大東亜戦争と太平洋戦争 - MONOSEPIA

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●　大東亜戦争と太平洋戦争〔google検索〕

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■☆　太平洋戦争と大東亜戦争　「教えてgoo（2004.10.10）」より
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質問者：yocchan-kg　　投稿日時：2004/10/10 13:02

こんにちは。
２３歳の男です。太平洋戦争についてお教え下さい。

私は小中高の歴史授業において、
真珠湾攻撃に事を発する日米の戦争を「太平洋戦争」と習いました。

一方で、少しずつ社会を学び新しい情報を手にしてゆく中で、
学校では教えない歴史の事実があることを知りました。
太平洋戦争のもう一つの側面や、現在も摩擦のある日中間の諸問題など、
どれも今までの自分の常識を覆すモノばかりです。

そしてそれは、決して過去のモノと安易に目を瞑れる内容ではありません。
歴史認識とは、現代の社会を判断する上においても
非常に重要である事を学びました。

そこで質問です。
a）敗戦後、何故「大東亜戦争」から
「太平洋戦争」へと名称を変えるに至ったのか。

b）また、単なる（と言っては語弊があるかもしれませんが）
名称に過ぎないはずの戦争名を、
「大東亜戦争」と言うと右翼、あるいは軍国主義者などと呼ばれるのか。

何故このような質問をさせて頂くかと申しますと、
私自身の考えですが、
「太平洋戦争」でも「大東亜戦争」でもその戦争自体を指すのであって、
軍国主義を望むがゆえに後者を用いる訳ではないと思うからです。
それとも、それぞれの名称に隠された意味でもあるのでしょうか。

お時間の空いている時で構いません。
もし、お分かりの方がいらっしゃいましたら、是非ともお教え下さい。
よろしくお願いします。

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No.10ベストアンサー10pt

回答者：dd44　　回答日時：2004/10/15 16:10

私もこの内容のトピックは興味があって、歴史に疎いながら、いろいろと自分なりに勉強している最中です。

既に出ていますが、大東亜戦争は、欧米諸国の植民地政策に苦しむアジア圏を統一し、欧米諸国に対向しようという思想を持っていました。
　それは単なる建前ではなく、日露戦争に勝利したことにより国際的発言権を得た日本は、そういった国の中ではほとんど唯一、白人による差別に声を大にして抗議していた国だったようです。

<>「大東亜戦争」と言うと右翼、あるいは軍国主義者などと呼ばれるのか。
前述された、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムの影響から作られた日本の教科書や、そういった思想を植え付けられて育った人たちが、日本の行動を美化するようなことは全て「軍国主義」とレッテル張りをし、悪のイメージを植え付けようとしてきた結果だと思います。

　学校で教える歴史の教科書を読んでも、戦争は悪だ悪だというだけで、何が原因で戦争が始まったのか、なぜ戦争をしなければいけなかったのか、そこに意義があったのか無かったのかなど、冷静に記述しているものを見たことがありませんからね。。。
　そういった歴史を勉強するのならば、日本の開国以降、日露戦争などもあわせて調べられると理解が深まると思います。（日露戦争に関しては、司馬遼太郎「坂の上の雲」が大オススメ。泣けます。）

参考URL：http://www2s.biglobe.ne.jp/~nippon/jogbd_h12/jog160.html

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※　ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program、略称WGIP）〔Wikipedia〕
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戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画
太平洋戦争（大東亜戦争）後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP、以下GHQと略記）による日本占領管理政策として行われたという政治宣伝。
文芸評論家の江藤淳が著書『閉された言語空間』（文藝春秋・1989年（平成元年））においてこうした政治宣伝が政策として行われたと主張した。この名称は江藤の発言を後進達が次々に引いているものだが、GHQの内部文書に基づいたものだと江藤は主張している。

...

1948年（昭和23年）2月6日付、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」との表題の文書がCI&E（民間情報教育局）からG-2（CIS・参謀第2部民間諜報局）宛てに発せられた。冒頭に「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。」とある[2]。

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤は、その嚆矢である太平洋戰爭史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析[2]。また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eの「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、一応所期の目的を達成したといってよい。つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、二度と再び米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいない」とも指摘している[2]。

また、「「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている[2]。

“WGIP”を主に担当したのはGHQの民間情報教育局 (CIE) で、“WGIP”の内容はすべてCIEの機能に含まれている[3][4]。当初はCIEに“War Guilt & Anti-Millitarist”（これまで「戦犯・反軍国主義」と訳されてきた）[5][6]、あるいは“War Guilt & Criminal”[7]という名称の下部組織（後に「課」）が置かれていた（1945年11月の組織改編で消滅）。

“WGIP”は「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例としてプレスコードが代表的である。1946年（昭和21年）11月末にすでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである[8]。プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。

（※　以下Wikipedia 参照。）

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