■ ブログ「国際情勢の分析と予測」のコメント欄より
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u]nknown (unknown)
2016-11-05 08:25:23
日本がロシアと平和条約を結んで、アメリカからの真の独立を果たそうとした矢先、アメリカがTPP(環太平洋経済連携協定)を持ち出してきて、日本を51番目のアメリカ合衆国の州に本格的にしようとし始めた。もう、日本はこのTPPから=つまり、アメリカ合衆国の1州になるという道から、逃れられないのか?というより、現在でも実質、アメリカの領土の一部だとアメリカ軍産複合体は日本のことを思っているのだろう。やはり、彼らアメリカ軍産複合体は、日本をハワイと同じに思っているんだよ。昨日、葬儀の礼が行われた三笠宮様は、実は、、戦前、戦中、戦後を通じて、日本を密かに守ってきた勢力の長だったのかもしれない。その方が亡くなり(暗殺?)、日本の自主独立派は、壊滅。こうして、三笠宮様をはじめとして、日本の自主独立を望んでいた勢力を抑えて、アメリカは、日本の国会で、TPPを強行した。もう、古き良き日本を終わりなんだな。これから、どんどん、日本はあの超下品なガガのような、汚らしいヤンキーに同質化していくんだよ。なんか、TPP可決にしろ、望んでいた未来とは、どんどん、日本は逆の方向に行ってるね。ロシアとの貿易だって、新自由主義の世耕が主導してる。緑豊かなロシアの大地は、アメリカ国際金融資本に食い荒らされるんだよ。なんか、アメリカがかかわると、どんどん、強欲で、下品になるね。
三笠宮様も無念で、草葉の陰で、泣いてるよ。
残念だね。美しい日本が、TPPで、アメリカ軍産複合体に食い荒らされてボロボロになっていくのが、悲しいよ。しかし、ちなみに、”美国”とは、中国語で、”アメリカ”を意味する言葉である。安部総理は、選挙公約で、日本を美しい国、美国にすると公言していたのだから、最初から、日本をアメリカにするつもりだったんだよ。
日本を本格的にアメリカにするために、猪突猛進してるね。本当に、世も末だよ。残念だ。でもって、日本人でも金持ちは、どんどん、トランプのように、成金趣味になっていくのさ。古き良き日本の終わりだね。


