中国分裂 - MONOSEPIA

中国崩壊はあるか

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■　アジア情勢、緊迫！シナ研究！　「二階堂ﾄﾞｯﾄｺﾑ（ 2020/05/30 01:09）」より
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題名: シナ政局を読むための8大派閥　その動向　結果、国が分裂へ

メッセージ本文:
1. まずはシナの8大派閥の説明から
（1）太子党
世襲ボンボン派閥。
国家主席の習近平を筆頭に薄煕来（失脚）、?正声など中央政治局から軍（劉源）・国営企業（胡錦濤の息子胡海峰、ムービースターの息子温雲松など）・金融系（江沢民の息子江綿恒）まで幅広く活躍中。

（2）団派
ユース組織たる「共産主義青年団」出身の政治家たち。
胡錦濤を筆頭に李克強、李源潮、汪洋など。
現在では団派が地方のトップのうち1/3を占めているという見方も。

（3）江派（上海閥）
前国家主席江沢民の影響を強く受けている利権集団。
現在は呉邦国、賈慶林、李長春、賀国強、周永康と中央常務委員でも大多数を占めているものの、18大で大幅に数を減らした。

（4）地方実力者：地方勤めを歴任しながら出世してきた実力派
次期18大では薄煕来や汪洋、?正声などが常務委員昇格確実な情勢ですが、他にも
郭金龍・北京市長（四川→チベット→安徽→北京）
王岷・遼寧省党書記（江蘇→吉林→遼寧）
栗戦書・貴州省党書記（河北→陝西→黒龍江→貴州）
などがこれに該当。
地方を廻っているうちに歳をとるのが問題点。
郭金竜なんかあと2～3年早くチベットのトップに立っていれば……。てくらいな人物と聞いていたが。

（5）エリート
習近平（法学博士号）、そして李克強（経済学博士号）がともに博士号を取得しているように、領導たちの高学歴エリート化が顕著に進んでいる。
他にも高い専門性をもって国営企業のトップクラスから地方の領導へと転身する人物（例：張春賢・張慶偉・郭声?など）や海外の大学を卒業した海亀族（楊潔チ外交部長）などが該当。
天下の名門・金日成総合大学を卒業された張徳江副総理を海亀派のエリートと判断するかは、お好きに。

（6）中央官僚
党や国務院での各中央弁公室勤めが長く、そこを出世の足がかりとした人々。
天安門事件の時に泣きながら趙紫陽総書記に傘をさしていたムービースターなんかが典型。
一昔前の「テクノクラート」と同類の概念だが、なかでも「秘書派」という秘書経歴のある人物が上司の覚えめでたく出世を駆け上るパターンが多く、国務院の各部門トップは秘書経験者が大半を占めているとのこと。

（7）清華・北大閥
文字通り、中国の双璧・清華大学と北京大学出身者。
胡錦濤・呉邦国・習近平が清華大学出身者で、李克強・薄煕来・李源潮が北京大学出身。
ちなみに文系理系の別も面白く、常務委員は理系出身者が多数を占めるのに対し、中央政治局委員になるとほぼ半々、地方のトップになると文系の方が多くなるという逆転現象が発生している。

（8）職業役人
元々は三農（農民が貧しく、農村が立ち遅れ、農業が発展しない）問題の対応策の一つとして、95年ごろから大学生卒業生を農村の幹部として派遣してきた制度がきっかけ。
企業や役所勤めを経験することなく幹部役人「村官」を経験することから職業役人と呼称されている。
現在では約20万人の「村官」がいると言われており、未来の中央政治を担う人材を輩出するだろうと言われている。

2. 入り乱れた権力闘争　そして国が分裂へ

（※mono....以下略、詳細はサイト記事で）

■　マレーシァ航空機は中国で革命を狙ったのかも？＆小保方さんの目的はほぼ成功したようですネ。　「わらし仙人の読書三昧日記（2012.5.12）」より
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中国政府がもっとも恐れる一冊の本が刊行された。2012年に米国に亡命した反体制作家、余傑氏が書いた『中国教父　習近平』である。
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中国崩壊前夜: 北朝鮮は韓国に統合される [単行本]
長谷川 慶太郎 (著) 東洋経済新報社 (2014/4/18)
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4492444033/warazon-22/

●米軍がアジアへのシフトを急ぐのはなぜか?
●北朝鮮が日本、韓国に急接近する理由とは?
●外国人投資家が日本株を買い控える理由とは?
↓
すべては中国のクラッシュに備えた行動である

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「読者の声」

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5つ星のうち 5.0 衝撃のシミュレーション「７つの中国と１つの朝鮮国家」 2014/5/4
By モノリス
今、「中国の崩壊」は我々個々人でさえその到来を予見出来るほど情勢が定まってきた。その結果として「中国の崩壊」はすでに確定しており、もはや「いつ」クラッシュするかに焦点が移っている。そして本書で新たに示された東アジアの未来があまりにも衝撃的だ。

