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※　年金積立金200兆円消滅危機…米銀2行破綻でGPIFが巨額損失か？ 9カ月で赤字7.3兆円　「日刊ｹﾞﾝﾀﾞｲ[Yahoo!]（2023/3/23(木) 9:06）」より
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　年金運用に暗雲だ。国民の虎の子、年金積立金約200兆円を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に巨額損失の懸念が浮上している。ここへきて、米銀2行の経営破綻や金利上昇など、いくつも悪材料が重なっているからだ。大事な老後資金はどうなってしまうのか。

　GPIFは昨年3月末時点で経営破綻した米銀2行の株式や債券約550億円分を保有していた。シリコンバレー銀行（SVB）の株式約238億円、債券約199億円、シグネチャー銀の株式約114億円だ（いずれも当時の時価総額）。いつまで保有していたかは現在、明らかにされていないが、「大損を食らった可能性が高い」（市場関係者）という。
+ 続き
　GPIFの公開資料によると、2021年3月末時点では両行の株式や債券の保有はなく、21年4月から22年3月末にかけて取得したとみられる。両行の株価は昨年3月以降、右肩下がり。秋には半値以下まで下落した。GPIFが取得期間の最安値で買っていたとしても、昨年4～5月にはその価格を下回っており、損失なき売り抜けは困難だった可能性が高い。

「長年、世界的に金融緩和が続いたため、足元の経営基盤が脆弱な金融機関は少なくありません。経営状況を不安視した投資家が投げ売りを浴びせ、株価が暴落したり、破綻に追い込まれるケースはさらに出てくるでしょう。米銀2行の株式などを保有していたように、GPIFがヤバい株式や債券に手を出していてもおかしくない。高利回りを求めてリスクの高い株式や債券の購入を拡大させてきたからです」（金融ジャーナリスト・森岡英樹氏）

悪材料続々で赤字幅みるみる拡大の可能性
　金利上昇による債券価格の下落もGPIFの含み損を膨らませる。米国を中心とした世界的な利上げラッシュですでに外国債券の価格は大きく下落。加えて、植田新総裁の下、日銀も4月か6月には利上げに踏み切る可能性が高い。日本国債などの価格も下落必至だ。

「国債の金利が上昇すれば、投資資金は株から安全な国債に向かいます。何より、世界経済の雲行きが怪しくなってきており、世界的な株安に見舞われる懸念もある。GPIFは国内外の株式でも大きなロスを発生させるリスクがあります」（森岡英樹氏）

　GPIFの今年度の運用実績を見ると22年4～12月の9カ月間で累計7.3兆円の赤字を出した。国内株式▲0.6兆円、外国株式▲2.7兆円、国内債券▲1.8兆円、外国債券▲2.1兆円と“全敗”である。

「これだけ悪材料ばかりが揃えば、赤字幅はみるみる拡大する可能性があります。GPIFの運用実績はこれまでに累計98兆円ありますが、3カ月ほどの短期間で数十兆円が軽く吹っ飛んでも不思議ではない。一般の運用会社なら自己責任ですが、GPIFの損失は年金の将来に影響する。積立金が細れば、年金保険料の引き上げや支給額の縮小など国民にしわ寄せが来る恐れがあります」（森岡英樹氏）

　物価高騰が続く中、年金は高齢者の命綱。年金運用にコケられては、困り果ててしまう。




橋本琴絵@HashimotoKotoe
返信先: @HashimotoKotoeさん
ほか、受刑中のもの、執行猶予中のもの、公務員が汚職の罪で刑罰が確定してその執行が終了して十年が経過しないもの、外国人でかつ納付していないもの、これだけ「支給するに値しない受給者」がいます。



２２年間で２６５５万円〜６２８３万円かかります。

ところが、こういう事実もあったりするんですな。

年金100年安心とは何だったのか？報告書で嘘露呈に怒りの声


結論からいうと、資産形成は期待できません。

理由は簡単、デフレだからです。

経済の規模がろくすっぽ拡大しないときに、

みんなが資産を増やそうとして、増やせると思いますか？

（※mono....中略）
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「子供を作らず、老後に備える」

　ことが、合理的になってしまいます。↓


自民党には投票できない。



■　年金運用成功、報道しない自由の発動か？　「社会科学上の不満（2017.7.17）」より
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http://netgeek.biz/archives/99158
公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が2016年度に大きな利益を出していたことが分かった。日本国民にとって大変喜ばしい出来事だ。
GPIFの公開資料から重要なところを紹介したい。

