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mono.--　余命３年時事日記が閲覧出来ない。「お客様がお探しのページは見つかりませんでした。」と出る。
関連記事用に別ページを立てておく。⇒余命三年時事日記

■　【アメブロ言論弾圧事件】私の覚悟；転載フリー、拡散希望　「伏見顕正（あきまさ）の「時を斬るブログ」（2015.7.16）」より
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私が、今朝朝一でやったこと。
① 公安調査庁に電話して、一部上場企業のサイバーエージェントは、「代々木（公安の隠語）日本共産党のこと」のフロント企業だから、社長の藤田晋を徹底的にマークしてほしいと要望しました。
② 会社自体が、【反日企業】であり、【ブログの日本人利用者に対する言論弾圧と差別が創立当初から行われている。】証拠、証言は枚挙にいとまがない。そのことから、企業の永続性に強い懸念が有るので、【投資家保護】の観点から、上場廃止、または、二部、マザースへの降格を、東京証券取引所に電話で要請した。担当は相当驚いていた。「昔から、そんなことやってたんですか～」だって。

【総理官邸へのメール】
① 一部上場企業のサイバーエージェントは共産党、民団、総連のフロント企業だから、安保法制可決後の、テロ活動抑止のために、社長、藤田晋（在日３世）の動静、言動を監視してほしい。
② 「日本共産党の実態と、安保法制に反対する在日４世の記事」を書いた途端に、強制退会させられたブロガーがいる。仮にも一部上場たるものが、憲法で保障する言論の自由を弾圧してよいのか？
共産党の志位委員長と藤田晋の国会での、【証人喚問】を要請します。
③ アメーバブログで、【安保法制及び集団的自衛権賛成】の記事を書いたブロガー達が、理由も告げられず、即時強制退会させられている。社内に、韓国、中国の工作員が相当数いることが容易に予想できます。
公安調査庁、並びに警視庁の火急なる、社内立ち入り検査を要請します。

★わざわざメールで書いたが、私には、望めば、安倍総理にさしで面会をお願いし、「サイ―バーエージェントと社長の藤田はこんな反日活動をやってますよ」と話せる超強力な人脈がある。
地元選出の、２代議士で、安倍総理の信頼厚い側近です。
Ｅ議員・・・内閣総理大臣補佐官、参議院議員、かつて郵政解散で自民党を追われたが、安倍さんの力で復帰した人です。私とは、親戚ともども家族ぐるみの付き合い。県議時代から応援していた。今でも国会閉会中は、事務所を訪問し、政治談議に花を咲かせる仲です。
Ｉ議員・・・国家安全保障担当内閣総理大臣補佐官、参議院議員、総務省出身の元キャリア官僚、中学時代の柔道部の先輩。可愛がってもらった。

後、今まで黙っていたけど、九州の名門の右翼団体とも強い人脈がある。
福岡の、呉竹会の頭山興助先生である。今の朝鮮人ヤクザがやっている様な似非右翼団体とは違う。戦前の玄洋社、黒竜会の流れをくむ名門で頭山満先生の着孫である。政治記者をやっていた祖父から三大のお付き合いで、就職のときはお世話になった。山口組が右翼団体と思っているバカがかなりいるが、あそこは朝鮮人ヤクザの巣窟であり、コリアンマフィアである。
右翼とは国家の為に命を張って売国奴を葬る愛国者であり、無思想なテロリストとは違う。戦前の、玄洋社、黒竜会、呉竹会ともに一貫して、メンバーは全て日本人であり、朝鮮人は一人もいない。純粋な日本人による日本国の為の右翼団体である。
★藤田晋に告ぐ、私に喧嘩を売るなら、相当な覚悟をもってこい。私が死んでも、お前の三流会社を倒産させ、離婚させ、お前に福井の田舎でタクシーの運転手をさせてやるぞ（怒）