■ 2015年の年頭予言 「内田樹の研究室(2015.1.1)」より
(※mono.--全文紹介)
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あけましておめでとうございます。
年末には「十大ニュース」、年頭には「今年の予測」をすることにしている(ような気がする)。ときどき忘れているかもしれないが、今年はやります。
今年の日本はどうなるのか。
「いいこと」はたぶん何も起こらない。
「悪いこと」はたくさん起こる。
だから、私たちが願うべきは、「悪いこと」がもたらす災禍を最少化することである。
平田オリザさんから大晦日に届いたメールにこう書いてあった。
「私は大学の卒業生たちには、『日本は滅びつつあるが、今回の滅びに関しては、できる限り他国に迷惑をかけずに滅んで欲しい』と毎年伝えています。来年一年が、少しでも豊かな後退戦になるように祈るばかりです。」
これから私たちが長期にわたる後退戦を戦うことになるという見通しを私は平田さんはじめ多くの友人たちと共有している。
私たちの国はいま「滅びる」方向に向かっている。
国が滅びることまでは望んでいないが、国民資源を個人資産に付け替えることに夢中な人たちが国政の決定機構に蟠踞している以上、彼らがこのまま国を支配し続ける以上、この先わが国が「栄える」可能性はない。
多くの国民がそれを拱手傍観しているのは、彼らもまた無意識のうちに「こんな国、一度滅びてしまえばいい」と思っているからである。
私はどちらに対しても同意しない。
国破れて山河あり。
統治システムが瓦解しようと、経済恐慌が来ようと、通貨が暴落しようと、天変地異やパンデミックに襲われようと、「国破れて」も、山河さえ残っていれば、私たちは国を再興することができる。
私たちたちがいますべき最優先の仕事は「日本の山河」を守ることである。
私が「山河」というときには指しているのは海洋や土壌や大気や森林や河川のような自然環境のことだけではない。
日本の言語、学術、宗教、技芸、文学、芸能、商習慣、生活文化、さらに具体的には治安のよさや上下水道や交通や通信の安定的な運転やクラフトマンシップや接客サービスや・・・そういったものも含まれる。
日本語の語彙や音韻から、「当たり前のように定時に電車が来る」ことまで含めて、私たち日本人の身体のうちに内面化した文化資源と制度資本の全体を含めて私は「山河」と呼んでいる。
外形的なものが崩れ去っても、「山河」さえ残っていれば、国は生き延びることができる。
山河が失われれば、統治システムや経済システムだけが瓦礫の中に存続しても、そんなものには何の意味もない。
今私たちの国は滅びのプロセスをしだいに加速しながら転がり落ちている。
滅びを加速しようとしている人たちがこの国の「エリート」であり、その人たちの導きによってとにかく「何かが大きく変わるかもしれない」と期待して、あまり気のない喝采を送っている人たちがこの国の「大衆」である。
上から下までが、あるものは意識的に、あるものは無意識的に、あるものは積極的に、あるものは勢いに負けて、「滅びる」ことを願っている。
そうである以上、蟷螂の斧を以てはこの趨勢は止められない。
自分の手元にあって「守れる限りの山河」を守る。
それがこれからの「後退戦」で私たちがまずしなければならないことである。
それが「できることのすべて」だとは思わない。
統治機構や経済界の要路にも「目先の権力や威信や財貨よりも百年先の『民の安寧』」を優先的に配慮しなければならないと考えている人が少しはいるだろう。
彼らがつよい危機感をもって動いてくれれば、この「後退戦」を別の流れに転轍を切り替えることはあるいは可能かも知れない。
けれども、今の日本のプロモーションシステムは「イエスマンしか出世できない」仕組みになっているから、現在の統治機構やビジネスのトップに「長期にわたる後退戦を戦う覚悟」のある人間が残っている可能性は限りなくゼロに近い。
だから、期待しない方がいい。
とりあえず私は期待しない。
この後退戦に「起死回生」や「捲土重来」の秘策はない。
私たちにできるとりあえず最良のことは、「滅びる速度」を緩和させることだけである。
多くの人たちは「加速」を望んでいる。
それが「いいこと」なのか「悪いこと」なのかはどうでもいいのだ。早く今のプロセスの最終結果を見たいのである。
その結果を見て、「ダメ」だとわかったら、「リセット」してまた「リプレイ」できると思っているのである。
でも、今のような調子ではリセットも、リプレイもできないだろう。
リプレイのためには、その上に立つべき「足場」が要る。
その足場のことを私は「山河」と呼んでいるのである。
せめて、「ゲームオーバー」の後にも、「リプレイ」できるだけのものを残しておきたい。
それが今年の願いである。


現在の為政者(政治家、官僚、メディア)が、なぜか日本人に対して「悪意」を持って接していることは、よく知られるようになった。

日本の政府なら、日本の官僚なら、日本のメディアなら、日本の国民を守るのは当たり前の話なのに、わざと日本人を傷つけるような、日本人を絶滅させようとするような、そんな政策や戦略を取っている。

今の為政者には「悪意」がある。

為政者が、ただの私利私欲だとか、利権で国を売り飛ばしているという単純な行動ではない。

「日本を破壊する」という、ひとつの方向性を持って、為政者の裏切りや背信が、すべてがそちらに転がり落ちて行くのである。

もしかしたら、日本を本気で壊滅させようとしているのではないかと思うフシもある。


■ epilogue : 自由言論は終焉を迎え、今回が最後の記事となったようだ。 「独りファシズム(2013.11.22)」より
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自由言論は終焉を迎え、今回が最後の記事となったようだ。

これまで繰り返し論考したとおり、特定秘密保護法案の目的とは原発事故による賠償回避と自由貿易への反逆抑止であり、すなわち人権弾圧による社会秩序の維持と経済支配の達成であり、それによる既得権益の強化と搾取体系の絶対に他ならない。

「スパイ防止」と言いながら、外国人には罰則が無いというデタラメだ。そのうえ外資比率50%以上の企業献金を合法化し、国家議会は外国人投資家に教唆されるまま労働法や税法や会計法を改変しているのであり、「テロ防止」と言いながら核ガレキの拡散や汚染食品の流通により国民の被爆を累積させているのであり、すなわち国家議会そのものがスパイ・テロの中枢なのであり、これほど狂った話しもないだろう。つまりニホンは完全な譫妄(せんもう=頭がイカレてどうにもならない)状態なのである。

