+ ニュースサーチ〔アメリカの崩壊〕

+ ニュースサーチ〔アメリカの衰退〕




■ 民主党政権の都市が犯罪、腐敗、汚物にまみれ、アメリカの文化的崩壊が加速している Mike Adams 「さてはてメモ帳(2021-06-02 10:00:00)」より
/
The cultural collapse of America accelerates as Democrat-run cities are plunged into crime, corruption and FILTH
民主党政権の都市が犯罪、腐敗、汚物にまみれ、アメリカの文化的崩壊が加速している Tuesday, June 01, 2021 by: Mike Adams
blanklink プラグインエラー: URLかページ名を入力してください。{https://www.naturalnews.com/2021-06-01-the-cultural-collapse-of-america-accelerates.html#)

(ナチュラルニュース) 今日の名言は、マンハッタンの進歩的な地域を占領し、ゴミのような狂気のゾーンに変えてしまった、ヘロイン中毒の精神異常者がはびこる「麻薬の巣窟」についてコメントしたグリニッジ・ビレッジの住人の言葉です。その言葉を紹介しましょう。「私たちはリベラルかもしれないが、これはやりすぎだ!」

また、別の隣人は、「ゾンビは今、噴水の近くにいる・・・」と嘆きながら、この状況について同様に楽しい言葉を述べていました。

これは、民主党が運営するアメリカの都市でリベラルなエリアが急速に崩壊している様子を描いたNYポストの記事に記されています。万引きの合法化や警察の予算削減など、民主党の本当に非常識で愚かな政策のおかげで、アメリカ中のかつての偉大な都市は、今では汚いゴミ溜めに崩壊しつつあります(サンフランシスコ、誰かいませんか?)。

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で。)



■ 泥沼の、蛙たち。 「我が郷は足日木の垂水のほとり(2019年11月19日)」より
/
米国の戦争勢力だとか、
小臭い金融勢が、ニホンのサヨクだとか、
それと対極に居ると、思われている。ウヨクのケツ持ちだと。
わがさとは、説いてきた。

その証拠に、ニホンのウヨも、サヨも
米国の対イラン政策を、絶対に批判してこなかった。

トランプ氏は、反→ ブッシュ一家の戦争屋。つまり何となく反戦平和主義の気分を、醸し出して戦争に飽いた。共和党員の支持を得た。のだが。やっぱり選挙がなければ、共和党の上層=既成戦争勢力の、ご機嫌を取る。というか、彼もコテコテの戦争勢力だったりして。まあ、日本にしてみれば支那と米国が緊張を高める。それと普通に日本人の認識が高まってきて、アメリカの軍事力はもう、かなり陰りが出てきている。通常戦力では、支那に早晩追いつかれるのでは。こうした危惧が高まっている。アメポチ諸君だって、なかなか口に出せぬが、この雰囲気は理解を し始めた感じ。そして、F-35 は、つなぎでもあり、アメリカが日本に対して暴発しないための、かなり高めの保険金。だが、一級の航空機用エンジンも完成したことでもある。日本は遠くない未来に、戦闘機だとか攻撃機を自前で用意する。これを為さねば、空洞化して腐朽させられた、米国軍事産業のガラクタを買いつづけねば。それでは、支那をますます増長させる。
イランは、友好国。【わが郷】

自動車だとか、機械産業では、米国を完璧に追い越した。

最近の半導体関連物資の、対韓輸出規制で判ったこと。半導体を作るには、日本の生産する、高純度のフッ化水素がなければ。アメリカだって、半導体が作れない。そもそも最近の米国では、半導体なんかの半製品は、外国に作らせる。そして、完成品を韓国とかの外国に作らせて、それを米国内で売ってきた。是を右近尉の爺さんの。皮肉な見方では、黄金の枯れ葉作戦で、米国内産業の破壊に成功。と、言うことになる。



アメリカ・FRB が刷り散らかす。ドルの価値の根源は、工業製品の生産諸力では無くなった。

ドルの価値を支えているものは、米軍の全世界に対する、圧倒的な戦力差であった。

それが、トルコのエルドアン大統領は、兵器産業も空洞化。この米穀に見切りを付けた。米穀諜報組織の手先。ISをも殲滅する。その作戦に邁進した。

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で)