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■　【緊急警報】日本共産党が在日と共謀して一斉暴動を準備中、阪神地区の方ご用心を；拡散希望、転載フリー　「伏見顕正（あきまさ）の「時を斬るブログ」（2015.7.14）」より
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著名な、保守憂国ブロガーの、なでしこりんさんのアメーバブログが、日本共産党の圧力によって、強制閉鎖に追い込まれるという事件がおきました。
最終稿は「なでしこりんさんのブログ「なでしこりん」です。最新記事は「在日4世で参政権がない。でも自分の住む国の政治に声を上げたい！共産党・民青の偽装デモにご用心！」です。
この在日４世は、同志社大学の学生で、【在日参政権の要求と安保法制反対】を唱える有名な反日在日団体です。バックに日本共産党がいるのは明々白々です。
これは、拙ブログで扱った１９４８年（昭和２３年）の【阪神教育事件】と気味悪いほど構図が、酷似しています。あの時も、日本共産党員が、先導して、朝鮮人暴徒を過激化させました。
歴史は、繰り返す。阪神地区での、在日の一斉蜂起は、そう遠くはないでしょう。大阪府、兵庫県の皆様は、朝鮮人暴動の際の自衛を強化してください。
「女子高生コンクリート事件」もそうでしたが、加害在日韓国人少年グループの一人の両親は、日本共産党幹部でした。日本共産党の幹部は在日朝鮮人、帰化朝鮮人が多いです。党員も同様です。
昨年末の衆院選で、共産党が躍進したのは、民主党を見放した帰化朝鮮人票が、共産党に流れたためです。なでしこりん様の身の安全を祈ります。
加えて、圧力に屈したアメーバブログの責任者、サイバーエージェント社長の藤田晋（在日でホリエモンの仲間）を心から軽蔑します。以下読者様からの通報です。

伏見様

お世話になります。
記事の掲載は伏見様の判断にお任せします。
よろしくお願いします。

なでしこりんさんの　amebaブログが削除されました。

7/14の午前1時過ぎまでアクセスでき、
それから約8時間後にはアクセス不能になっていました。

最終のなでしこりんさんの記事は、日本共産党の実態と学生に学校付近で声をかけてくる活動家に注意せよというものでした。

なでしこりんさんの意思に反してブログが閉鎖されたとしたら恐ろしいことです。

なでしこりんさんがご自分の安全を第一に確保されることを願います。

ちなみにかつての六本木ヒルズ３人組の、楽天の三木谷浩史（親子三代の創価学会員、父親は創価幹部、楽天は創価企業）、ライブドアのホリエモン、サイバーエージェントの藤田晋は三人とも在日です。通報対象にどうぞ（笑）

なでしこりんさんの身の安全が危ぶまれますので、緊急転載、拡散にご協力お願いします。

写真は、サイバーエージェント（アメブロ）社長、藤田晋（在日）

■　朝日新聞を地味につついてつぶした男、水間政憲。　「二階堂ﾄﾞｯﾄｺﾑ（2014.10.19）」より
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＜水間政憲さんより＞二階堂様ご無沙汰しております。朝日新聞に売られたケンカに「100倍返し」の本を上梓しました。これまで出版されていた慰安婦問題本は、朝日新聞の捏造記事に対しての反証本でしたが、8月5日の慰安婦問題検証記事以降は、その検証を踏まえたものでなくては意味がありませんので、新刊本は、朝日新聞の検証の虚偽を明らかにして、朝日新聞が二度と慰安婦問題を報道できない内容にまとめました。近々、新刊本を寄贈させていただきましたので、御高評を賜れれば幸いです。宜しくお願い致します。

水間政憲拝

以下はブログの記事です。

記事

■いよいよ10月25日13時30分、砂防会館に於いて「朝日新聞を糺す国民会議」の発足記者会見兼シンポジウムが開催されます。当日、小生も登壇しますので、お時間のある方は是非参加してください。また同日、朝日新聞に売られたケンカを買って、100倍返しの武器として上梓した『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』が全国一斉に発売になります。