11月14日の衆院答弁においてブロガーも処罰対象となることが表明されたとおり、今後は原発事故や自由貿易を検証する電脳の論者が標的とされ、スラップ訴訟や冤罪により粛清されることはほぼ間違いないだのと思う。結局のところ我々はインターネットという現代の「パノブティコン」(完全監視型刑務所)の面会室を、自由言論の場だと錯認していたに過ぎないのだ。

そもそも何が「秘密」であるのか周知されることがなく、入手した情報また公開した情報、あるいは知ろうとした情報が「秘密」であるか否かという判断基準が示されることもなく、つまり逮捕・摘発されたとしてもどのような抵触であるか知ることも叶わず、ゆえに司法の場における陳述・答弁すら不能となるだろう。

確実であることは、放射線による健康被害や汚染マップの公開、その賠償や開示の請求、デモの呼びかけ、食品摂取や被曝問題の啓蒙、TPPによる経済損失や条項の問題点などの指摘、行政執行者への非難、特別会計の遡及など、これら一切が違法化されるということだ。

+ 続き

■ kiss my ass 「 独りファシズム (2013.10.31)」より
+ 前半の記事
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どれほど経済市場が破壊され、国民資産が略奪されたとしても、国家精神が残存するのであれば次世代に再生を託すこともできるだろうが、彼らの構想どおり教育すらレッセフェール(欲望主義経済)によって破壊されるのであれば、それはCultural Cleansing(文化浄化)なのであり本質としてEthnic Cleansing(民族浄化)なのであり、この体系は「必然的な結末」を迎えるしかないのだと思う。

換言するならば、我々は教育という最後のアイデンティティを解除されようとしているのだ。

「国家」はすでに存在しないのであり、個々は構造を解かれた原子に等しいのであり、帰属しているものは法治も国境もない始原的な部族社会にまで頽廃した領土の残片に過ぎないのであり、やがてそれも人類史に存在したあまたの民族体系と同じく、優越する文明によって解体され消滅していくのだろう。


■ I Have No Mouth, and I Must Scream 「独りファシズム(2013.10.25)」より
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関東圏でサンプリングした児童の70%からセシウムが検出される悲惨な事態となっているのだが、行政は「放射線は無害である」という文脈によって現実を抹消しようとしているのであり、おそらくこれは人類史上最悪の「構造的暴力」(Structual Violence=国家や企業などによって行使され、有責者者が特定されにくい暴力)となるだろう。

「皆様のNHK」は風評被害の一掃だとかで汚染地の産品を食べろと宣伝に余念がないのだけれど、公共放送とは総務省直轄の特殊法人という純然な官吏機構なのであり、戦中においては846回にわたり虚偽の戦況を流布したとおり、そのような欺瞞行動は国策なのである。

彼らは終戦後も「治安は維持される。日本人市民はそのまま留まるように」とラジオ放送を繰り返し、その間に高級官僚は膨大な家財とともに朝鮮を脱出しながら、残留邦人はソ連軍に蹂躙された凄惨な史実を忘れてはならない。

今時代においても公共放送は民衆を欺き、高線量地域で数十万人の未成年者が放置されながら、これを安全だと喧伝しているのだから、卑劣さは病的であり普遍である。「ふくしま集団疎開裁判」を通じ小学生が避難させてくれと必死に訴えているにもかかわらず、彼らはこれを黙殺するのであり、小さい者達は報道のナラティブ(放射能は安全という物語)によって見殺しにされようとしているのだ。

先日ある小学校長は「我校は公立であるのだから、すべて国の決定に従うのです」などとのたまい、汚染が濃厚に疑われる給食の続行を決定したというのだが、つまりこのバカは、生命よりも立場を、科学よりもドグマを、子供よりも組織を優先すると公言したのであり、すでに全体主義は教育現場から胎動を始めているのだろう。
+ 続き

■ My Patriotism すなわち 憂国 「独りファシズム(2013.10.16)」より / 記事保護
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我々の社会は間違いなく破綻するだろう。

アベノミクスという軽薄な経済政策が持続されているのだが、270兆円規模の金融緩和を実施したところで、国策により貧困が拡大した現況においては、消費拡大に伴う設備投資が期待できるわけもない。結局のところ日銀が投機市場に低コストの資金を供給しているだけのことであり、恩恵に浴するのは内外の投資家だけなのだ。