■ リンゼィ・ウィリアムズ氏が伝えるアメリカの危機 「日本や世界や宇宙の動向(2013.10.26)」より
/
以下のビデオでは、リンゼィ・ウィリアムズ氏がラジオインタビューで米国民に警告を発しています。
今年末までにどのようなことが起きるか。。。確かにアメリカは既に崩壊状態です。エリートらが既に計画を実行しています。悪しきNWOの実現に向けて、アメリカを完全に崩壊させようとしています。オバマはNWOを実現するために様々な法案を強制的に可決させてきました。
そんな中、インタビューに応じたニューヨーカーだけでなく米国民の多くは、のん気に構えすぎていると思います。彼らは今でもアメリカは自由の国、偉大な国、世界一良い国と信じています。なぜか。。。専制政治を行う連中は、国民を同時に苦しめることはしません。徐々に一部の人間から痛めつけます。ですからその他の国民は、何も知らずに、何も警戒せずに、今まで通りの生活を続けています。特に主要メディアの記事だけを読んでいる人たちはネット上で流されたオルターナティブ情報を知りませんから、アメリカが実際はどのような状況か、など一切わかっていません。彼らは自分の生活さえ守られれば、そして毎日、通常通りに過ごしていれば、何ら問題はないと勘違いしているのです。

(※ 中略)
/
リンゼィ・ウィリアムズ氏がラジオのインタビューに答えています。
NWOのエリートらに接触し、様々な情報を得たリンゼィ・ウィリアムズ氏によると:
NWOのエリートらは、何年も前からアメリカの財政・経済崩壊を計画してきました。今、アメリカで起きていることは彼らが計画したことなのです。
彼らがどのような段階を経てアメリカの金融・経済を崩壊させるかというと。。。
まず、1929年の大恐慌の時と同じように、銀行を閉鎖します。その時、預金者は預金を引き出すことができなくなります。このことはすでに進行中です。必ず当時と同じことがアメリカで起きることになります。このようなことが起きる前に米国民は十分な予防処置を取っておくべきです。銀行が閉鎖されてしまったら、あなた方の預金がゼロになってしまいますから。
アメリカの金融崩壊がいつ起こるのか、これからお教えしましょう。
そのうち、ウォール街の株価が数千ポイントも下落することになります。しかしこの時はまだ金融崩壊は起きません。もちろん、株価が急落すると大きな損失となります。株価暴落の次に銀行が閉鎖され、預金者が預金を失うことになります。
次に、通貨の切り下げが起こりますが、この時もまだ金融崩壊は起きません。突然、米ドルの価値が急落するときがきます。米ドルの切り下げは必ず起きます。だからと言って、その時に米ドルが崩壊するわけではありません。
エリートらの計画では、アメリカの金融崩壊は、無理のない医療保険法が完全実施された後に起こされます。

(※ 後略、詳細はブログ記事で)

■ だらしのないダメ大国がまたまた債務上限到達間近でデフォルト騒ぎ 「属国離脱への道(2013.5.18)」より
/
恒例となった感のあるアメリカ連邦債務上限到達騒ぎが、また再燃。
 再び法廷上限が接近してきたため、デフォルト回避の緊急措置として、自治体向けの財務省証券の発行を停止するなどして2600億ドルを確保するという。
なんとまあ、だらしのない大国なのだろう。
 だが、日本も笑っていられない。マスメディアと馬鹿が舞い上がっているアホノミックスとやらは、金融緩和でお金をじゃぶじゃぶ刷りまくっていくというもので、要するに今までFRBがやってきたのと同じ手法。
 その結果、米国の財政がどうなったかというと、デフォルトをなんとか先送りしている状況。
 アメリカが日本の円安策を許容しているのは、円売りドル買いで米国債を買わせることができるし、そして日本の行く末を知っているから。アメリカのみならず、EU、そして日本と破綻国が増えれば、有耶無耶にするためハイパーインフレ目当てに戦争を起こしやすくなろうというものだ。
 一つだけ確実に言えることは、デフォルト回避などせずに、さっさと国家破綻してしまえばいい。確実に世界の幸福につながる。デフォルト云々している国が、世界各国に軍事基地を維持する資格はない。