「中国の崩壊により、人民解放軍区を基準とした７つの独立国家と１つの朝鮮半島国家が誕生する」「そして７つの独立国家は国同士での激しい戦争(内戦)状態になる」アメリカ政府は中国崩壊から始まる世界動乱(端的に核兵器の拡散と核テロ)を警戒し、すで上記のシミュレーションを元に様々なカードを切っていると言う。なるほどだとすれば最近のオバマ大統領の言動など納得いくものがある。
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本書によれば中国に滞在するアメリカ人はアメリカ政府の方針によりすでに１万人ほどに減ったそうだ。ここ数年のうちに始まる(と予想される)中国国内での内戦、動乱から１人でも多くのアメリカ人を救出するために念入りに方策が立てられていると言う(たとえば長距離移動が可能なオスプレイの性急な配備)。対して中国に滞在する日本人の数は「１４万人」。だれもが納得すると思うが、今現在この１４万人全てを救う手だてはほとんど無い。中国崩壊が始まれば平和ボケした日本政府、日本国民は右往左往するだけで何も出来ないだろう。

ところで本書では韓国の経済状況にも触れており、これも最近広く認識されてきた通り悲惨な現状が独自の視点で考察されている。また、本書に記述は無いが最近の旅客船沈没事故で自ら発せられた「韓国は、三流国家だった」の言葉通りその民度はお隣中国人民とさほど変わらないレベルであろう。その国が新たに２０００万人もの大貧民を抱えることになるのだ。おそらくあらゆる面で国家をうまくコントロールすることが出来なくなるだろう。７０００万人に達する大混乱国家が突如として隣に出現する未来など想像しただけで私自身も混乱してきそうだ。中国崩壊後の東アジア、世界秩序の回復には数１０年を要するだろうが、その成否は極論でアメリカと日本にかかっていると本書で示されている。

わらし仙人は中国で革命が起こったときに、滞在している日本人の数が１４万人ですが・・・果たして何人が無事に帰国できるのか・・心配であります。韓国も経済的に苦しい状態なのに、さらに北朝鮮の最貧民を抱え込んで・・７０００万人の大貧民国家になるようですが・・・１０年間辛抱すれば・・・また、経済発展が始まるそうです。（頑張ってください！）

■　「北京政府の支配下にない人民解放軍・瀋陽軍区」　「イシン男塾（2012.6.4）」より
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　中国と北朝鮮が軍事同盟を結んでいるのは世界の常識であるが、事は単純でもない。人民解放軍というのは毛沢東主義を守り続ける、言うなれば原理主義組織であり、鄧小平の改革解放路線を否定してきた。先進国の軍隊のように必ずしもシビリアンコントロールが効いていなく、北京政府の意向通りに動かぬ軍隊であることを知っておく必要がある。北京政府に対する圧力団体的地位を占めているのが解放軍である。
　その人民解放軍は南京軍区とか済南軍区とか七つの軍区に分かれているが、なかでも東北地区に位置する「瀋陽軍区」は特別な存在なのである。北朝鮮とロシアに接する瀋陽軍区には1億8000万人住み、長い国境線を警備するため解放軍の主力戦闘部隊の大部分が配備されている最強最大の軍区であるのだ。その瀋陽軍区は金正日政権以来、北朝鮮を軍事的、政治的、経済的に援助してきていて、北朝鮮は北京政府ではなく瀋陽軍区のコントロール下に置かれているのである。弾薬、食糧、核開発の技術、何でも瀋陽軍区の支援あっての北朝鮮なのである。
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　ここまでを前提として中国崩壊のシナリオがあるのだ。それは北朝鮮の三回目の核実験の強行が引き金を引く可能性が大なのである。2009年5月に二回目の核実験をした際、国連安保理事会に北朝鮮制裁決議案を出したのは中国からだったので、安保理でその決議案はあっさり通ってしまった経緯がある。
　よって中国は前回同様、制裁決議案に同意するに違いない。同意すれば制裁決議に基づき制裁を実行するだろう。

　ところがである。今や瀋陽軍区は猛反発する可能性が高い。習近平は太子党のバリバリの鄧小平路線継承者であり、国家主席に就任する前に潰しておきたいところ。
　北朝鮮への制裁決議に対し反乱を起こし北京に攻め上るシナリオがある。北京政府は軍隊を持たないので解放軍最強の瀋陽軍区の部隊に制圧され、中国全土が混乱に陥るというわけである。この程度の情報は当然アメリカ情報機関は入手し分析しているので、第七艦隊は今や、ジョージ・ワシントンとロナルド・レーガンの空母二隻体制を維持している。有事の時に睨みを効かしているのである。
　北朝鮮と親密な瀋陽軍区と北京政府の完全支配下にない解放軍が、北京政府の命令の北朝鮮の制裁決議に反旗を翻す近未来。長谷川慶太郎的には2012年が鍵であり盤石に見える中国の崩壊のシナリオは近いと見ているし、自衛隊も米国も同じ見方をしているらしい。

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