支配装置であるメディアは必死で好景気を偽装しているのだが、トヨタ自動車の国内生産・販売台数が対前年比10%以上も減少しているとおり、また民間給与が14ヶ月連続して減少しているとおり、GDPの過半数を占める内需は急速に縮小している。

日銀が市中銀行から月間7兆円ベースで買い取る国債の代金が、そのまま投資集団の口座に付け替えられる構図なのであり、国民は1500兆円規模に膨張する国家債務償還のため、やがて大増税と社会保障の削減を強いられるだろう。
(※ 後略)

■ 残酷な神が支配する 「 独りファシズム(2013.9.5)」より
(※ 都合により全文貼り付け。太字・朱・下線はmonosepia)
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雑記を綴ってみたいと思う。

山科けいすけのギャグ漫画だったと記憶しているが、接待ゴルフの最中にUFOが現れたところ、彼らは一瞬驚愕して沈黙するものの、その存在をなかったこととしてプレイを続行するというものだ。歴史的意義だとか文明的価値などよりも、目先の諸事を優先するという矮小な心性、「見たくないものを見ない」という認知の歪み、企業社会における人間性の退行などを、僅か四コマで捉えた見事な作品であり強烈な印象として残っている。

皆様方もご存知だと思うのだが、福島原発から放出された汚染水はすでに米国にまで達し、西海岸でサンプリングされたマグロからセシウムが検出される事態となっている。魚類の減少や奇形だけでなく、海獣類にも異常が報告されているとおり、核汚染は太平洋全域に広がりつつあり、すなわち文明圏そのものが放射線により破壊されようとしているのだ。 1000兆円規模と推計される賠償金により、ニホンは完全に終了するのかもしれない

ネットに触れることのない民衆はこのような現実を想像すらできないのだが、報道管制は厳戒に強化されているのであり、おそらく来年の「報道自由度世界ランキング」は100位以降まで後退するのではないかと思う。すでに我々は自国の情報を得るため、海外メディアに依存するという倒錯に陥っている。

この体系はテロ国家と化しているのであり、原子炉事故による被害者から加害者へと変移しているのであり、今後は世界人類から激しく憎悪されるのだろう。国家元首と国政議員はその最中にゴルフや外遊に興じるというキチガイぷりであり、メディアはバラエティ番組で陽動するという退廃であり、官僚機構はルーティンワーク(役所仕事)で破局に対処するという蒙昧であり、つまり巨匠が描破した、矮小な心性、認知の歪、人間性の退行である。

安倍晋三や麻生太郎などの放言を聞くたびに、つくづく馬鹿が政治家を騙っているのだと再認識するのだが、あのくらい頭が空っぽで、恥知らず、倫理や道徳を欠如し、支配勢力の指図どおりに動く輩でなければ到底勤まらないのであり、むしろそのようなサイコパス気質こそが要件なのだろう。

彼らは国民に汚染食品を食わせ、未成年者を被曝地に抑留し、地球的スケールで生命圏を蹂躙しても、その意味化もできず、謝罪することもなく、まして罪責感を背負うことなどなく、挙句、薄ら笑いを浮かべながら憲法改正に着手し、戦争国家を企図しているわけだ。

もっとも巨悪は圧倒的資本を緒力に、政治機構の上部構造として君臨する経済グループなのであり、そのようなシェーマ(俯瞰図)においては国政議員の資質などさしたる意味もないのだろう。上海に400を超える多国籍企業の本社が終結し、毛沢東主義を市場原理主義へ改変しているとおり、それは新世代の暴力的画一主義でもあり、すでにグローバル資本は中国共産党をも睥睨している。おそらく近未来の日中紛争もかつての大戦と同じく、彼らのシナリオに従い勃発し、拡大し、収斂するのだと思う。

推論規則に従うとすれば、グローバリストによる最終的な国家構想とは核ゴミの処分場なのだろう。先進各国から無政府状態につけ入られ、領海に放射性廃棄物を投棄され続けるソマリアのように、本質としてアナルシーである我々の体系もまた国土をそのように蹂躙されるのであり、白人種の世界地図という表象空間において、極東の辺境に記されたニホンの形象は、その暗示であるかのように訴えている。

今後は多くの若者が生存圏を求め海外へ脱出するのだが、おそらく出エジプトからユダヤが経験した苦難を凌ぐのだろう福島原発由来による放射線は北半球と太平洋岸の各国で惨害をもたらすのであり、差別や憎悪の感情はレイシストが在日に抱くそれを桁違いに上回るのであり、私刑や襲撃が頻発することからコミュニティすら設営困難だ。 国籍を隠し、言語を慎み、アイデンティティを抹消し、沈黙して同化するのみである