個人的に特に注目したいのが、日本の売国奴どもが崇め従う宗主国・アメリカにて、オバマが再選するやいなや、20州にも及ぶ州民から「アメリカ合州国からの分離独立請願」がホワイトハウス(連邦政府)に寄せられたいう件(くだり)である。

有事の際の「核の傘」として日米安保・日米同盟の深化を謳い、アメリカを崇拝する”右巻き”の連中が幅を利かせる日本であるが、その宗主国様の自国内にて既に”内部崩壊”が始まっていることをどれだけの面々が真に理解しているのであろうか?

それでも尚、そんな”泥舟”たるアメリカにしがみつかんとする行為は、とてもじゃないが正気の沙汰とは言えない”愚行”である。


★ 米国から出て行きたければホワイトハウスに署名を 「The Voice of Russia(2012.11.14)」より
 にわかに信じがたいことではあるが、米国で、自分の住まう州に連邦を離脱してほしいと願う市民の数が、日増しに増えている。11月6日の大統領選挙後、ホワイトハウスの特設サイト「我ら民衆(We the People)」にこうした願いを持ち寄った人の数は、既に10万人を遥かに越えている。しかし、米国が分離主義的気分に支配されることは断じてあり得ない。圧倒的多数の市民の目には、「離婚」は連邦政府の束縛から解放される意味合いでのみ必要なものと映っている。米国市民はワシントンがきらいなのだ。であるから反乱分子リストの増大は、何やら民衆の駄々っ子にも似たものである。全てがあたかも冗談のような形で始まったのだから。

ーーーーーーーーーー
★ 米国の7州 独立するための署名を集め、ホワイトハウスからの回答待ち 「The Voice of Russia(2012.11.15)」より
 現在までに、40州の住民が独立を求める請願を提出したが、7つの州だけが正式な受理に必要とされる2万5000人以上の署名を集めることができた。最多署名数が集まったのはテキサス州で、約10万人が署名した。テキサス州の請願書では、米国の経済問題は、予算制度改革における連邦政府の無能さの結果だと指摘されている。
 ウェブサイトには、テキサスの州都オースティンが、テキサス州から分離し、米国に残ることを求める請願も掲載された。

 テキサス州のほかに、ルイジアナ州、フロリダ州、ノースカロライナ州、アラバマ州、ジョージア州、テネシー州も、2万5000以上の署名を集めた。フロリダ州を除いたこれらの州では、住民の大多数が米大統領選挙でロムニー氏に投票していた。米国の専門家たちは、ホワイトハウスがどこかの州に離脱への「ゴーサイン」を出す可能性はゼロにちかいと指摘している。

 米国では、エイブラハム・リンカーンが大統領に選出された後の1860年と1861年に11の州が離脱、その後、内戦が始まった。




QE3
■ QE3の実施で米国の崩壊が本格的に始まった 「たわごとブログ(2012.9.25)」より
主流メディアは、「米国経済のための偉大な勝利」としてQE3を褒め称えている。
ほぼ全てのニュース放送の冒頭では、「我々の金融システムに毎月40億ドルを送り出すことになる。このベン·バーナンキの決定は間違いなく私たちの経済問題を解決するのを助けるために起こっていることだ」と宣言しています。

QE3のために大量発行されるの紙幣は、まるで空気を薄めるかのように作られており、量的緩和という名目で「連邦準備制度」が存在する限り、彼らは其の手法をやり続けるしか道は無いのです。

このQE3が「ただ米国の国体を延命させるために行われているに過ぎない」ことを意味する"終焉への始まり"になるだろう。

しかし、QE3は路上で生活しているアメリカ人のために本当に良いですか?実は良い方法はありません。

量的緩和の前に2つのすべき事があるはずです。平均家計所得は依然として4年連続で下落しているために、公式の雇用率には相変わらず跳ね返されていないですし、新築住宅販売は過去最低水準近くで推移している。

だから、過去に行われた量的緩和は何を成し遂げたのでしょうか?其の資金が一時的に金融資産の価格を押し上げてきたにすぎません。誰が株式を所有しているか?