朝日新聞は、臨時国会へ木村社長が招聘される可能性があり、お手盛り委員会が「解体」もあるかのような事を言ってましたが、これによって国会は「同委員会の答申を待って判断」する流れになることを計算した発言と推察できるのです。

また、同委員会の答申は、臨時国会の閉会時期を考えて、11月末か12月初頭になるなどと、あいまいなことを言っていますので、できレースの甘い内容になること間違いありません。その答申を含め、今後の朝日新聞が慰安婦問題の記事を書けなくするために、一足早く慰安婦問題を終結させる書として新刊本を上梓しましたので、興味のある方のお手元に届けばと思っています。また、読み終えましたら本箱に眠らせないで、是非、知り合いの喫茶店や美容室・床屋・歯科医院などのブックスタンドに置かしてもらってください。読んだ方は、必ず朝日新聞の購読を中止するはずです。これも1000人の方が実施していただけば、×200人とすると、これだけで20万人が購読中止になります。1万人が実施していただけば、200万部減になり朝日新聞は潰れます。このようなことは戦後反日左翼がやっていましたが、朝日新聞が答申を出す前に国民が新刊本を読んでいたら間違いなく激怒するようにまとめていますので、ひとりでも多くの皆様方に賛同していただければ、間違いなく朝日新聞を潰せますので宜しくお願い致します。

■参考に新刊本の「はじめに」を全文掲載します。《2014年8月5日、朝日新聞は戦後史に刻まれる「慰安婦問題検証記事」を掲載しました。

それは、GHQ占領下に戦勝国が、日本人に贖罪意識を植えつける目的で制作した、NHK洗脳ラジオ番組「真相箱」の台本作成に荷担した朝日新聞の終焉を宣言したようにも思えるものでした。

その検証記事を主導した杉浦信之編集担当取締役は、その一面に“慰安婦問題の本質 直視を”との一文を寄せて、「隣国と未来志向の安定した関係を築くには慰安婦問題は避けて通れない課題の一つです。私たちはこれからも変わらない姿勢でこの問題を報じ続けていきます。」と、刺激的な宣言をしていました。

今回の「検証記事」で朝日新聞は、調査報道する能力が無いことが明らかになり、その宣言は、まさにブラックジョークの見本になる一文になっていました。

歴史的な「検証記事」から約１カ月後の9月11日、朝日新聞は、新たな世紀の捏造記事に関して、木村伊量社長が謝罪しました。その捏造記事は、吉田福島第1原発所長の調書を歪曲し、命懸けで作業をしていた東京電力職員に対して『命令に違反 撤退』との見出しの記事「東電社員らの9割にあたる約650人が吉田所長の待機命令に違反し、10キロ南の福島第二原発に撤退」との、朝日の記事がもとで、世界中に「勇気ある日本人」から「命令に違反して逃げていた」と、配信されていたのです。ところが産経新聞の同調書を基にした検証記事と真逆だったことから、政府が同調書の原本を同9月11日に公開したことで、朝日新聞の捏造がバレて、急遽、木村社長が謝罪記者会見をせざるを得なくなったのです。

その謝罪記者会見で木村社長は、吉田所長調書の大捏造記事の責任者として、杉浦信之編集担当取締役を更迭しました。これで、朝日新聞は、二度と「慰安婦問題」を報道する資格が無いことを公言したことになりました。朝日新聞の「慰安婦問題検証記事」で最重要なことは、世界中に広がっていた吉田清治氏の証言「日本軍による奴隷狩り」を虚偽と判断し、16本の記事すべてを「取り消した」ことにあります。これで日本は、世界に向かって堂々と「自由を奪われた強制性」を、議論のテーブルに載せれるようになったのです。

