキ内検索
最終更新：2013年04月28日 22:31

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