実際には、米国における全ての個別に保有される株式の82%は、全ての米国人の中でも5%ほどの裕福な人々によって所有されています。

(※ 後略)


■ 崩壊するアメリカの現状・・・・あるアメリカ人の願い 「日本や世界や宇宙の動向(2012.7.15)」より
もし日本に何年も住んでいるアメリカ人にアメリカの現状を訊いたとしたら、たぶん、今まで通りで大した問題はないと答えるでしょう。アメリカは今でも自由の国であり、いつでも帰国したいと思うでしょう。アメリカ人に、今はアメリカに帰らない方がいいですよ、などと言ったとしたら、なぜそんなことを言うのかと、顰蹙を買うでしょう。
実際、アメリカ国民といっても、全員が移民であり、ここ数十年間で、途上国から、あまりにも多くの移民がなだれ込んだために、アメリカを母国とする纏まりがなくなっているのかもしれません。

アメリカの考察:

1. メディアは政府によってコントロールされているため、人々が見聞きするメディアの情報は殆どが嘘である。
2. アメリカ合衆国は資源獲得のために世界中で戦争を起こしている。
3. 社会病室者達によってアメリカ政府が成り立っている。
4. 政府は、権力を強固なものにするために、アメリカの基本的人権を廃止しようとしている。
5. 銀行家はアメリカの富を強奪している。
6. アメリカ経済は崩壊している。
7. 現政府の方針に批判的な人は精神病、反抗者或いはテロリストと見なされる。
8. アメリカは経済不況に陥っている。
9. 民主党も共和党も違いは何もない。
10. (最も重要) 多くのアメリカ人が、アメリカで今何が起きているのか理解してきており、その人数が日々急増しているが、アメリカ政府は、そのことを全く知らない。

以上がアメリカの現状です。しかしアメリカ人にはこれらの問題に対処すべきいくつかの方法があります。
つまり、嫌悪を抱くか、抵抗せずに現実を無視するかのどちらかです。

(※ 中略)
この国が実際に崩壊する前には、以下のようないくつかの事柄が起きることを望んでいます。
1. ブッシュ親子の2政権、クリントンとオバマ政権による戦争犯罪に対する裁判。殺人、陰謀、拷問、違法な投獄そして脅迫などの罪で告訴。
2. 銀行家と金融街の犯罪ギャングの陰謀、脅迫、窃盗、ゆすり行為などの罪で告訴。
3. 軍の最高司令官と大将による陰謀、軍事司法統一法典の侵害する数々の戦争犯罪、殺人、汚職などの罪で告訴。
4. 連邦議員によるアメリカ憲法の条文を無視し職務放棄で弾劾したことの罪で告訴
5. アメリカ最高裁による、アメリカ憲法の国民の一般福祉の条文を無視し、富豪家に有利になるような判決をくだしたことによる弾劾の罪で告訴。
もしろん、これ以外にも数々の犯罪で告訴されるべき人は多くいますが、司法長官か特別検査官がそれは決めるのです。殺人や他の違法行為によって多くの人々が告訴されることを望みます。これらの事がアメリカ崩壊前に起き、テレビ(カラーで)で放送されることを望みます。


歴史は繰り返すと言いますが、時代が動くときには似たような軌跡をたどることが少なくありません。
「大きすぎる格差、下流層への圧迫、暴動や抗議、そしてその先には崩壊が待っている…」
超大国アメリカがそういった状況にあるのではと、海外サイトにオランダ人が辛らつな投稿をしたことから、波紋を呼んでいました。