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まず最新の運用結果について。2016年度はドナルド・トランプ大統領誕生で株価が危ぶまれたものの、その後は調子を取り戻し、最終的には7兆9,363億円の儲けに。これで2001年からのトータルで計算すると53兆3,606億円の儲けということになる。

以下略、全文はソースへ


何故マスゴミは報じないのか？是々非々で報じるのではないのか？
減った時だけ大声で騒ぎますとの書き込みに座布団1枚。
損失出た時に賠償させろって言ってたやつは 今度はボーナス配れって叫んでるよな？との書き込みにも座布団1枚。
５兆を超える運用損が出てる可能性がある、と国会で騒いでた議員が居ましたね
確か、民進党の自称経済にお詳しい方や、昨今話題の獣医師会の走狗である方ｗとの書き込みに座布団3枚。
今あるメディアを３ぶんの１に減らして新しい人材で作りなおして欲しい。
報道しない自由をするなとは言わないけど示し合わせたように情報規制してて、ネットでしか入ってこないニュースとかも結構あるでしょ。との書き込みに座布団3枚。
損失出したときだけ大々的に報道して、いつも損失出してるかのように伝え、印象操作するのがマスゴミのやり方だからな。今までのトータルでは決して語らない。
そういや2009年から2012年までのミンスの時は利益出してたのかな。との書き込みが秀逸。



▼2.リフレ派の理論は、日本では適用できない

以上から論理的に言って、「インフレなれば、世帯はより多く支出
する」というリフレ派の前提（理論）は、年金世帯が1/3を占める
ようになっているわが国では、当てはまらないと見ています。

【物価が上がると、逆に、消費が縮小する可能性が高い】
物価が上がるようになると、年金が収入の90％を占める高齢世帯は
「今のまま使えば、生きているうちに預金がなくなる」という将来
の不安から、今買っているものより、安いものを探して買い、消費
支出を抑制するようになることが想定できるからです。

（注）事実、高齢世帯では、男性の84％、女性の88％が、将来の生
活に不安があると答えています。意識の上で十分な金融資産がある
と考える世帯は、15％（6世帯に1世帯）くらいと想定できます。
（2013年度　生活保障に関するアンケート）

年金額を増やすことは、総世帯数の2/3の現役世帯の、税負担と社
会保険料の負担を増やすことになるので、それは政治的にも経済的
にも無理です。

クルーグマンと浜田氏を旗手とするリフレ派の基本主張は「物価が
上がれば、世帯は消費支出を増やし、企業の売上は増える」という
ものです。

このリフレ理論は、金額が増えない年金で生活する世帯が3世帯に
1世帯になった日本では、当てはまらないものに思えます。

過去の経済現象から組み上げるしかない経済理論は、世界で先頭を
走る日本の社会を想定していません。あらゆる理論は、過去の現象
から導かれたものです。人間には、この方法しかない。未来は事実
ではないからです。

リフレ派の主張の誤りは、世帯消費の減少として明らかになりつつ
あります。誤った主張は修正すべきでしょう。政府と日銀は、以上
に対して、どう回答するでしょうか。

【2人以上の世帯の家計収支】
下に示すのは、2013年4月からの異次元緩和以降の、総世帯の名目
収入、名目消費額、実質消費（買われた商品数量）の前年比です。

2％のインフレ目標を設定した異次元緩和の後の消費は、実は、減
っています。

政府は、少し先になり脱デフレがはっきりし、インフ予想になると
消費額は増えると言っていますが、疑問です。

所得が増えていないという理由で、消費が増えていないからです。
消費税が上がった分（消費者物価では、非課税があるので2％分）、
消費額が減っています。

　 2013年　 2014年　2015年10月　15年11月 15年12月
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
名目収入　　1.0％　　-0.7％　　-0.6％　　-1.4％　 -2.7％
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
名目消費　　1.5％　 0.3％　　-2.1％　 　-2.5％　 -4.2％
物価上昇　　0.5％　　3.4％　 0.3％　　　0.4％ 　 0.2％
実質消費　　1.0％ 　-2.9％　　-2.4％　 　-2.9％　 -4.4％
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～

（注）名目は物価上昇を含む金額です。これが、企業の消費財の合
計売上に相当します。実質は、買われた商品の物価上昇を引いたも
のです。世帯が購入した商品数量と理解してください。消費者物価
上昇（CPI）の全体とは、若干の差異があります。以下のサイトか
ら集計しました。
http://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/index.htm