このようなことを論じると、悲観的なことを書くなとお叱りを受けるのだが、 この国はとっくに道徳も人道も喪失しているのであり、そのような体系が滅びるのは必然ではないのだろうか昨年5月には福島の小中学生児童が文科省に出向き疎開を要請したのだけれど、メディアは全力でこれを隠蔽し、官吏は何ら対応することなく現在に至るのであり、すなわち卑劣がこの国の核心なのだ

繰り返すが、子供とは近未来の労働者であり、消費者であり、納税者であり、納付者であり、生産者であり、つまり児童の疎開とは人倫的テーゼであると同時に経済的テーゼであり、結局それに関わる費用を抑制する行政とは、国民経済に対するテロリズムと同義である。

かくも根本的にヒューマニズムを欠落した心性、国家破綻を加速させる悪意というのは全く理解不能であり、ときとしてデイビッド・アイクが教説したレプティリアン(爬虫類型人類)を想起させるのだ。それはひとつの示唆的な寓話(ファンタジー)として捉えるべきなのだが、我々とは全く別様の精神構造をもつ何者かは厳として存在するのであり、そのような彼らの狂気と飽食が歴史に残酷世界を刻み続けているのだろうか。


■ My Words Defy II 「 独りファシズム(2013.8.30)」より
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滅びの時代である。

国家破綻は単因ではなく重層によるのであり、複合的ファクタの連鎖によるのであり、それはつまり、体積した砂片が臨界点を超えた時点で全面崩壊する「自己組織化臨界現象」(Self-Organized Criticality)のアナロジーであるのかもしれない。

主要因は原発事故であり、それによるパンデミック(汎発流行)であり、歳入と人口の減少であり、被曝地における住民の抑留であり、何千万もの環境難民であり 汚染食品の流通であり、資産劣化であり、信用システムの機能不全であり、債権・株式・地価の暴落であり、キャピタル・フライト(資本流出)であり、農林水産業の破滅であり、社会保障のクラッシュであり、水源の汚染であり、首都機能の麻痺であり、海洋汚染の賠償であり、これらによる財政破綻であり、憲法の無記号化であり、人心の荒廃であり、モラルとアイデンティティの消滅であり、周辺国との常態的な紛争である。

すでに国家という砂山は可聴音域では捉えられない軋みをあげているのだが、あといくつかの要因が堆積し閾値を越えたところで劇的に崩壊するのであり、おおよそ我々はその目撃者となり、当事者となることは避けられないのだと思う。かつてバビロンやアテネなど大文明が消失したとおり、システムは常に自壊構造を孕んでいる。
+ 続き
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反乱分子の粛清が目前に迫る今際において、このような記事を執筆することは愚かだと忠告されるのだが、自分の小さな肉親たちもまた関東の汚染地域に居住しているのだし、むしろブログの運営は自身へリスクを課すことにより、せめて欺瞞の贖罪としたいという無意識の発露なのだろう。

このような言論ごときで何かが変わるなどとは思っていないし、誰かとの連帯を求める気持ちも無いのだけれど、我々は人間であるのだから、言葉を発するという行為そのものに意味を見出すのであり、抑圧する者に唾を吐くという魂意は抹消不能なのであり、自分が存在したというかすかな魂魄は未来に残せるのだと信じたい。


■ My Words Defy 「独りファシズム(2013.5.31)」より
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この国において、もはや資本主義は成立しない。

行政は原発事故による賠償を、1年内で打ち切るとの方針を示したのだが、それは憲法第29条に規定された市場経済成立の最低要件である、「国家による私的財産の保障」の無効を意味するのであり、これにより信用創造機能の破綻に至ることは明らかだ。

土地や住宅、農林水産業権、社屋や生産設備、逸失利益や福利厚生、健康被害などを全面的に補償するとすれば、国家資産778兆円全てをもっても不可能なのだから、社会暴力によって沈黙をコンセンサスとするしかないのだろう。