投げかけられた投稿は以下のようなものです。
「オランダの人々は、いつもアメリカを尊敬してきました。だけどそれが終焉を迎えるのにそう長くはかからないと思います。

以下の内容は、私がこちらの主要メディアで耳にしたり、テレビで目にしたり、ニュースで読んだりしたものです。

●アメリカの政治システムは、世界の最も腐敗しているシステムの1つである。
●アメリカの政治家は、国民よりも企業の代弁をしている。
●アメリカ政府は、たぶんインターネットの検閲をしはじめるだろう。 【参照】アメリカが自由の国をやめてしまう?世界中で大騒ぎのインターネット検閲法案
●アメリカ政府は、裁判なしに人々を拘留することが出来る。
●アメリカ政府は、人々に拷問を与える。
●アメリカ政府は、教育を向上させることは何もしない。
●アメリカの大統領は、起こっていることに対する、真の影響力がない。
●アメリカ大統領選の候補者たちは、信じられないほど愚かである。
●アメリカ大統領選の候補者たちは、愚かさを助長している
●アメリカ大統領選の候補者たちは、こちらではまともに受け入れられていない。
●アメリカの選挙は、ジョークである。
●アメリカのメディアが出すものは、信用できない。
●アメリカのメディアが出すものは、主要ニュースではなく娯楽である。
●アメリカの人々は、保険に入っていないとめちゃくちゃである。
●アメリカのインフラは、崩壊している。
●アメリカ経済は、もうすぐナンバー1からトップ3になるだろう。
●アメリカ経済は、2度目の崩壊を迎えるだろう。

これらの問題をカバーしているのはこの掲示板だけではありません。その他の国がポップコーンでも食べながらアメリカが崩壊していくのを見ているところです。

これから良くなるどころか、さらに悪くなっていくと私は思います。私は29歳で世界の歴史を傍観していますが、上記の問題が私が生きているうちに解決するとは思いません。動きがあるにしても大きな変更を強いられるほど悪化してからでしょう。

これを読んだみなさんも、私が書いたことにひとつやふたつのコメントをし、それもいいと思います。しかしながら自国で起こっている傾向に気付いてください。もちろん大きな兄貴ともいえる国に、ロールモデルとなってもらいたいです。ただし、今の状態は中毒でハイな状態のようです。」

■ アメリカは崩壊から消滅に向かう! 「カレイドスコープ(2010.6.15)」より
デンバー空港は、明らかに単なる民間飛行場ではありません。
以下は、デンバー空港ウォッチャーのサイトの「施設について書かれた部分」の翻訳です。
http://vigilantcitizen.com/?p=58

デンバー空港は、1995年に建設され、広さは3万4000エーカーもあります。
当初の建設予算は17億ドルと見積もられていましたが、実際にかかった費用は48億ドル以上。なんと当初の見積りの3倍近くの予算がかかったのです。
巨大プロジェクトに、ありがちな大雑把な見積もりのせいだ、と片付けられない秘密の事情があると考えないわけにはいきません。

何より、この工事の発注の仕方が大変奇妙だっのです。
発注は複数の建設会社に「小分け」にされて、そのパート、パートの工事が終了すると同時に、各建設会社との関係を終了させているのです。なんと非効率なことをやったのでしょうか。
こうした発注方法は「どの建設会社にも全貌を掴ませないようにするため」に行われたもので、意図的になされたものです。

工事中に出た土砂の量は、なんと1億1000万立立方ヤード。地上の建造物を立てるために、こんな巨大な量の土が運び出されることなどありえないのです。
それとも、空港ターミナルビルは地下100階以上も、あるとでもいうのでしょうか?
この事実は、この空港の地下に巨大施設があることを証明しています。地上に出ている部分は、まるで“氷山の一角”に過ぎないように。

まずは、以下の事実を踏まえてください。

1)空港関連で敷設された光ファイバー網の全長は5300マイルです。アメリカの東海岸から西海岸まで、光ファイバーケーブルを敷設するのに3000マイル程度必要なことと比べてみると、明らかに異常なことです。

2)この空港には、1分間で1000ガロンのジェット燃料を送り込むポンプシステムがあります。これは、民間航空機専用の飛行場ではありえないことなのです。

3)この空港のバジェットをオーバーするほどの量の花崗岩が世界中から輸入されたという事実。

4)どこまでの範囲か分かりませんが、循環できる巨大な地下トンネル・ネットワークがあります。そして、地下鉄とは違う地下鉄道システムがあります。これは造ったものの、使用されていないのです。

(※ 以下、詳細はブログ記事で。)








.
最終更新:2021年06月02日 11:09