政府は、政府自身が集計した以上のデータを、取り上げて論じよう
とはしません。安倍内閣になって、なぜか政府寄りが増えたメディ
アも、反政府になるのでこのデータを取り上げません。（注）家計
簿を細かく記録する家計消費のデータには、高齢世帯のものが多い
という言い訳がされることが多いのです。
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(※mono.--以下ブログ主のコメント前半略、詳細はブログ記事で)

団塊の世代が６５歳以上の年金世代になる事で、日本の経済状況は世界のどの国も経験した事の無い局面にいる。もちろん年金だけが収入の世帯にとって消費税の増税や物価の値上がりは経済にマイナスの効果しかもたらさない。政府は国債を発行して資金を調達して年金などの支払いに充てている。

それが財政再建の妨げにもなっていますが、増税すれば増税減収の連鎖反応が起きてデフレは脱することは出来ない。しかし年金をカットして財政再建する事も政治的に無理だろう。対策としては少子化問題で若い世代に頑張ってもらって５人１０人と子供を産んでもらって、２０年後には若年労働者を増やす事で経済を活性化させなければならない。

吉田繁治氏が指摘するように、リフレ政策は年金世帯にとっては逆効果の面がある。年金生活者に働けとか私のように事業経営者になれと言ってもなれる訳がないのですが、６０代７０代は現役世代でもあり、１億総参画社会として若者が出来ないような仕事を見つけるべきなのだろう。そうしなければ政府予算は年金で行き詰まってしまう。

年金世代が海外に生活する事で円高はメリットになりますが、オーストラリアで生活すれば豪州ドルが暴落して円高になれば円高大歓迎の生活が出来る。海外に生活しなくとも株式の利回りは４％以上のものがありますが、１億円の株式を持っていれば４％なら４００万円の収入になる。株が暴落して買いやすくなったと考えれば暴落も大歓迎だ。


★　厚生年金基金、２９０基金が解散予定 ９割積み立て不足　「msn.news[朝日新聞]（2015.2.15）」より
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　会社員らが入る厚生年金基金のうち、２０１４年末時点で２９０基金が解散を予定し、その９割にあたる２６１基金が１３年度末時点で企業年金の積み立て不足に陥っていることがわかった。２６１基金の年金受給者と現役社員の加入者は計３０６万人にのぼる。積み立て不足を穴埋めできずに解散する基金では、企業年金がなくなったり減額されたりするおそれがある。

　厚生労働省のモデル例では、厚生年金基金の企業年金は月に７千～１万６千円になっている。企業年金を受け取る期間は１０～２０年の人が多く、支給されなくなれば「最大で数百万円の権利を失う」（神奈川県の基金）という人もいる。

　朝日新聞は厚労省がまとめた資料を入手した。厚生年金基金は昨年末時点で４８３基金あり、このうち２９０基金が解散を予定していた。

■　厚生年金基金の解散に思う　「布引便り（2015.2.15）」より
（※mono.--前半略、詳細はブログ記事で）
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改めて、その業種を眺めてみると、この制度の破綻の広範な実態が改めて、再確認出来て、驚いてしまう。貨物運送業・アパレル・ハムソー業・ゴム・建設業・織物卸商・飲料サービス業、など、とりわけ、中小企業での厚生年金基金の解散が、目覚ましい。一度、解散に追い込まれると、自動的に、給付が、打ち切られてしまい、年額でも、相当な額の損失に、突然、組合員のみならず、実際、厚生年金を現に受け取っている高齢者は、その収入源を絶たれてしまうことになる。成る程、確定拠出年金とかに移行して、自己責任で、運用してくれなどという動きが、徐々にではあるが、強まっていたが、今にして思えば、成る程、そういうことなのかと今更ながら、思い返しても、手遅れであろう。とうの昔に、金持ちは、しっかりと、別の形での資産運用を考えて、金融資産の少ない労働者は、ピエティ先生、どうしたらよいのでしょうか？いやはや、多いに、考えさせられる状況ですね！

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■　厚生年金基金、２９０基金が解散予定！！　９割積み立て不足!　「元板前の徒然日記（2015.2.15）」より
（※mono.--前半略、詳細はブログ記事で）
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積み立て不足を穴埋め出来ずに解散する基金では、企業年金が無くなったり
減額されたりする恐れがあるんや。
とんでもない国やな！海外で北欧辺りでこんなニュース出てみい、クーデターやで。
革命がおこるわ。
まあ何を言ってもこの国で行きていくしか無いんやし、
しゃあないけどな。ほんまどうなるんやろ。
ほなまたね。