彼らは行為が経済論理にかなうかのように錯覚しているのだが、それは合目的という幻想であり、個人資産また法人資産は金融機関の担保と同義であるのだから、それらの放射線による劣化は与信システムを直撃し、破滅は地方銀行から都市銀行、さらにメガバンクから中央銀行まで連鎖していく。
(※ 中略)
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日本経団連、経済同友会、日本商工会議所の3団体は、いまだ「国益のため原発を再稼動すべき」などと妄言を呈しているのだが、福島原発から放出された核が、企業資産や生産設備にまで及び、経済市場と消費者を破壊し、自社の株式や債券に莫大な毀損をもたらしつつあることすら理解できないのだろうか?放射線は彼ら自身とその家族にも及ぶのであり、豪華な葬式を挙げることができても、墓場にまで金をもっていくことはできないだろう。

繰り返すが、この体系における資本主義は、国家による財産権の保障という、市場経済成立要件の破壊により自壊しようとしているのであり、それは法律制度と経済市場のデカップリング(協同していたものが分離すること)がもたらす破局であり、つまるところ「 国家は悪によらず愚によって滅びる 」という低次の法則発動なのである。


第二次安倍政権
■ 安倍政権の下、着実に進行する『日本国家解体プラン』 「暗黒夜考(2013.4.22)」より
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今の日本で「旧ソ連の崩壊劇」が再現されようとしていると感じるのは気のせいであろうか?

旧ソ連崩壊の直接的な引き金となったのは共産党中央委員会によるクーデター劇であるが、その根本にある崩壊原因は「長きに亘る官僚支配システムの腐敗」と「チェルノブイリ原発事故による社会的・経済的ダメージ」というのが個人的見解である。

中央官僚主導の暴力的な国家運営による負の遺産に苦しみ、そこに未曾有のフクシマ原発事故という強烈なボディブローを食らい経済的にも社会的にも疲弊し切っている今の日本は、まさに崩壊に至った旧ソ連と相似形をなしていると言ってもよいであろう。

実際、ゴルバチョフ元大統領がチェルノブイリ事故から20年経過した際に、「旧ソ連崩壊の真の原因がペレストロイカではなくチェルノブイリであった」とコメントしているように、未曾有の原発事故がその国家の経済面・社会面に与える影響は計り知れないものである。

では、今の日本に目を移した際、国家存亡の危機に繋がりかねないフクシマ原発事故への対処はいかがであろうか?

安倍政権は事故の収束など二の次であるかの如く、マヤカシの経済政策に腐心し、「TPP参加」という事実上の”売国行為”を推し進めている始末である。
(※ 以下略、ブログ本文で。)


■ Apocalypse[黙示録] 「 独りファシズム(2013.4.6)」より
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赤坂という超一等地にあるカナダ大使館から放射性物質が検出されたのだが、これは土地本位制度という日本式経済システムが崩壊する兆候なのだろう。

この国においては空間という抽象概念に信用が裏づけされているのであり、つまり我々の体系は共幻想を黙約とし、社会文脈というフィクションの上に成立する極めて脆弱なものだ。

地価の暴落は信用システムの破綻を意味するのであり、債券や株式、金融機関の担保、企業・個人資産、生保や年金の運用など、国家経済の全領域に波及するのだが、これは控えめなシミュレーションであり、実質の「終了」を意味することはお察しのとおりだ。

おおむね先進各国の地価総額はGDPに拮抗しているのだから、潜在的に日本国の地価は1000兆円の下げ幅を孕んでいるという。繰り返すが、首都圏の地価総額が僅か5%下落するだけで50兆円が揮発する試算なのであり、小泉政権が強行した時価会計制度において、汚染の進捗は企業群のバランスシートを破滅的に毀損させるだろう。
(※ 以下略、ブログ本文で。)

■ 自民党のFEMA創設計画と米国の共産主義化 「カレイドスコープ(2012.12.6)」より
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米国マスコミが言う「日本の右傾化」こそ、実はワシントンの意に沿っている

3.11直後から、ワシントンのシンクタンクは、こぞって「日本をどう扱うか」について議論していました。
日本でも名の知られたシンクタンクの当時の記事を見てみると、ほとんどが日本をTPPに参加させるべき、と主張しています。
外交問題評議会(CFR)が発行するフォーリン・アフェアーズ・マガジン(雑誌「外交問題」)に掲載された「東京のターニング・ポイント(Tokyo's Turning Point)」と題する記事には、
「この災害は、日本が今までの保護政策を放棄し、TPPという自由貿易の“真似事”をする格好の機会である」と書かれています。