2014年6月15日、自民党の外交・経済連携本部国際情報検討委員会に招かれ、情勢戦を如何に闘うかを述べたのですが、その時に提案したことは、今後、戦争で女性の人権が踏みにじられないように20世紀を検証し、ソ連兵によるドイツ女性、韓国兵によるベトナム女性、米兵による日本女性への人権侵害問題を含め、日本が資金援助して「20世紀の戦争と女性の人権を検証して未来へ！」などの国際シンポジウムを開催することを提案しました。

実際、日本軍の強制連行が虚偽だったと朝日新聞が認めたことで、同国際シンポジウムを日本が主導して開催できる環境は整ったのです。本書には、国際シンポジウムに提出しても通用する一次資料を多数収録しましたので、一足はやく読者諸賢に検証していただければ幸いです。

平成二十六年九月二十三日

お彼岸のお中日に記す》

★今発売中の『voice』11月号に、口絵2ページと本文で、今後、商船三井が戦前の船の賃貸借で40億円も賠償させられましたが、中国は、日中共同声明は日支事変以前に関しての賠償には触れてないから請求できるとうそぶいています。中国がそのような解釈をするのであれば、日本政府は、担保案件で3兆円、無担保の融資を含めると最低でも10兆円を請求できるのです。興味のある方は、『voice』11月号の「反日記事の原点」に詳しく書いてありますので、一読してください。また、今後も『voice』にて、口絵に写真と本文でスクープ的記事を寄稿します。

※ジャーナリスト水間政憲;インターネットだけ転載フリー〈条件・全文掲載〉

【秘密保護法】
■　特定秘密保護法に怯える特定クラスタ。　「スロウ忍ブログ（2013.12.31）」より
（※　前略、詳細はブログ記事で）
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引用に出てくる固有名詞を見ても分かる通り、特定秘密保護法に反応して断筆宣言しているのは、“親中・反米”の特定クラスタだけである。日本が普通の自立した先進国に近付くことが、彼等には何か不都合でもあるのだろうか。

鹿児島系によく見られる尊王攘夷・大アジア主義クラスタは、“攘夷”という人種差別的主張を行う一方で特定アジアの人権だけはしっかりと擁護せんとする、“逆差別主義者”であると見ている。

以前は当ブログでもこういう連中の情報にリンクを貼っていたこともあったが、こういう花畑サヨクブロガーの主義主張こそが実は“逆差別”を生み出しているという事実に気付いてからは、それらの情報にリンクを貼るような真似はしないことにしている。中国共産党の人権侵害や情報統制、核開発、軍事費増大、毛沢東参拝については完全にスルーしておきながら、“特定秘密保護法”や“日本の原発行政”、“首相の靖国参拝”などは徹底的に叩くという彼等の姿勢が、あまりにも偏向的であると断定せざるを得ないからである。

飯山、ネットゲリラ、きっこ、植草、カレイド、コシミズ、佐藤優といった連中がソースとなり、その取り巻きが拡散した情報には、くれぐれも気を付けなければならない。彼等の偏向的な情報を鵜呑みにしていては、時事を俯瞰的に分析することは永遠にできないからである。寧ろ、これらのノイズを徹底的に除去することこそが最も効率的な情報分析法なのかも知れない。

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■　秘密保護法の思わぬ余波…　「ブロガーも処罰対象？」で時事評論「断筆」相次ぐ　「産経ﾆｭｰｽ（2013.12.30）」より
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　「知る権利」をめぐり論議を呼んだ特定秘密保護法。重大な機密を漏らした公務員らへの罰則を強化する内容だが、「ブログの執筆者も処罰対象になり得る」との国会答弁をきっかけに、「言論の自由は終わった」などとして「断筆宣言」するブロガーが現れている。ツイッターやフェイスブックが人気を呼ぶ中、ブログは今、どんな社会的役割を担っているのか。
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記事続き