■　年金はとっくに破綻している　「ネットゲリラ（2014.9.15）」より
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年金はとっくに破綻しているんだが、大本営発表で、破綻してない事になってます。何故かというと、破綻を認めると、特別に優遇されている公務員の年金問題に手を突っ込まれるからｗ　掛け金は少なく、取り分は多い。その差額は税金。しかも、天下り先から給料貰っても減らされない。異状に優遇されているわけで、コレだけは何としても死守したいｗ　なので、年金は永遠に破綻しませんｗ

年金の受給開始年齢「厚労省は70歳開始も視野」と年金博士
　まず、現在65歳となっている受給開始年齢を引き上げるのは厚労省の悲願だ。
年金博士として知られる社会保険労務士の北村庄吾氏が語る。
「2020年の東京五輪までは景気が上向くことが予想されます。
そのドサクサの中で政府は『高齢者の雇用も増えてきたから』などと理屈をつけて、67～68歳への引き上げを決めるでしょう。
　5年後の2019年に行なわれる財政検証を機にそれが決定されると見ています。
さらに厚労省はその先に『70歳受給開始』も視野に入れています」

まぁ、今の年金制度は、自分の持ち家があり、庭先でネギとか作って自給自足できるような、そんな田舎の爺婆を想定しているわけで、大都会東京で、10万の家賃を払って、昨日日劇、今日はデパートと遊び歩くような御身分を想定しているわけじゃない。まぁ、そんな御大層な老後を送れるのは、公務員だけですｗ

（※　以下略、詳細はブログ記事で）

■　日本政府「おまえら70歳まで働け」　「ネットゲリラ（2014.5.6）」より
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政府は７０歳まで年金払いたくないそうです。まぁ、例によって、「全額支給、ないしは全額停止」とか、わけわかんない話になるんだろう。つうか、おいらみたいな中小企業経営者とか自営業とか、「死ぬまで現役」が当たり前なので、いまさら感が強いんだが、勤め人もそうなるので覚悟して下さいね、という事だ。
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働き手「７０歳まで」...人口減対策で提言案
　政府の経済財政諮問会議（議長・安倍首相）の有識者会議「選択する未来」委員会が、人口減と超高齢化への対策をまとめた提言案が明らかになった。
　７０歳までを働く人と位置づけるほか、出産・子育て関連の給付など支援額を倍増させる。高齢者と女性の活躍を後押しすると同時に出生率の引き上げを図り、５０年後の２０６０年代に１億人程度の人口を維持することを目指す。
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田舎蕎麦を作っている土屋さんちの爺さまも、まだ頑張ってます。月水金と受け取りに行くんだが、「まだ売れてるのかね」と聞かれます。「今でも３０分で売り切れます」と報告すると、嬉しそうにニコニコ笑ってます。リピーターも増えて、すっかり定着して来ました。当分、爺さんも死ねませんｗ　年を取っても世の中から必要とされるというのは、生き甲斐です。まぁ、みんな頑張れｗ　死んだらゆっくり休めるからｗ


【AIJ事件】

■　AIJ問題とは──超入門編　「ニュースを読まねば（2012.3.8）」より

　・（※　読んだのだが、年金の仕組みに関しての説明のどこをどう引用しようがない。ただ、とても分かりやすく年金の仕組みを解きほぐしてくださっているので、年金の仕組みはややこしくて分からないという人は是非お読みください。）

　・楽天投信投資顧問の大島和隆・社長は言う。

　　「AIJ事件が公表する事業報告書を見れば、明らかに不可解な点がいくつもあります。運用担当者がきちんと事業状況や運用状況、業務内容を確認していれば、今回のような事態は防げたかもしれません。でも、基金側に必ずしもそれを読み解けるプロフェッショナルがいないのも事実です」

　　何しろ天下りたちは、公務員年金というサラリーマンよりも優遇された年金を受けられるため、自分たちの老後は全く安全なのだ。危機感がなくても当然ではないか。

　　しかも接待に弱い連中ばかりだ。AIJの浅川和彦社長は接待攻撃が得意技だ。とにかく客を銀座、赤坂、六本木に連れ回し、客を接待付けにしていたという。

　　「AIJは怪しい。」

　　そう思った客を見つけると、金を掴ませたという。

　　まぁ、そのような世界があるということらしい。






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最終更新：2024年04月05日 15:43

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