“真似事”という表現は興味深いです。

さて、こうしたシンクタンクは、TPP参加と同時に、日本の自衛隊を軍隊化させるべき、とワシントンにアドバイスしています。


石破茂】 / 【橋下徹
■ 石破に資金問題勃発、橋下に不正献金勃発 「二階堂ドットコム(2012.9.24)」より
<水間さんより>二階堂 様 お世話になっております。領土が危機的な状況になっておりますが。橋下市長や石破議員が日本解体論者だと気付かない保守国民が多くて困ります。日々暗くなるばかりです。

水間政憲拝

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●緊急拡散《橋下と石破は日本解体論者》

■日本人はいつまで騙されるのか。このままでは、近々日本解体が現実化してしまいます。橋下大阪市長は、昨日の討論会で、「竹島を共同管理にすればいい」と発言し、とうとう馬脚を露わしました。そもそも橋下市長は、在日朝鮮人への「外国人参政権」を与えることに賛成しており、また「人権擁護法案(日本人弾圧法案」にも賛成してますので、保守政治家ではありません。

 橋下維新の会は、国家観の核心が定まっていないことで、今まで覚醒されていらっしゃる皆様方と連携してきた反日法案阻止活動だけでは抑え切れない状況が予測され、キャスティングボートを左右できる議席を与えたら、次々に反日法案が可決されることになってしまいます。

 また、橋下大阪市長の「日教組潰し」と、同じく「外国人参政権」と「人権擁護法案(日本人弾圧法案」に賛成している石破自民党総裁候補の「自衛隊強化策」は、保守国民を騙す「擬似餌」にしか過ぎないことを見抜けないことが、保守弱体化の大きな要因です。

 覚醒されていらっしゃる皆様、体に悪い苦労をしない為にも、石破自民党総裁の阻止をそれぞれの地元選出の自民党国会議員に要請してください。また、次期総選挙で「日本維新の会」へ議席を与えないように淡々と阻止活動をお願い致します。

〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓■【竹島・尖閣・南京・慰安婦問題の嘘がすべてわかる動画特別講座一覧】テキストは『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』(PHP研究所;石原都知事推薦文「捏造された歴史を見直し、日本人の誇りを取り戻そう。資料は事実を語っている」)です。また、文科大臣を務められ「ゆとり教育」を廃止し、平成の教育改革に大鉈をふるわれた中山成彬先生から、「日本人がこれを見れば自信を持って主張するようになるでしょう。一部のどうしょうもない反日分子を除いて。是非国民が一冊ずつ持つ愛読書になってほしいと願っています」と、皆様へ激励のメッセージをいただいてます。(参考資料;『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実 国益を守る「国家の盾」』(PHP研究所)



●【必見】これが証拠だ!第1回 尖閣諸島動かぬ証拠「中国」HD

 私が国会議員だったら国立国会図書館の館長を首にする!中国の古地図が収集から外されている理由はなんだ、収集から外す事を指示した者は国家反逆罪に値する。


〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓■
※ ジャーナリスト水間政憲;ネットだけ転載フリー


(条件;上記全文掲載)


  • 今日のテレビ映画は「GANTZ」
死んだ人間や生きている人間が殺しあう世界。

こんな映画を送り出す日本芸能界に、
私は怒りを覚える。

GANTZの中でなぜか何度も繰り返されるセリフ
「復讐だ、お前たちは仲間をたくさん殺した!」

という言葉の真意を、
この日本でいったい何人の人が正しく理解できていることだろう。

その言葉は日本人が日本人を恨んで投げかけた言葉ではないー
ということを私は言っておこう。

日本人は恨まれている、
朝鮮民族や中国人、
そして部落の人々に。

「復讐だ、お前たちは仲間をたくさん殺した」

この言葉の意味をそのとき始めて理解できるはずだ。

 ・橋下徹と隠密裏に会談を行った石原新太郎が明言した。
  「中東集権をぶっ壊さなきゃ駄目だという強い共通点があることを二人で再確認した」と。

  これで、家康が苦労して築いた国家の統一事業はすべて水の泡となるだろう。

  日本はバラバラに解体され、 やがて日本国民同士が殺しあう時代が訪れることになる

 ・良いものは何も変える必要がないはず。
   なぜ現在の市町村という自治体を解体し、「特別区」に変更しなければならないのか
  それが「 日本人特別区 」「 朝鮮人特別区 」に変貌してゆくからであろう。








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