「残念」「過剰反応」

　平成２５年１１月１４日、衆院特別委員会。秘密保護法で処罰対象から原則として除外されている「報道業務の従事者」に、時事評論を行うブロガーが含まれるかどうかについて質問が出た。

　与党議員「例えば、時事ネタ、時事評論をブログでアップしている人、何万人という人が見に来ているブログを書いている人は、『出版又は報道の業務に従事する者』に入るのでしょうか」

　内閣官房審議官「個別具体的な状況を踏まえて判断することが必要ですので、一義的にお答えすることは困難でございますが…」

　ブロガーの一部は、この政府側答弁を「処罰対象になり得る」と受け止めた。

　答弁を受け、政治経済に関する評論を行うブロガー、「響堂雪乃（きょうどうゆきの）」氏は「自由言論は終焉（しゅうえん）を迎えた」と宣言。秘密保護法の成立前日の１２月５日、自身のブログを閉鎖した。

　また、時事評論の「陽光堂主人」氏は「ネット論壇も風前の灯火（ともしび）」と述べ、１２月１４日から原則として更新を停止している。

　時事評論系のブロガーが実際に処罰対象になるかどうかは本当に「個別具体的な」ケース・バイ・ケースだろうが、ネット上では「とても残念ですが、酷（ひど）い時代の下ではやむをえない」と惜しむ声や、「みんな勘違いしてない？　これテロとか反社会的な内容だけだからオーバーに言いすぎなんだよ」と、過剰反応を戒める意見が寄せられている。

社会的な発言はブログ

　簡易ホームページと呼ばれたブログは平成１５年、無料のサービスが登場したことで個人でも気軽に始められるようになり、一気に普及した。総務省の２３年の調査によると、１３年１月にゼロだった国内のブログ数は１５年１０月に１０万を超え、１７年１０月に初めて３００万台となった。

　２５年７月の参院選からはネット選挙も解禁され、政治家の利用も増えた。自民党の石破茂幹事長が秘密保護法に反対するデモ活動をテロになぞらえたのも、自身のブログだった。

　調査会社のマイボイスコムが２５年５月、同社のネットモニター９５５６人から回答を得た調査によると、「ブログを開設していて、現在も更新している」と答えた人は１２％。４年前の２１年５月の２０％から毎年、減少傾向が続いている。

　同社の調査担当、永森慶子さん（４１）は「軽い話題はツイッターやフェイスブックで発信し、ブログでは長文を書いて社会的な主張をするというように、役割によって使い分けられている」と指摘する。

ツイッター全盛の中で

　月刊誌「サピオ」が２４年１０月にまとめた「ネット論壇マトリクス」によると、ネット上には「保守の現実主義者」から「リベラルな理想主義者」まで、さまざまな言論人が日々、ユニークな見解を発信している。

　秘密保護法をめぐっても、経済学者のブロガー、池田信夫氏が「秘密保護法についてのまとめ」「秘密保護法の超簡単な条文解説」といった記事を掲載するなど、ブログで多様な言論が展開された。

　ブログを閉鎖した響堂氏は、政治経済への独自な視点が人気を呼び、ブログは書籍化もされている。氏の存在を世に出したことで知られる発明家、飯山一郎さん（６７）は「響堂君のように、マスメディアには登場しないのに多くの読者を持つブロガーが育っている」と語る。

　飯山さん自身、パソコン通信時代からネット上で情報発信をしてきたといい、現在は鹿児島県志布志市で暮らしながら自身のブログは過去２年半で４５００万アクセスを数える。

　マイボイスコムの調査でも、「新聞・雑誌が報道しない有益な情報を得るための情報源」（５４歳女性）といったブログ評が寄せられていた。

　ツイッターやフェイスブックといった「ソーシャルメディア」が全盛の中、ネット上の情報発信はソーシャルメディアへ移行しているのではと考えがちだが、本格的な評論活動はブログで行われ、しっかりと根づいているようだ。

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